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「環境人材育成コンソーシアム」とは

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京都大学大学院 農学研究科 地域環境科学専攻

更新日 2013-05-13

専攻の概要

●専攻長:北山 兼弘(森林生態学)
●副専攻長:近藤 直(生物センシング工学)
人類は本来それぞれの地域で,その地域固有の自然環境に適合した生産活動を行い発展してきた.しかし,近代の工業発展・人口増加・物質文明化は,一方において深刻な環境問題をもたらし,われわれは今や人類の存亡に関わる危機に直面している.そこで,地域固有の自然のことわり・多様性を深く理解することにより環境問題が生じてきた基礎原因を見いだしてゆくこと,問題解決に必要な生産活動・生活の在り方を確立することが強く求められている.本専攻の研究基盤はここにある.

これらの研究を達成するためには,多岐にわたる研究分野での展開が必要であり,本専攻は次の7講座(協力講座1(放射線管理学講座)を含む)16分野から構成されている.

研究室リスト

講 座 分 野 各研究室へのリンク
比較農業論 比較農業論 HP
生物環境科学 森林生態学 HP
森林水文学 HP
森林生化学 HP
生産生態科学 熱帯農業生態学 HP
土壌学 HP
微生物環境制御学 HP
生態情報開発学 HP
地域環境開発工学 施設機能工学 HP
水資源利用工学 HP
地域環境管理工学 水環境工学 HP
農村計画学 HP
生物生産工学 農業システム工学 HP
フィールドロボティクス HP
生物センシング工学 HP
放射線管理学 放射線管理学 HP
これらの分野(研究室)では,環境問題を診断し治癒の対策を立てる重責を果たすため,都市・農村・里山・熱帯地域から地球全体を視野に入れ,微生物・昆虫をも含めた生態系の動態,水循環や土壌保全,農村の生産や生活,農業生産技術などを対象とした多角的な調査・実験・技術開発の研究を精力的に展開している.そのめざすところは,環境を守りつつ自然のめぐみを持続的に享受できる豊かな社会を次世代に向けて築くことである.

教員:41名 客員:3名 学生(含 留学生):171名 留学生:24名(2013年5月現在)

■この情報の掲載元
http://www.est.kais.kyoto-u.ac.jp/outline.html


修了生の進路

修了生の就職分野は多岐にわたりますが,教育・研究に従事する人材が多く輩出されていることは特記されます.

修士修了生
産業別分類 平成23年度(退学含む)
人数
1 1 進学等 11 26
2 2 農林水産業 0 0
3 3 建設・製造業等 14 33
4 4 情報通信・運輸業等 5 12
5 5 金融・サービス業等 8 19
6 6 教育・医療・その他 0 0
7 7 公務員 4 10
8 8 その他職種 0 0
9 9 不明等 0 0
合計 42 100.0
職業別分類 平成23年度(退学含む)
人数
1 1 進学等 11 26
2 2 研究者・技術者 21 50
3 3 教員・医療等関連 0 0
4 4 農林水産業 0 0
5 5 管理・販売・サービス等 8 19
6 6 不明等 2 5
合計 42 100.0
産業別分類 職業別分類
■この情報の掲載元
http://www.est.kais.kyoto-u.ac.jp/graduate.html

首都大学東京大学院 都市環境科学研究科 都市環境学環 地理環境科学域

更新日 2013-05-07

地理環境科学域の特色

 当学域は,東京都立大学大学院理学研究科地理学専攻を母体としており, 日本の地理学教室の中でも最大規模の教員数と充実した設備を擁しています. 自然地理学から人文地理学,地理情報学にいたる地理学の幅広い分野をカバーした研究と少人数教育は, 前身である地理学専攻以来の特色でもあります. とくに首都大学東京に移行した後は, セミナーや実験・実習を通した外国語運用能力,プレゼンテーション力,GIS技術の習得に力点をおいた教育を行っています. より深く専門分野を学ぶ意欲のある人には,博士後期課程が用意されており, 東京都立大学の時代から現在までに100人を超える方が博士の学位を取得しました. 大学院修了者は大学等の研究機関のほか,公務員,中学・高校の教員,民間企業など幅広い分野で活躍しています.


アドミッションポリシー

 大学院地理環境科学域では,アドミッションポリシー(入学者受け入れ方針)として以下の資質を備えている学生を求めています.

  1. 地理環境科学を専門的に研究するための学力ならびに専門知識・技能をもっている人
  2. 地形・地質,気候・水文,都市環境,地域・地球環境に対する強い関心を持ち,自然と人間の関わりについて幅広い視野で研究に取り組める人
  3. 習得した知識や経験に基づき自ら課題を設定して研究に取り組み,課題解決のための努力ができる人
  4. 豊かな教養を備え,地域社会や国際社会に貢献する意欲のある人
 

■この情報の掲載元
http://www.ues.tmu.ac.jp/geog/education/graduate/index.html
 
 
大学院のカリキュラムと科目
  
博士前期課程
  
博士前期課程では、セミナー、講義、演習、実験を通じて所定の単位を取得し、かつ所定の学位論文を提出し、その審査および最終試験で合格と判定されることによって修了とみなされ、学位が授与されます。博士前期課程の場合は、1月下旬に最終試験を兼ねて修士論文発表会が行なわれます。博士前期課程の標準履修課程および授業科目を下に示します。
  

 図: 標準履修課程 (博士前期課程)
 

 表: 博士前期課程の授業科目
 
■この情報の掲載元
http://www.ues.tmu.ac.jp/geog/education/graduate/curriculum.html

筑波大学大学院 生命環境科学研究科 地球科学専攻(区分制前期)

更新日 2013-04-25

地球科学専攻の特色


地球科学専攻では、地球科学に関する深い専門性をもった研究者、高度専門職業人の養成と、幅広い知識と視野をもって知識基盤社会を支える知識人の育成を目的としています。多様な地球環境とその46億年にわたる変遷という幅広い事象をあつかう地球科学のなかで、各人の専門的性を深めていくことができるよう、本専攻では異なる視点をもつ二つの領域を設け、研究・教育活動を行っています。一つは、地球表層圏における多様な自然環境と人間活動、およびそれらの相互作用について探求する地球環境科学領域、もう一つは、地球の誕生から現在までの歴史と仕組みについて究明する地球進化科学領域です。また、二つの領域を融和させたカリキュラムにより、地球科学全般についての知識と幅広い視野を修得することができます。


組織イメージ


■この情報の掲載元
http://www.life.tsukuba.ac.jp/programs/chikyukagaku/index.html


地球環境科学専攻の特色


地球環境科学専攻では、地球環境の実態とその自然科学的プロセスやメカニズムを時間的・空間的に研究し、かつ人間環境を含めて総合的に解明しようとする教育と研究を行ってる。この目的を達成するために、6つに分野と連携大学院方式による2つの分野が組織されている。


組織イメージ


■この情報の掲載元
http://www.life.tsukuba.ac.jp/programs/kankyou/index.html

筑波大学大学院 生命環境科学研究科

更新日

研究科の特徴


生命環境科学研究科とは


新たな教育研究指導体制の整備

平成17年度から、より充実した大学院教育を実現するために、生命環境科学研究科は、研究科の組織を再編成してきており、平成19年4月から理想に近い組織となりました。すなわち、生物系2専攻、農学系3専攻に続き地球科学系2専攻が前後期区分制に移行し、新たに独立修士課程研究科であった環境科学研究科が前期専攻に編入し、前期課程が「地球科学専攻」、「生物科学専攻」、「生物資源科学専攻」、「環境科学専攻」の4専攻の構成となりました。さらに後期課程には、「持続環境学専攻」が新設され、「地球環境科学専攻」、「地球進化科学専攻」、「構造生物科学専攻」、「情報生物科学専攻」、「生命共存科学専攻」、「国際地縁技術開発科学専攻」、「生物圏資 源科学専攻」、「生物機能科学専攻」、「生命産業科学専攻」、「先端農業技術科学専攻」と併せて10専攻となりました。そして5年一貫制課程として、「生命共存科学専攻」がプロジェクト型独立専攻として位置づけられています。

これらの一連の改組によって、それぞれの専攻の学生は新たに構築されたカリキュラ ムによる教育を受けることになります。前期課程は、後期課程への進学に必要な知識や技術を身につけると同時に、高度職業人として社会のさまざまな分野で直ちに活躍できる、見識や倫理の素養を身につけた人材を養成することを目標としています。

平成17年度に後期課程として新設された生命産業科学専攻と先端農業技術科学専攻のうち、生命産業科学専攻は、独立修士課程で実績を積み上げてきたバイオシステム科学研究科を生命環境科学研究科の後期課程に改組再編した専攻で、バイオ産業と科学に関わる科学的、社会的諸問題について高度の専門性を備えた人材育成を目的として発足しました。

一方の先端農業技術科学専攻は、つくば研究学園都市の独立行政法人「農業・食品産 業技術総合研究機構」に在職する研究者を連係大学院教員として構成した専攻で、同機構を基盤として先端農業技術科学についての高度の専門性をもった人材育成を目指して新設されたものです。このような研究機構教員による専攻は、全国に先駆けて筑波大学で新設されたものです。

そして平成19年度にスタートした「持続環境学専攻」は「地球レベルと地域レベルの人間環境の連環的相互作用の動態とそこにひそむ持続可能性のメカニズムを解明して持続可能な環境を体系化する」分野です。この学問は、人文・社会学の文系と理・農・工・医学の理系の融合知とフィールド・サイエンスの実践知を学際深化し、その高度化によって、持続可能で良好な生活質をそなえた地域環境を実現し、究極的には地球環境の制御的安定を目指すものです。修了生は、学究型・実務型研究者として国際環境や地域社会の中で活躍します。


研究環境


豊富な教授陣、研究分野、専攻

地球46億年、生命38億年の歴史を反映して、生命と生態系そして地球環境は、極めて複雑かつ多様な側面を持っています。現代社会と人類が抱える諸問題の解決には、多様な生命現象から生物進化、生物多様性の理解、地球進化の観点に立った地球環境の理解、地圏、水圏、大気圏と生態系の相互作用の理解など多様なレベルと分野の基礎研究が不可欠です。本研究科は地球科学の基礎分野をカバーする教育研究を展開しています。また、分子、細胞レベルから地球生態系のレベルまでライフサイエンスの幅広い分野を網羅しています。

一方、人間社会と地球環境、生命環境は、それぞれが複雑で複合的なシステムです。 その相互の関わりとして、現在の人間社会とそれを取り巻く環境があります。地球環境は改善されなければなりませんし、生物多様性は保全を必要としています。増加する人口を養うために、食料増産のための技術開発は不可欠です。いま、人類と環境が共生できる新たな生命・環境科学の創出が求められています。持続可能な開発技術の創出には、多様な視点による応用研究の展開が不可欠です。本研究科の擁する多様な分野は、これらの問題解決のためのさまざまな取り組みを行っています。生命環境科学研究科は、生命、環境分野のなかで、基礎、応用分野ともに最も充実した教授陣をもつ研究科の一つと言えます。


研究機関や企業との幅広い連携

つくば研究学園都市という立地を活かして、生命環境科学研究科の各専攻は関連する研究機関や企業から連携大学院客員教員を招いて教育・研究指導を行っています。学生は連携先の研究所で指導を受けながら、実践的な研究に従事しています。


連携先研究機関(順不同):

  • 防災科学技術研究所
  • 気象研究所
  • 産業技術総合研究所
  • 国立環境研究所
  • 理化学研究所筑波研究所バイオリソースセンター
  • アステラス製薬株式会社筑波研究所
  • 農業生物資源研究所
  • 理化学研究所植物分子生物学研究室
  • 理化学研究所分子ウイルス学研究ユニット
  • 財団法人東京都医学研究機構・東京都臨床医学総合研究所
  • 農業環境技術研究所・森林総合研究所
  • TOTO機器株式会社総合研究所
  • 農業・食品産業技術総合研究機構

特色あるフィールド科学関連5センター

生命と環境に関わる科学はフィールド・ワークに始まり、現在の多様な学問分野を生み出してきました。したがって、生命・環境科学を学ぶには、フィールド科学についての教育研究体制の充実が必要です。生命環境科学研究科は、フィールド科学に関わる5センター(農林技術センター、陸域環境研究センター、下田臨海実験センター、菅平高原実験センター、遺伝子実験センター)を擁する点で、他大学と一線を画しています。遺伝子実験センターは、遺伝子多様性や環境安全 性評価の研究を通してフィールド科学に深く関わっています。それぞれのセンターが独自の特色ある教育・研究機能を持ち、本研究科の教育研究プログラムに重要な役割を果たしています。最近、フィールド・ワークを取り入れた大学院教育カリキュラムの必要性が指摘されていますが、生命環境科学研究科はこうした国内と国際的な要請に十分に対応できる国内で唯一の研究科と言っていいと思います。各専攻で、センターを活用した教育に力を注いでいるほか、研究科の共通カリキュラムとして、フィールド科学の開設も検討しています。


国際交流、研究拠点形成

研究の活性化、教育研究指導の高度化のためには、内外の大学、研究機関との連携を 積極的に進める必要があります。生命環境科学研究科では、農学系、地球系専攻を中心に、特にアジア・太平洋地区、北アフリカ地区との連携を積極的に進めています。農林技術センターでは1979年以来、農業教育に関するセミナー(Tsukuba Asian Seminar on Agricultural Education:TASAE)を開催して諸外国との交流を行っています。 また、陸域環境研究センターでは、科学技術振興事業団における戦略的創造研究推進事業 (CREST)の「北東アジア植生変遷域の水循環と生物・大気圏の相互作用の解明」に続き、ユネスコChair「モンゴル国における持続可能な地下水管理」、インドネシアとの二国間交流事業「湿潤熱帯地域における持続可能な水資源開発のための流域管理」などが進められています。こうした国際性を反映して多くの留学生が本研究科で学んでいます。


高度で多様な研究プロジェクト

CREST戦略的創造研究推進事業「森林荒廃が洪水・河川環境に及ぼす影響とモデル化」、未来開拓学術研究、バイオリソースプロジェクト、環境省などのプロジェクトが進行しています。また、学術創生研究をはじめ、多数の科学研究費や受託研究費による研究が行われています。全国的に見ても、極めて多様な研究を行っている研究科と言えます。大学院の学生の多くは、こうした先端の研究の一翼を担いながら、研究指導を受け、専門家として成長していきます。


茨城県との包括協定

筑波大学と茨城県は、平成17年(2005年)2月に包括協定を締結しました。本研究科は、その実現に積極的に貢献してきました。地域連携による産業の活性化、人材育成、社会貢献などの分野で茨城県と協力して共同研究やプロジェクトを推進していくべく交渉を続けています。


つくばブランドの人材の輩出

以上のような豊富な人材と組織、施設を用いて、生命環境科学研究科は、有能で多様 な「つくばブランド」の人材を養成し、輩出することを目指しています。私たちは、これからの大学院生の進路として、大学教員はもちろんですが、そのほかに、大学教員と同レベルの研究能力とサイエンス・マインドをもつ国際的な高度職業人の養成が重要と考えています。研究機関やNPOの研究員、公務員、企業人、サイエンス・ライター、サイエンス・ジャーナリスト、中等教育教員など、社会の多様な領域で、サイ エンスの素養と見識を備えた人材の輩出が要望されています。本研究科の教育指導体制は、このような多様なキャリアへのパスとして適していると言えますが、キャリア支援をさらに充実することを検討しています。

平成17年(2005年)8月24日に、念願のつくばエクスプレス(TX)が開通し、つくばと都心は45分で結ばれました。東京や沿線からつくばに通学、通勤という人が増えてきています。名峰筑波山を望む豊かな自然と筑波大学、研究学園都市という組み合わせは、これまで以上に魅力ある学習と研究の場として発展することは間違いありません。つくばは、大学院生活を過ごすにふさわしい、より優れた環境に変わりつつあります。その新しいつくばの、新しい生命環境科学研究科で、皆さんの能力を思い切り伸ばし、サイエンス・マインドに溢れた人材に育ってほしいと願っています。私たち教職員もより実質のある大学院教育の実現のために、さまざまな改革を進めていきます。


連携・連係大学院方式

生命環境科学研究科は、筑波研究学園部市にある国立研究機関、独立行政法人あるいは民間研究所から優秀な研究者を筑波大学の客員教員として招聘し、研究領域の充実 と研究教育の高度化を目的とした教育・研究の連携体制(連携大学院方式)を取っています。この制度により、学生は学外のこれらの研究機関で研究を行うことにより学位を取得することも可能です。また、筑波研究学園都市の独立行政法人「農業・食品産業技術総合研究機構」に在職する研究者を連係大学院教員として構成し、同機構を基盤として先端農業技術科学についての高度の専門性をもった人材育成を目指して、全国に先駆けて筑波大学で新設されたものです。


社会人対応・留学生

前期課程の生物科学専攻、生物資源科学専攻、環境科学専攻の3専攻、後期課程の国際地縁技術開発科学、生物圏資源科学、生物機能科学、生命産業科学専攻、持続環境学専攻の5専攻では社会人特別選抜を実施し、官公庁や企業の研究機関や教育機関などの在職者や一般の社会人も、大学を卒業またはそれと同等の資格を有すれば出願することができます。とくに、筑波研究学園都市近郊の研究機関に在職する研究者に対して、在職しながら博士課程に在籍できるようにするため、この昼夜開講による研究者リフレッシュ教育制度が平成8年度より開設されました。この教育制度では、各学生に対してアドバイサリーコミティが置かれ複数教員による指導が行われています。この制度や在学期間の特例を適用しうる学生は、短期間に博士の学位を取得でき、筑波研究学園都市の中にある本学の特色を生かす制度となっています。本研究科では、多くの国から留学生(国費、私費)を広く受け入れています。国際地縁技術開発科学専攻、生物圏資源科学専攻、生物機能科学専攻、生命産業科学専攻、持続環境学専攻の後期課程5専攻と前期課程の生物科学専攻、生物資源科学専攻、環境科学専攻の3専攻には外国人留学生のための定員枠も設けられています。



■この情報の掲載元http://www.life.tsukuba.ac.jp/information/about.html

北海道大学大学院 工学院 環境循環システム専攻

更新日

地球と対話する工学を目指して

私たちが地球環境との調和を保ちながら豊かで住みよい生活を営み,種々の生産活動や社会活動を行うためには循環型社会の形成が重要です。当コースでは,幅広い工学基礎教育をベースに,社会の中の資源の流れや環境問題についてさまざまな角度から教育し,21 世紀の循環型社会で求められる創造性豊かな自立した技術者・研究者の育成に努めています。

UNIQUENESS


幅広いスケールの問題を解決できる人材の育成

限られた天然資源を有効利用し,環境と調和した社会を作るため,開発生産からリサイクル・廃棄処分まで,資源循環システムの全般に関して高い専門性を持った技術者・研究者を育成します。地球・人類の誕生から未来,原子・分子から惑星レベルにいたる幅広いスケールで科学的に思考し,政治・経済なども考慮して問題解決できる人材を育成します。

■この情報の掲載元
http://www.eng.hokudai.ac.jp/edu/course/rescirc/index_m.html


環境循環システム専攻の概要


私たちが地球環境との調和を保ちながら豊かで住みよい生活を営み,種々の生産活動や社会活動を行うためには循環型社会の形成が重要です。当専攻では,幅広い工学基礎教育をベースに,社会の中の資源の流れや環境問題についてさまざまな角度から教育し,21 世紀の循環型社会で求められる創造性豊かな自立した技術者・研究者の育成に努めています。

先端技術を支える資源の開発と生産

「レアアース」や「レアメタル」という言葉を耳にしたことはありますか?これらは,携帯電話など先端技術の発展には欠かせない貴重な物質ですが,通常は鉱物として地層中に存在しています。また,最近では,海底にも有用な資源が豊富に眠っていることがわかってきました。われわれは,このような鉱物資源や石油・石炭などのエネルギー資源を安全に開発し,かつ,効率よく生産するために,地質構造や岩盤物性の調査,岩盤の爆破技術や鉱石の粉砕技術の発展に努めています。

循環型社会に不可欠な資源のリサイクル

「都市鉱山(アーバンマイン)」という考えを知っていますか?都市にはさまざまな製品が大量に集まりますが,不用になった製品から有用な資源を回収し再利用できれば,都市はまさに無尽蔵の鉱山といえるでしょう。われわれは,主に金属製品やコンクリート製品から有用な資源をリサイクルするために,これらの組織構造の分析や粉砕・分離・選別技術の開発に取り組んでいます。

汚染環境の浄化と地層処分 -次世代の環境問題に挑む-

最近なぜ「重金属」が問題になっているのか知っていますか?重金属は人体に悪影響を及ぼすことがあるため,その濃度が高い土地の利用はリスクが高いからです。われわれは,重金属などの有害物質に汚染された土壌や地下水などを有効に利用するために,汚染環境の計測・評価システムと科学的な浄化技術の開発を進めています。また,原子力発電で排出される「放射性廃棄物」と呼ばれる危険な物質を地層中に安全に処分する技術の開発も展開しています。

さまざまな視点・スケールからの総合的アプローチ

上述した技術を開発・展開するには,地球の複雑なシステムを総合的に理解することが不可欠となります。われわれは「化学的な考え方」と「物理的な考え方」の両方からアプローチするとともに,原子・分子のレベルから地層のサイズまで,さまざまなスケールで地球と対話しています。最近では,「生物学的な方法」も積極的に取り入れています。

■この情報の掲載元
http://www.eng.hokudai.ac.jp/edu/course/rescirc/outline_m.html

帯広畜産大学大学院 畜産学研究科 資源環境農学専攻

更新日

ミッション

      

本学のミッションは,知の創造と実践によって実学の学風を発展させ,「食を支え,くらしを守る」人材の育成を通じて,地域および国際社会へ貢献することです。

大学院畜産学研究科アドミッションポリシー(入学者受入方針)

修士課程

畜産生命科学専攻

 本専攻は,環境と調和した新規な農畜産システムの創造に意欲があり,畜産学を骨子とした生命科学領域および環境科学領域の諸問題に幅広い視野をもって取り組むことが出来る人材育成を目指し,次のような人を国内外に求めています。

  1. 家畜生産・管理に関する高度な知識,技術および研究能力を身につけ,畜産学的および生命科学的観点から社会への貢献を目指す人
  2. 農畜産環境および自然環境の保全と管理に関する幅広い知識,技術および研究能力を身につけ,生態学的および環境科学的観点から社会への貢献を目指す人

食品科学専攻

 本専攻は,食品科学に関する高度な専門知識を備えて,農畜産物の加工・利用への先端技術の応用や食品成分の生体に及ぼす機能性を解明できる人材の養成を目指しています。そこで,次のような人を国内外に求めています。

  1. 農畜産物の加工・利用に関する高度な技術を身につけたい人
  2. 食品のもつ様々な機能性に関する知識を深めたい人

資源環境農学専攻

 本専攻は,日本の食料基地と称される北海道十勝平野の豊かなフィールドを背景に,食料生産の向上と持続可能な物質循環を支えるための高度な専門知識や技能を持った人材育成を目指しています。そのため次のような意欲ある人を求めています。

  1. 栽培植物の生産・改良や土壌,微生物に対する最新知識を探求したい人
  2. 工学的素養を基礎として,環境と調和した生産技術改善と地域環境保全に熱意ある人
  3. 食料生産に関わる農業経済学や経営学の知識を育み,社会発展に寄与したい人

     

博士前期・後期課程

博士前期課程畜産衛生学専攻(博士前期)

 本専攻は,「食の安全確保」に基本をおいた農畜産物生産から食品衛生及び環境保全に至る一連の教育研究をおこない,国際的に活躍できる研究者,大学教員,高度専門職業人の養成を目指し,次のような人材を国内外に求めます。

  1. 家畜の健康と繁殖衛生管理,感染症,食肉生産,人畜共通原虫病に関する高度な知識と技術を身につけたい人
  2. 食品衛生に関する総合的な知識を身につけ社会への貢献を目指す人
  3. 効率的な循環型農畜産システムの構築,衛生動物による感染症防除の発展に寄与したい人

畜産衛生学専攻(博士後期課程)

 畜産衛生学専攻博士後期課程は,人間と自然が共生する社会において,「食の安全と安心」に基本をおいた農畜産物生産から食品衛生及び環境保全に至る一連の教育研究を実践し,国際的に活躍できる研究者,大学教員,高度専門職業人の養成を目指しています。このような理念・目標のもとに,次のような人を国内外に求めています。

  1. 「食の安全確保」に関する諸問題に深い関心を持っている人
  2. 国際感覚を身につけ,国際交流の舞台で活躍したいと思っている人
  3. 多様な実務経験を有する社会人で,ブラッシュアップを期待する人
  4. 職業現場で直面する諸問題について理解を深め,問題解決能力を高めたいと思っている人

 

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■この情報の掲載元

http://www.obihiro.ac.jp/graduate/admission.html

大学院畜産学研究科 資源環境農学専攻

     

 食料問題がクローズアップされる中,先進国において著しく食料自給率の低いわが国において,食料基地と位置づけられる北海道十勝地域の資源を利用し,食料の生産性向上を支えるための高度な知識と技能を修得することを目標とします。持続可能な物質循環や地域資源を踏まえ,植物の生理・生態・遺伝や土壌に関する高度な知識をもとに植物生産の量的・質的向上を図る人材や,機械的・生物学的手法や土木技術手法に関する高度な知識をもとに食料生産環境を改善する人材,さらに,食料生産に関わる経済学や経営学の高度な知識をもとに食料生産を経営・経済的に維持発展させることのできる人材を養成します。

 本専攻は以下の3つのコースからなっています。

環境植物学コース

 本コースでは,国内有数の畑作・畜産地帯である北海道・十勝に立地する教育研究機関で

あることを最大限に活かし,環境保全型農畜産業を支える土づくりから,畑作物と飼料作物の育種と栽培,病害虫管理および草地利用までを総合的に理解することを目的とし,ラボワークでの基礎からフィールドワークでの実証に至る幅広い実践的な教育研究を通して,世界の農畜産業の基盤づくりを担える高度専門職業人を養成します。

農業環境工学コース

 本コースでは,農業環境工学の基礎となる農業機械システム工学,農業農村工学および大気地盤情報学の理論と応用に関する高度な教育と研究を行います。農業機械システム工学では,農業エネルギー工学,農作業システム工学・資源循環工学にもとづく農畜産技術の高度化,農産物等の品質向上とコスト低減,バイオマス資源の利用技術等に関する教育・研究を行います。農業農村工学では,農地工学・農村計画学・農地保全学にもとづく農業生産基盤・農村生活環境の向上および環境と調和した農業に関して,大気地盤情報学では,農林地の気象・地盤・環境情報の評価に関しての教育・研究を行います。

農業経済学コース

 本コースでは,1)農業経営とそれを支援する組織の持続的発展のための経営理論,2)国

民に安定的に食料を供給するための農業・食料政策の理論と,政策の効果を明らかにする手法,3)農業・食料にかかわる実践的な研究を進めるために必要とされる高度な統計理論を教授します。単なる理論修得にとどまらず,これを具体的な課題に応用した場合の有効性と限界を意識しつつ,実践的な課題解決のための提言を示すことができる経営・経済感覚の陶冶のため,特に様々な手法に基づく社会調査とその分析を重要視しています。


■この情報の掲載元http://www.obihiro.ac.jp/graduate/agro_environ.html

東京海洋大学大学院 海洋科学技術研究科 海洋システム工学専攻

更新日

環境との調和を図りつつ海洋資源や海洋空間の有効利用を進めるためには,

◆ 船舶・海洋構造物・沿岸施設などの海洋人工物やそれらに使用される海洋機械・海洋情報計測器などの機器類の機能向上や効率化
◆ 生物・鉱物資源などの開発利用において,それぞれの機能向上や効率化
◆ 地球・海洋・生物環境の保全と人の安全・快適性とを考慮したシステム化

が必要不可欠です.海洋システム工学専攻は,このような観点から

◆ 環境に調和した海洋とその資源の恒久利用のための先端的科学技術
◆ 高性能・高効率かつ環境にやさしいエネルギーシステムの開発・高性能化
◆ 陸上はもとより海中・海底環境に適合する機械・機器の開発・高性能化
◆ これらの要素技術を有機的に組み合わせる制御・システム化技術の高度化
◆ 専用調査船/探査機などによる海洋・深海調査

などの各領域に関わる教育と研究を行います

本専攻では,“海洋人工物と海洋環境との調和”という観点に立って,海洋観測・調査・作業機機や船舶・海洋構造物などの海洋人工物を構成する機器・機械さらには,それらを統合した運用システムまでの広い分野について,システム工学・環境工学・安全工学を核とする学問体系の下で,開発・設計・構築あるいは製作技術についての教育研究を行います.

■この情報の掲載元
http://www.g.kaiyodai.ac.jp/cmse4/


環境テクノロジー学では,海洋とその資源を,環境を保全しつつ持続的に有効利用するための先端的科学技術について教育研究を行っています.特に,海洋生態系の保全・利用,海洋における生産性の向上のための工学的技術に焦点を当てています.具体的には,沿岸生態系の保全と利用,海洋生物の資源量・生態・環境の計測,環境保全型の海洋機械システムの創生,生産性・経済性向上を目的とした情報技術開発,人間の海上労働や船の安全に関わる諸問題の解明に取り組みます.

本分野では,海の生態系を守りつつ海洋資源を恒久的に利用していくための知識や理論について,基礎力や考え方を主にして勉学します.また,研究室やフィールドでの実験・計測を通じて,海と対話しながら研究を進めます.

人が地球に存在し,海を利用する限り,人は海と上手に付合って行くことが必要です.この分野では,海と人との共生を真剣に考えた魅力的な研究ができます.例えば,望ましい沿岸の環境像の模索,音波で水温を測ったり,魚の量・サイズ・種類を判別する方法の開発などです.

■担当教員

授業科目名 授業担当教員名
海岸過程論 岡安 章夫、下園 武範
沿岸環境学 岡安 章夫、下園 武範
環境エネルギー工学 亀谷 茂樹
海洋環境機械学 酒井 久治、戸田 勝善
海洋音響計測学 岡本 峰雄、樊 春明、甘糟 和男
海洋生態計測学 岡本 峰雄、樊 春明
応用情報工学 柿原 利治、内田 圭一
移動体情報工学 宮本 佳則、内田 圭一
応用数理環境テクノロジー学 上野 公彦、樊 春明
海上安全科学 武田 誠一
沿岸生産環境学(連携) 桑原 久実
海洋生産環境工学(連携) 澤田 浩一

 

■この情報の掲載元
http://www.g.kaiyodai.ac.jp/cmse4/oet/index.html

宇都宮大学大学院 工学研究科 地球環境デザイン学

更新日

地球環境デザイン学専攻(建築系建設系

地球環境デザイン学専攻は、建築環境デザイン学コースと社会基盤デザイン学コースで構成されています。建築環境デザイン学コースでは、主に建築物に関わる分野を教育研究の対象としており、社会基盤デザイン学コースでは、社会基盤整備および地球環境問題に関わる分野を教育研究の対象としています。

 
■この情報の掲載元
http://www.eng.utsunomiya-u.ac.jp/constitution.html
 
 

大学院修了後の主な就職先(2003年度~2007年度)

主な就職先

  • 大林組
  • 淺沼組
  • 戸田建設
  • 前田建設工業
  • 大成建設
  • 東急建設
  • att+コヨミゾマコト建築設計事務所
  • 梓設計
  • 保坂猛建築都市設計事務所
  • 荒井設計
  • 積水ハウス
  • 大和ハウス工業
  • 新日本空調
  • 都道府県庁
  • 構造ソフト
  • J-POWER電源開発
分布グラフ

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■この情報の掲載元
http://archi.ishii.utsunomiya-u.ac.jp/cat8/obog/

筑波大学大学院 生命環境科学研究科 生物科学専攻(区分制前期)

更新日

生物科学専攻の特色(博士前期課程)


生物科学専攻は、多様性生物科学、細胞生物科学、分子生物科学の3領域において独創的な研究の遂行に必要な研究能力とその基盤となる豊かな学識を持つ研究者および高度職業人の養成を目的としています。基礎生物科学を中心としていますが、前期課程においては応用も視野に入れた教育研究活動を展開しています。

多様性生物科学領域には生物進化の道筋の解明を目指す系統分類・進化学や個体、集団、群集レベルに見られる現象の理解を目指す生態学などの分野があります。

細胞生物科学領域には細胞内情報伝達ネットワークの解析から、細胞間相互作用に基づく個体レベルでの生命現象の解明を目指す細胞学、発生学、生理学、遺伝学などの分野があります。

分子生物科学領域には遺伝情報や分子間相互作用に基づく、分子レベルの普遍的な生命現象を研究対象にする分子生物学、遺伝情報学、代謝生理学などの分野があります。

これら3領域はそれぞれ独立したものではなく、相互に補完し合いながら教育研究を推進する体制となっています。また本専攻は、筑波研究学園都市や東京都内の研究水準の高い研究機関(産業技術総合研究所、理化学研究所、農業生物資源研究所、東京都医学総合研究所、国立感染症研究所など)と連携大学院方式による協力関係を結んで広範な教育研究活動を行っています。3領域それぞれにこれら研究機関に所属する研究者が客員教員として担当する分野があり、学生を受け入れています。また、生物科学専攻では、生物資源科学専攻(バイオシステム学コース)と共同で、バイオディプロマシー学際コースを平成21年度から開設しました。

■この情報の掲載元
http://www.life.tsukuba.ac.jp/programs/seibutukagaku/index.html


指導可能領域


領域


多様性生物科学領域



生命現象には、共通の基本原理である一様性と同時に、多様性という側面がある。共通の遺伝子やタンパク質、あるいは代謝系に基づいて生命現象が成立していても、組織や器官、個体の形態や機能、生活様式は多様な分化と進化を遂げており、分子から群落、生態系に至るさまざまなレベルの多様性によって地球の生命圏が成立している。したがって、生命を多様性の視点で解析する領域は生物科学に不可欠であり、生物多様性の理解はカルタヘナ議定書の発効によって、ライフサイエンスの重要な課題として注目されている。本領域では、分子生物学からフィールドサイエンスに至る研究分野の考え方と技術を協調、融合することによって、細菌からヒト、分子から群落・生態系までカバーする広い範囲の生命現象を多様性の視点で理解し、研究する能力を養成するための教育研究を行う。

細胞生物科学領域



細胞は生命の重要な単位であり、その構造と機能は膨大な生体分子の相互作用やネットワークによって構成され、生命体の基本単位として複雑かつ巧妙に形作られている。その細胞を構成する各細胞内小器官(オルガネラ)は細胞内共生により進化の過程で獲得され、独自の構造と機能を有し、その異常は老化やプログラム死をもたらす。さらに、それら細胞が構成体となる生物体は、細胞間、組織間そして器官間の相互作用によって生命を維持している。本領域では、遺伝子変異によるミトコンドリア等のオルガネラ機能の解析、自己・非自己の認識機構、脳神経組織の発生と再生、動植物の形態形成や胚発生、発生のメカニズム等、生命体を構築するために有機的に組織されたしくみを解明すること等を研究課題とする。これらの研究を基盤として教育カリキュラムを組み立て、細胞および個体レベルの生命の高次機構を深く理解させ、高度な研究能力を養うために必要な教育研究を行う。

分子生物科学領域



生命活動に関わる膨大な情報の全ては遺伝子に蓄えられており、その情報は種々の機能を有するRNAやタンパク質の発現を介して生命活動として具現化される。現在、それらの研究成果をもとに遺伝子組換え等遺伝情報の解読やその情報の利用が盛んに行なわれている。本領域では、微生物から高等動植物に至る様々な生命活動について、ゲノム情報の解析やゲノム情報の発現メカニズムの解析、そしてそれらに関わる分子の構造や機能を分子レベルで研究する。さらに、遺伝子発現ネットワーク、分子間相互作用に基づく細胞内情報伝達、膜興奮、細胞認識、核分化、同化作用や異化過程の物質代謝とその調節等の研究を総合的に推進することによって、生命現象を分子レベルで根本的に理解しようとするのが本領域の特徴である。これらの研究とその教育を通して、生命現象を深く理解し研究する能力を養成し、バイオの時代の有能な担い手を育成するために必要な教育研究を行う。

■この情報の掲載元
http://www.life.tsukuba.ac.jp/programs/seibutukagaku/research.html

東京大学大学院 新領域創成科学研究科 環境学研究系

更新日

環境学研究系

環境学研究系は、その前身である環境学専攻が1999年に設立されて以来、多くの分野の専門家が「学融合」の理念に基づいて協力することにより、複雑化・多様化する環境問題に対して世の中に解決策を提示していくことを目標として教育・研究活動をおこなってきた。現象・事象を細分化し真理や原理を追求するための科学から、多面的な環境問題にかかわる多様な要素を総合化し、社会全体としての解決の道筋を示すような新たな学術への転換を目指している。
本研究系では、自然環境学、海洋技術環境学、環境システム学、人間環境学、社会文化環境学、国際協力学という6つの専攻をユニットとして教育研究をおこなっている。それぞれの専攻が特定の学問領域に収斂するのではなく、各専攻の中に多様な領域を配し、専攻一つ一つがそれぞれ特有の視点や対象を持ちつつも環境を総合的に幅広く扱えるよう配慮している。その上で研究系全体としてさまざまな分野が融合しつつ、新しい学術分野として環境の設計・創造につながるような環境学を構築していこうとしている。
「知の爆発」に象徴されるように、知識や技術の深化のスピードはめざましく、これに情報伝達手段の発達が相まって、人類の生活は大きな質的変化を遂げている。多様なニーズに応えるべく暮らしの豊かさや生活空間の広がりが急速に進む一方で、地域格差や経済格差などの様々な地球規模での社会的問題も顕在化してきた。さらに、気候変動に代表される地球環境問題が危急の課題として人類全体にのしかかっている。解決すべき問題は、空間的にも時間的にも広範にわたり、それらが複雑に絡み合っているのである。このような中で環境を考える際には、各瞬間でのスナップショットで最適化をめざすだけでは十分でなく、あるべき未来の姿を明確にイメージし、かつその目標と現在をシームレスにつなげる合理的で現実的な道筋を含めて考えなければならない。価値観の多様性を認めつつ、将来にわたっての最適解を見いだすことは決して容易ではないが、だからこそ既存の学問体系の枠組みを超えた学融合によって、新しいパラダイムを創造していくことが環境学の使命であり、環境学研究の醍醐味であると考えている。
教育面においても、専門分野の習得を目指す各専攻独自の教育カリキュラムに加えて、研究系横断的な教育プログラムとして、英語での教育により学位を出すサステイナビリティ学教育プログラムや、一定の要件を満たした学生に修了証を授与する環境マネジメントプログラムおよび環境デザイン統合教育プログラムを配置し、総合的な視野を持って複層的な環境問題に立ち向かい、新たな産業を創出できる人材の養成を目指している。また、全学横断プログラムである海洋学際教育プログラムにも主体的にかかわっている。さらに、国際化をキーワードに、英語による講義の充実、外国人留学生用の奨学金の獲得、留学生サポートの充実など、外国人と日本人がともに学べる環境の整備に努めている。
このように環境学研究系は、「学融合」の理念に基づいた特徴ある研究教育体制をもち、総合的な学問である環境学の世界的拠点として、独自の地位を築きつつある。

環境学研究系長 佐藤 徹

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/shogen/aim.htm

環境学研究系環境学研究系 自然環境学専攻

専攻紹介
自然環境学専攻とは

自然環境学専攻は、大きく陸域環境学と海洋環境学の2講座から構成されています。人が生活する陸域と地球表面の7割を占める海洋とは、相互に大きく関連しています。自然環境学専攻ではそれを一体的に地球スケールで捉え地球環境を理解できる人材を養成する目的をもっています。
陸域では、人を含めたあらゆる生物が地球表層での大気、水によって形作られる地盤の上で生活します。森林、草原、砂漠といった自然が創出したさまざまな生育空間は多様な生物の進化を可能とし、生態系における緊密な相互関係を生み出し、人々はそれを自然資源として利用してきました。さらに人が作り出した都市から農村、漁村、山村などの空間は、自然の構造の上に重なり合っており、われわれの持続的な生存は、その良好な相互関係という仕組みの上に成り立ってきたのです。今日の地球環境問題は、あちこちでその仕組みが徐々に、あるいは急速にきしみ始めている兆候ともいえます。地球温暖化、大気汚染、水環境悪化、自然災害、砂漠化を含む生態系崩壊、生物多様性の減少、農村・都市環境や景観の変容などいずれも人類の生存と福祉にとって大きな問題となりつつあります。この問題を解くために、陸域環境学では大気・水・地形環境の構造とそれらの長期・短期変動、森林生態系、生物多様性と適応・共生の構造と機能、緑・都市環境、景観、およびそれらと人類との相互作用を視野に入れて研究しています。自然環境と人間活動の相互作用を自然・文化・社会という観点に立って、局所から地域、地球まで広いスケールで研究します。野外調査、実験、理論に基づいて、多面的・総合的に解析・評価し、自然環境の保全と資源の持続的利用を可能とする人間活動のあり方にまで迫ります。
陸域環境学では、大学演習林やさまざまな野外実験研究教育施設を利用し、海外を含むフィールド科学を基軸において、自然環境の包括的な研究・教育を行い、海洋環境とともに、自然環境を総合的に探求し、社会においてそれらを実践しうる人材の育成をめざしています。
海洋では、海底を基盤とする生物のみならず一生を海中で過ごす生物がいます。海洋生物は、陸域生物と異なり、広く深い海を3次元的に利用します。海洋環境は決して均一ではありません。光の届く範囲は表層部に限られ、海の大部分は暗闇です。絶えず世界中を循環する流れは、熱や溶存物質などを運び、南北の温度差を和らげます。沿岸、外洋、表層、深海、海洋底それぞれで生物の種類組成が異なることから想像できるように、海洋環境は多様性に富んでいます。われわれは、生命を誕生させた母なる海からの恵みやサービスを享受する一方、乱獲による生物資源の枯渇、富栄養化による赤潮、人為汚染物質の生物濃縮など、海洋環境に大きな影響を与えています。海洋環境の保全は重要な課題となっています。海は地球と生命の歴史を紐解く鍵であり、人類が直面する地球環境問題や食糧問題に深く関わっています。海洋環境学では、海洋地殻の形成と地球環境の変遷、海洋生物資源の動態、生物多様性の発現、物理的環境の変動や固体地球の動態、物質循環や海洋環境の化学的構造、生命の進化と環境適応、海洋生物の保全と管理について研究しています。
海洋環境学では、研究船を用いたフィールド研究を基軸において、海洋環境の包括的な研究・教育を実施し、海洋環境と陸域環境の相互関係や海洋メカニズムに関する総合的な知識、海洋環境システムに対する探求能力や問題解決能力を持つ国際的人材の育成をめざしています。

基幹講座

陸域環境学講座
● 自然環境構造学
● 自然環境変動学
● 生物圏機能学
● 生物圏情報学
● 自然環境評価学
● 自然環境形成学

海洋環境学講座
● 地球海洋環境学
● 海洋資源環境学
● 海洋生物圏環境学

研究協力分野(陸域環境学)
● 地球環境モデリング学
● 環境情報学

研究協力分野(海洋環境学)
● 海洋環境動態学
● 海洋物質循環学
● 海洋生命環境学

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/nenv/index.htm

 

環境学研究系環境学研究系 海洋技術環境学専攻

専攻の目的

海洋の利用と保全に関わる技術や技術政策学を発展させ、海洋新産業の創出、海洋の環境創造に資する教育・研究体制を確立することで、海洋技術政策および海洋環境政策に通じ、海洋資源開発、海洋エネルギー利用、海洋環境保全、海洋情報基盤、海洋産業システム等の学問を修め、水槽コンプレックスにおける実験演習や海洋現場観測により、高度な専門性と国際性を持って海洋関連政策の立案、産業振興、環境保全の実現に貢献できる人材を養成します。
教育研究の内容
本専攻は、鉱物・エネルギー等の海洋資源開発を司る海洋資源エネルギー工学と海底資源開発工学、技術や環境政策の決定に資するために海洋に関する科学技術的情報を有機的に統合・管理する海洋情報基盤学、開発と環境を調和させ新たな環境を創成する海洋環境工学、将来の技術予測をもとに便益・リスク・コストを定量的に指標化し具体的政策へ展開する海洋技術政策学、この政策に立脚した新たなビジネスモデルを提言し産業化を図る海洋産業システム学を柱とした教育・研究を実施します。 

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■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/otpe/index.htm


環境学研究系環境学研究系 環境システム学専攻

研究の特徴

人類の活動に伴う膨大な量の人工物生産・廃棄物排出や地表・地下・海域の開発に伴う環境改変は、大気・水・土壌・地殻・生態系からなる自然界に大きな影響を与えているのみならず、ヒト・社会を含む環境システム全体に様々な問題を発生させています。
これらの問題に対峙し、持続可能な将来を切り開くためのひとつの重要なアプローチとして、環境システムにおける物質とエネルギーの流れを適切に把握・評価し、システムを構成する要素間の相互作用を明らかにすることが考えられます。 また、科学技術に基づいたシステムの理解とそこから導き出される問題解決のための要素技術・それらを統合したアプローチに加え、経済・国際協調・政策といった観点をも融合した問題解決手法の構築と提示が強く望まれています。 そこでは、リスクや安全という概念に基づいた十分な検討を行うことも必要です。
環境システム学専攻では、人間-自然系としての環境システムを構成する要素間の相互作用や関係性について把握し、その理解に基づく環境システムモデルの構築による問題の所在の明確化と解決方法・制御の可能性を探り、さらに、環境調和型社会のデザインとその実現を目指して教育・研究を行っています。 


環境システムモデルの構築と環境調和型社会の創成

環境システム学では、人間活動に伴う物質(人工物や廃棄物)とエネルギーの流れ、および自然界(大気圏、水圏、地圏、生物圏)におけつ物質・エネルギーの循環を把握し、それらの相互作用を明らかにしていきます。そして、人間社会と自然のサブシステムから構成される環境システムモデルを構築し、それに基づく環境調和型社会の創成を目指しています。


■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/envsys/index.htm


環境学研究系環境学研究系 人間環境学専攻

超高齢社会の解決と低炭素社会の実現に挑む
先進国が直面する重要な課題に、高齢社会への対応と低炭素化があります。我が国はこれら課題の最先進国であるため、その解決のための技術開発と産業化を期待されています。この課題は、一方の解決が他方を悪化させるという二律背反性をもつため、従来の個別の技術開発では解決しません。多様な技術をシステム化し、 社会における効果を評価し、必要なら社会制度も変えなければなりません。同時に、従来と異なる評価指標に対応する新たな個別技術も必要 です。
高齢社会への対応における課題は、日常的な 健康管理と健康増進、医療・介護システムの充実、住環境の整備、社会参加の促進、モビリティ の確保、生活物資の購入支援などですが、既存の技術とシステムをそのまま拡張して適用すれば社会的コストとエネルギー消費は増大し実現性は乏しいです。解決策の研究開発においては、 個々の課題に対する研究成果の効果とその影響を、高齢者の健康と生活の向上という第一義的な目標以外に、エネルギー、情報、物流、経済、 など社会全体に関わる多面的な評価軸で総合的に評価しなければなりません。
一方、低炭素社会の実現のためには既存の設備や機器の効率向上によるエネルギー消費の低減を目指すだけでなく、将来のエネルギー供給・消費システム、すなわち、風力発電、太陽光発電、スマートグリッド、 コージェネレーション、ヒー トポンプ、電気自動車や家庭用燃料電池の普及等を 見据えた上で、新たな要素技術とシステム技術の研究開発が必要となります。 また情報システムや物流においても直接エネルギーを消費する要素の評価に加 え、時間的な波及効果を含めたシステムとしてトータルなエネルギー消費を考える視点を常に持つことが肝要です。
本専攻では環境学、情報学、工学など既存の学問分野の融合を図り、超高齢社会への対応と低炭素社会の実現に向けた様々な要素技術の研究開発とシステム設計を進め、それらの成果を社会実証実験により評価し、課題の解決策を社会に示していくことを研究の目的とします。


■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/h/index.htm


環境学研究系環境学研究系 社会文化環境学専攻

社会文化環境学専攻とは

わたしたちが居住するまち/都市という環境は、人の集まりであると同時に、建築や社会基盤施設などのハードウェアによって形成されています。また、都市も自然環境に依存せずには存続が出来ません。環境問題と環境形成はこのようなさまざまな事象の相互作用の中で捉える必要があります。そのために社会文化環境学専攻は、新領域創成科学研究科のキーワードである学融合の理念を専攻レベルで具現化しようとしています。
施設建設のための技術整備と言う点からであれば、必ずしも積極的な融合を必要としないという取り組みもありえますが、建築が都市に存在し、都市は空気・水をより広範な空間で共有している以上、建築・都市・土木の問題は、常に何らかの形で、それらの相互作用の上に位置付けられます。加えて、そこには人間の社会生活が基本にあります。すなわち、人間生活のための水循環は社会基盤としての上下水道システムが都市と建築をつなぎ、川や海辺のあり方が土木と都市をつなぐものです。また、安全性や利便性といった社会基盤の整備もそこに関わる多くの人の社会生活を通しての合意形成が不可欠であり、建築の評価においても、都市・市民や自然とのかかわりにおける役割が、認識されなくてはいけないといえます。
本専攻は、人文環境学・空間環境学・循環環境学の3つの基幹講座に空間情報学講座が加わった4つのグループから構成されます。住居・建築・都市・地域・地球という各種スケールの物理的環境および人文社会的環境を対象とした分析・評価・予測・形成・管理に関する研究・教育を行っています。
人文環境学講座では、都市社会学における住民運動、環境問題を取り扱い、環境問題をいかに住民が制御するかを社会規範形成と法規範形成とあわせて考えます。また、環境認知論・環境行動論と先史および民族考古学を取り扱い、環境情報とその環境下での人間行動のモデル化、調査に基づく環境生態と人の文化的・社会的かかわりの探求を行っています。
空間環境学講座では、空間環境情報の収集、解析、総合化、さらに計画の立案、評価手法を取り扱い、都市計画、建築構法計画を中心に展開し、建築・都市空間の居住環境問題として、快適で持続可能な環境構築の計画手法と技術を探求しています。また、社会基盤施設の安全性の環境負荷に対する最適化問題を取り扱い、地震や強風に対する構造物の性能評価、自然環境外乱の情報処理・予測手法の開発を行っています。
循環環境学講座では、環境制御技術の最適化問題を取り扱い、たとえば具体的には微生物の機能を環境制御に利用する方策を探求しています。また、海岸環境を取り扱い、沿岸域の物質循環や生態系場を理論、実験、観測に基づいてシミュレーションし、さらにその成果をもとに予測・評価手法の開発を行っています。
空間情報科学研究センターとの連携に立ち、協力講座としての空間情報学講座において研究・教育の展開を行っています。都市問題や地域経済問題は、関連諸情報として体系化されることにより、環境評価、環境設計、都市・地域政策などにおける意思決定に大きな役割を果たすようになってきています。空間情報科学としての多くの成果は社会文化環境学にとっての学術展開の基盤となるもので、連携が環境学創成への貢献として期待されています。
以上のように、自然科学および人文社会科学の多面的なアプローチを用いた研究・教育の場で、環境学の様々な問題に的確に対処できる人材を育成します。教員と学生が環境を考えるという点においては「ともに学ぶ」という姿勢のなかから、そのためのさまざまな手法が活用できるとともに、それを支える要素技術の開発にあたって文化としての位置づけも行うことができ、広い意味で環境問題に対処できる人材の育成をめざしています。
一方、本専攻は環境に関わる総合的な設計(デザイン)の実践的能力を滋養することを目的とした「総合環境デザインコース」においても中核的な役割を果たし、また環境プランナーの資格につながる「環境マネジメントプログラム」の運営にも協力しています。

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/sbk/index.htm


環境学研究系環境学研究系 国際協力学専攻

専攻のミッション

20世紀は “国家” の時代であったために、人類最大の戦禍が2度にわたってもたらされました。21世紀は “国家間” をどう規定するかに人類の運命がかかっているといえましょう。現実には主に技術と制度の革新にともなって国境を越えてあらゆるものが加速度的に飛翔しはじめています。それぞれの国は他の国あるいは世界とどのように “間合い” を取るかに腐心しています。そして世界の各地では、さまざまな課題解決のための制度構築を行いつつ、国境を越えた地域共同体の形成が加速化しています。
世界の国々が協力して取り組まなければならない問題は大きく3つに分けられます。世界平和の不安定要因である開発途上国の絶対的貧困や格差拡大の解決をめざす「開発協力」の問題で、この問題は現世代が共有する倫理的負債です。次は世界全体の協力なくしては解決不可能な「環境と資源管理」の問題で、これは次世代に対する倫理的負債です。そして世界各国が世界の平和と持続的経済発展や安定を図るための「制度設計あるいは政策協調」の問題です。これらに共通している課題は地球公共財の良き統治です。
このような歴史的鳥瞰図と世界の現実的な課題を踏まえ、国際協力学の教育研究の目的は、国際社会が共通に抱える課題群に対して専門的あるいは学融合的に果敢に挑戦する志と、理論に裏付けられた分析道具を身につけ、政策立案の構想力と実務能力を備えた国際協力分野の新しいミッション・リーダーや研究者を育成することです。

研究・教育の特徴
国際協力学には深い専門的能力と学融合的接近が不可欠です。それ故にこの専攻の教員と学生は、必然的に理系と文系の両方からバランスよく構成されています。この専攻では国際協力学の主要課題である開発協力・資源と環境のガヴァナンス・政策協調あるいは制度設計の3クラスターを重点的教育研究対象としています。これらのクラスター毎にカリキュラムは基幹科目+展開科目+インターンを含めた実践的科目の3層に組まれ、専攻外の本学研究所による協力講座や開発援助機関(JBICとJICA)との連携講座も備えて、専攻の目的を効率的に習得できるよう設計されています。
本専攻は独立大学院として設立後7年ですが、卒業生は既に国内外の国際協力研究機関、開発援助機関、コンサルティング会社、非政府機関・NPO、一般企業などで目覚しい活躍を始めております。世界には、私たちの知的興味をそそり、正義感に刺激を与える現場が多くあります。 しかし、 現場に飛び込めばよいというわけではありません。私たちの専攻は、フィールドでデータを集める方法から、それらをまとめて発信する作法に至るまで、コミュニケーション能力の全体的な向上に力を入れています。
受験を考えておられる学部学生や社会人入学を考えておられる皆さんにおいては、ぜひともこの専攻に入学していただき、21世紀の普遍的価値としての世界の持続的共存共栄の実現を目指して “地球公共財の最適管理学”への勉学と研究にいそしんでいただきたいと願うものです。この専攻を皆さんの高い志に根ざした理想実現の第一歩として下さい。



基幹講座

開発プロジェクト・途上国インフラ整備学分野
国際政策協調学分野
開発環境政策学分野
国際政治経済システム学分野
資源環境政策学分野 マネジメント分野
協調政策科学分野
農業環境学分野
国際資源環境学分野

研究協力分野
地域間連携・交流学分野
国際日本社会学分野
開発援助政策学分野

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/cois/index.htm


環境学研究系環境学研究系 サステイナビリティ学教育プログラム

>> 国際的視野と実践的スキルをもって持続可能な社会の実現に貢献できる人材を

サステイナビリティ学教育プログラムは、サステイナブルな社会を実現するために国際的な視野を持って貢献できる人材養成を目指すプログラムです。講義・演習は全て英語でおこなわれ、在学生の半数以上は留学生で構成される国際的プログラムです。本プログラムは独自のカリキュラムをもち、独自の学位(修士・博士(サステイナビリティ学))を授与する、専攻に相当するプログラムです。専攻同様に独自の入試を行いますので、入学には本プログラムの入学試験を受験する必要があります。本プログラムは、サステイナブルな社会を構築するために必要な基礎知識や基本概念を幅広く習得できるよう、東京大学大学院新領域創成科学研究科・環境学研究系内の各専攻を横断するプログラムとして運営されています。また、サステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)、大学間国際学術協力(AGS)を通じ、最先端のサステイナビリティ学を研究する大学・機関と緊密な協力関係を築いています。さらに、知識だけでなく、国際的視野を兼ね備えたコミュニケーションスキルをはじめ、様々な実践的スキルを養うため「演習型教育プログラム」を重視し、毎年海外のフィールドで実施する演習を豊富に用意しています。演習の中では専門分野、国籍、文化的背景が異なる多国籍の学生が、議論しながら互いに協力し、刺激し合うことで経験的に必要なスキルを身につけています。本プログラムは文部科学省の「国費外国人留学生(研究留学生)の優先配置を行う特別プログラム」に採用されており、留学生の奨学金受給チャンスも用意されています。

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/sustaina/index.htm