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「環境人材育成コンソーシアム」とは

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京都大学大学院 人間・環境学研究科

更新日 2012-04-17

教育研究上の目的

(京都大学通則第35条の2の規定による)

人間・環境学研究科は、環境、自然、人間、文明、文化を対象とする幅広い学問分野の連携を通じて、人間と環境のあり方についての根源的な理解を深めるとともに、人間と環境のよりよい関係を構築するための新たな文明観、自然観の創出に役立つ学術研究を推進することを目指す。また、こうした研究活動を推進するなかで、人間及び環境の問題に対して広い視野、高度な知識、鋭い先見性をもって取り組むことのできる研究者、指導者、実務者を養成することを目的とする。

共生人間学専攻

共生人間学専攻では、「人間相互の共生」という視点に立ち、人間と環境の相関関係において人間の根源を探求しつつ、現代社会の具体的諸課題に取り組み、社会的要請に柔軟に応えられる研究者、指導者、実務者の養成を目指す。

共生文明学専攻

共生文明学専攻では、共生・融和の可能性を追求するため、多様な文明の間にみられる対立・相克の構造を解明するとともに、歴史・社会・文化の諸相にわたって複雑にからみあう文明の諸問題に新たな見地から取り組み、解決の方向性を示すことのできる研究者、指導者、実務者の養成を目指す。

相関環境学専攻

相関環境学専攻では、人間と自然環境の関わりを包括的に理解することを目指した基礎研究を展開するとともに、自然と人間の調和を図るために必要な新しい社会システムの確立に、高度な見識と科学的・論理的判断力をもって貢献することのできる研究者、指導者、実務者の養成を目指す。
 
■この情報の掲載元
http://www.h.kyoto-u.ac.jp/jinkan/information/mission.php
 
 
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  1. 社会に湧き起こる新たな問題群の解決には従来の思考枠では対処することができないという基本認識に立ち、新しいパラダイムを創出するという目的意識の下に、本研究科に共生人間学、共生文明学、相関環境学の3専攻を置く。同一専攻に近接分野を多く配置することによって専門性に力点を置き、専門を掘り下げてその裾野を広げ、裾野を広げることによって頂上を高くすることを目指す。
  2. 修士課程では、学生には研究指導科目を中心とした自専攻開設科目を履修させるが、研究の視野を拡大するために他専攻開設科目の履修をも推奨する。指導体制については、主指導教員と複数の副指導教員による複数指導体制を採り、狭い専門の殻に自閉しないよう配慮する。
  3. 学位論文の作成を目的とする博士後期課程では、指導教員との密接な接触の下に研究を深化させる。ここにおいても副指導教員を配置した複数指導体制を採り、複眼的思考の強化育成を図る。
  4. 新しい研究領域を創成しようとする本研究科においては、教育課程は単位履修と一体であるとの認識に立ち、時代的要求をも考慮しながら講義科目の内容を深化させ、研究の自発性を高めていく。
  5. 学際的ないし超学的研究を指向して新しいパラダイムを創成するという研究科の理念を実現するために、講座横断的・専攻横断的なコースワークの設置や、特定の問題に対して諸学問分野を動員するといった教育研究のあり方を模索する。
 
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

現代の科学・技術は、人間の可能性を限りなく押し広げてきた半面、地球環境問題、エネルギー問題、民族間の争い、冨の南北間格差等々の諸問題を次第に顕在化させ、グローバル化の波とあいまって、われわれに新たな課題をつきつけている。こうした新たな問題群に立ち向かい、地球規模での危機的状況を打開・克服するためには、これまでの知の蓄積を踏まえつつ、新たな知のパラダイムを構築することのできる人材が求められる。本研究科の名称である「人間・環境学研究科」の「・」は、加算的な意味合いの「・」ではなく、乗算的な意味合いのそれである。この名称が示唆するように、本研究科では、既成の知を熟知しているだけでなく、それを基盤に新たな(創造的な)飛躍をなしうる知的軽やかさをもつ人々を受け入れようとしている。その教育目的の詳細は、「教育研究上の目的」に示すとおりである。
  
■この情報の掲載元
http://www.h.kyoto-u.ac.jp/jinkan/information/policy.php