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「環境人材育成コンソーシアム」とは

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大阪産業大学大学院 人間環境学研究科 人間環境学専攻

更新日 2012-04-18

博士課程前期(修士課程)
 
人と環境の関わりを研究し、文理融合の知と実践力を獲得する。

地球環境から人間の身体環境まで、幅広い分野が対象となる「人間環境学」。「都市・生態環境領域」と「文化・心身環境領域」によって構成される研究領域では、いろいろな学問要素が絡み合うフィールド研究を用意。自身の興味を深めながら、文理融合の知と専門的な技術、そして、それらを発揮できる高度な実践力が身につきます。

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【都市・生態環境領域】

都市機能の整備、水・大気の保全技術そして生態系の諸問題を総合的に研究。

人間と環境が調和する共生システムの構築を目指し、多彩な研究プロジェクトを展開。人間環境の中枢ともいえる都市の機能的整備、人間環境の基盤となる自然生態系の基礎的研究と地域の生態系保全、さらに共生循環型社会を構築するための環境経済・政策を考究する研究領域である。水や大気環境の保全、廃棄物処理などの技術論的研究および人間と環境が調和する共生システムの構築に向けての基礎理論的研究に取り組む。
 
【文化・心身環境領域】

文化の可能性と心身の健康を環境との関係から見つめなおす。

人間の生き方と心身の健康の新たな在りようを探る多彩な研究テーマを用意。現代の社会経済活動や生活様式を支える原理を理解して人間と環境との関係性を歴史的・個別具体的に検証し、民族・宗教・文化間の摩擦がもたらす人権問題の研究や、心身機能増進のためのプログラム開発なども行う。近代化・産業化に基因する広義の環境破壊によって人間の生活や心身の健康が脅かされている現状をふまえ、それを克服する新しい生き方や価値観を見い出す。
 
■研究内容
 
21世紀の都市計画を方向づける
アジア都市の「親和性」を検証する。


経済的豊かさを追求した20世紀の都市計画は環境問題の深刻化を招いている。古い町並みや生活感あるアジアの都市の魅力とその「親和性」を研究するとともに、さまざまな都市調査を実施。これからの都市計画におけるパラダイム転換の方向づけを行う。
 
経済学から環境問題を考察し、
提案型の環境ビジネスモデルを創出。


地域の資源を活用していく環境ビジネスモデルが求められている。環境問題と経済学を目に見える関係にしていくとともに、市民が積極的に問題参加できるシステムづくりの方策を探る。また、その一つともいえる環境教育の教材づくりに取り組む。
 
デジタル地図や衛星写真を駆使して自然やまちの環境を分析。
地域の環境情報のデジタル・アーカイブを目指す。


地理情報システムやリモートセンシングデータを使って、都市の生態系や植生分布などの自然環境から、人や交通の動き、施設の配置、さらには防災上の問題点といったまちの環境まで、あらゆる事象をビジュアル化。地域を空間的に分析して環境保全とまちづくりに役立てる。
 
日本・アジア・ヨーロッパ各地域の文化環境の個性をグローバルな視点から読み解く。

産業化・都市化・大衆化・情報化の潮流の中で変貌する日本・アジア・ヨーロッパ各地域の文化環境の様相を、地域ごとの個性に注目しつつ、グローバルな視点から検討する。とくにこの分野では、人文科学・人間科学の諸理論を総合した学際的アプローチを目指す。
 
地域の生態系保全を目指し、自然と人と文化の相互作用を総合的に考究。

森林、草地、河川、里山、島嶼そして都市などさまざまな生態系を対象に、自然と生物の相互作用を解明するための生態学的研究にとりくむ。地域の生態系を保全するうえで、自然と人、さらにそれを支える文化の相互作用などを総合的にとらえることが必要である。現在、照葉樹林における外来種と生物多様性保全、遺存林化する照葉樹林の植生構造、ダムサイトの緑化再生、竹林拡大と歴史的風土保存地区の景観生態、流域の地域特性に基づいた生物多様性保全手法の構築などの研究プロジェクトを展開中。
 
「スポーツは人間を幸せにするのか?」
トレーナーを育成する臨床現場の整備へ。


運動が身体にどんな影響・変化を与えるのか。身体構造、筋肉の質、骨密度などとの相関関係を評価・研究する。学内発ベンチャー企業(株・OSUヘルスサポートアカデミー)との共同プロジェクトも多数展開。臨床現場を確保し、現場で通用するトレーナ育成をめざす。
 
【社会人を受け入れる】

総合的に御自身の専門領域を見直し、学び直したいと考える、こうした熱意あふれる社会人を積極的に迎えいれたいと考えます。個人テーマに沿って、幅広く関連領域の学問的成果を取り入れ、研究を推進することができます。これまでの実務業績等を受験資格として認めることもできますのでご相談ください。また、梅田サテライトキャンパス(大阪駅前第3ビル19階)での講義など、入学後も社会人学生に対応した柔軟な指導体制を用意しています。
 
【留学生を受け入れる】

中国を中心とするアジアの発展の速度は人口の成長と相まって、将来にわたる持続的な環境を維持することが極めて困難な状況となっています。今後、アジアの環境悪化が、地球規模の環境影響をもたらすことは必然的であると考えられます。本研究科では、母国の期待を背負いつつも、経済活動の推進に邁進する施策に危機感を抱く留学生が、帰国後母国において指導的役割を果たせるよう、有為な人材の輩出を企図するものです。
 
■この情報の掲載元
http://www.he.osaka-sandai.ac.jp/grdt/gaiyou.html
 
 
授業科目名

水質管理特論 環境水域の水質管理に不可欠な水質変動の要因、負荷削減、水 域の物質挙動、吸着・分解・揮散などの認識の上に、公共下水道など水質・水量の制御システムの在り方に検討を加える。また、既存のシステムの限界性を踏ま えて自然の浄化機能に着目し、土壌を利用した河川水の直接浄化など多様な手法について論じる。
環境都市計画特論 21世紀は地球人口の大多数が都市に暮らす時代となる。資 源・エネルギーの消費のセンターである現在の都市構造の転換を図ることが、現代を生きる我々に課せられた使命である。環境共生都市の創造を、インフラ、ラ イフライン、交通、建築、オープンスペース、緑地、自然との共生などのテーマを事例や政策の評価を通して検証しつつ論じたい。
都市公共施設特論 廃棄物処理場、公園緑地、ライフライン、交通施設など、都市公共施設は国や自治体のなど行政による公共投資として整備される事が多い。その法制度的位置づけと公共投資の仕組みを検証し、これからの都市環境整備という観点から、あるべき公共施設や事業スキームを論じる。
環境経営特論 今や、企業経営において「環境配慮」は前提条件となった。さ らにリスク管理や社会的責任の観点を先取りしてビジネスチャンスと考えるエコビジネス市場が拡大している。本論では、経営のグリーン化とグリーン市場の動 向を論じつと同時に、環境経営先進企業を訪問し、ヒアリングの結果をまとめて発表する。
地球環境特論 地球が誕生して45億年、大気圏、水圏、岩石圏、マントル、 核からなる地球環境システムについてその形成と変遷を論じて、システムの働き方を認識する。さらに現在の地球環境を解析する上で、人間活動による人工シス テムについて新たに検討を加える必要がある。人工システムが加わった結果、地球環境がいかにして新たなシステムを形成していくのかを論じる。
生態学特論 地域あるいは地球レベルで、人間をとりまく環境はきわめて厳しい状態が続 いている。それは基盤となるべき自然生態系の劣化・喪失を意味する。気候的変動、生物多様性の減少、外来種の侵入及び野生動物生息地の分断化など、近年、 生態系が抱えるリスクは増大している。生物群集および地域生態系の構造、動物・植物の相互作用、景観生態と人のくらしなどに関する総合的理解をめざす。
都市計画情報特論 都市基盤整備のために必要な情報項目の検討法、実際的な処理 手法や過程について論じる。具体的には、データ入手・観測といった「取得」、分析・加工などの「情報処理」、また意思決定のために必要な「出力」といった 事柄を、計画の流れの中で解説し、データの「ハンドリング」について論じながら計画情報の在り方を考える。
環境社会学特論 環境社会学には、①環境をめぐる人間と人間の関係を扱 う<環境問題の社会学>と、②環境と人間の関係(=つきあい)を扱う<環境共存の社会学>という2つの問題領域がある。本講義で は、特に①の領域に注目し、環境問題への実践のために地元住民の生活分析を通じて環境保全の論理を形成してきた環境社会学の諸理論を概観しながら、、ロー カルなコミュニケーションを通じて発現する住民の主体性について検討する。
環境マネジメントシステム(EMS)特論 環境マネジメントシステム(Environmental Management System)は、企業や自治体、大学など様々な組織において、環境負荷を低減させ、環境保全を推進するための仕組みである。まず、環境方針を定め、そこ からP(Plan 計画)→D(Do 実行)→C(Check 監査)→A(Act 見直し)というサイクルを繰り返す。現在、国際規格ISO14001だけでなく、国内でも様々なEMSが考案され、企業、大学などで構築・運用されてい る。各種事例を交えながら、EMSの本質を講義する。なお、本学で展開中のGM-EMS(学校マニフェスト EMS)についても、理解を深めてもらう内容にする。
CSR経営特論 企業の持続的発展のためには、ステークホルダー全体を考慮し たガバナンスが必要である。従来、企業は経済的価値の追求にほとんどの力を集中させてきた。しかし、地球環境の悪化から環境問題への対応を迫られるように なった。当初は法規制への対応でしかなかったものが、社会の成熟度の高まりとともに、環境保全と経営が両立し、なおかつ経営に付加価値を与えるまでになっ てきた。さらに企業には環境に限らず広く社会的責任を果たし(Corporate Social Responsibility)、経済的価値と同様に社会的価値を創出することが求められている。グローバル化の時代においては、EUなど欧米で先行して いるCSRに対して一層の強化が必要である。そこでCSRへの的確な対応を探り、21世紀に生き生きと躍動感のある企業、企業人のあるべき方向性を提示す る。
国際環境ビジネス特論 国際的な環境ビジネス展開のための基礎知識としての比較環境 論ならびに環境技術史を概観し、世界における日本の生態学的・地理的・文化的特異性を理解するとともに、技術開発における環境のかかわりを産業史の中から 求め、産業ならびに環境のあるべき姿をより深く追及する。事例として、バイオテクノロジーを緩用した最新の環境技術を紹介し、これを挺子にしたアジアにお ける新たな環境ビジネスモデルの確立と事業コーディネートについて、中国及びベトナムを例に講義する。
大気環境特論 現在の地球環境問題は、地球温暖化、酸性雨、成層圏オゾン層 のように大気環境の変化が主な原因となるものが多い。また、都市においても、自動車排ガスに起因する窒素酸化物や浮遊粒子状物質、さらに人の健康に重大な 影響を与える微粒子(PM2.5)、ダイオキシンやアスベストなど、その対策が急がれる問題が多い。
本講義では、主な大気汚染物質について、発生機構を具体的に概説するとともに、大気汚染データの入試方法、データの評価方法、簡易な予測・解析の方法など の手法について解説する。また、社会、経済的現象と大気汚染の関係についての解析方法、評価方法についても実例を挙げて講義する。
先端的な事例について、わかりやすい実例や演習を交えて実践的かつ実用的に講義するので、今後の研究や業務に直ぐに使用できる手法の習得が可能である。
文化環境特論(日本) 近世期の文化環境のうち、中国やヨーロッパの影響を受けて形成されたナ ショナリズムは、主に武士層によって受容されて明治維新の原動力の一つになった。近世期ナショナリズムの代表的思想家を取り上げ、社会的背景と思想的背景 に言及しつつ、それぞれのナショナリズムを解説し、日本の近代化との関連を考察したい。
文化環境特論(欧米) 19世紀後半からの近代ヨーロッパは、文化環境が大きく変動 し、都市化、大衆化の潮流の中で現在の環境の源泉を形成した時代である。本講義では、それらの社会・文化環境の変化を跡づけ、現在の人間環境の歴史的意味 を問うことを目的とする。文学的・演劇的な表現と、典型的な事物との二つのモチーフからのアプローチを試みる。
心身環境特論(心理系) 心身の健康を増進するには、精神、身体、環境を一体の物と考 える心身環境論的立場が必要である。そこに立脚したカウンセリングの方法論、実践論が本論の内容である。実際の医療現場では臨床心理実習が欠けており、本 論では特に、この心身医療の現場における実習と理論学習を組み合わせた新しい形式で行う。
心理学特論 「教育臨床心理学」を基礎学として「生涯発達」の視点から考究する。臨床心理学的研究法を採用し、特に心理療法の一つである芸術療法・表現療法の中から、音楽療法とコラージュ療法を中心的に採り上げ新たな課題を設定。それへのアプローチをめぐる研究をおこなう。
国際人権特論 内外の人権問題について、国連人権条約を初めとする各国の人 権条約がどのように実践されているかを、国家、行政レベルだけでなく民間組織の活動も踏まえて追究する。具体的には、民族、人種、先住民、難民、移民労働 者に焦点を絞る。人権問題の該当者にも授業に登場してもらい、学生が積極的に授業に参加できるような内容とする。
心身環境特論(身体系) 身体を取り巻く環境には、気象、気温、気圧、湿度などが挙げ られる。身体生理の理解の上に立って、これらの変化に伴って生じる生理学的反応を調査研究するための理論と手法を習得する。また身体活動における環境とし ては、路(床)面、靴など、活動に用いる用具が考えられる。これらが身体活動にどんな影響が与えるか、バイオメカニクルな手法による研究も行う。
文化環境特論(アジア) 20世紀における中国研究の先駆者A.H.SmithやCarl Crowの業績を再検証することにより、中国の文化環境を等身大でとらえる方法を模索することにしたい。
スポーツ科学特論 スポーツの分析には、呼吸循環器系のアプローチと筋・関節など運動器系のアプローチの両方が必要となる。本講では二つのアプローチの具体的手法の習得とその背景となる理論について理解することを目的とする。
歴史環境特論(欧米) 19世紀の工業化、都市化の波に洗われたヨーロッパ社会の中 に、現在の「大量生産・消費・廃棄」社会の起源がある。工業化、都市化は政治制度、社会システム、日常生活から個人の意識までも大きく変化させた。近代化 の中で文化がいかに変化していったか、変化に対してどのような抵抗が生じたかを認識することで現在の文化環境を相対化できる視点を養う。
歴史環境特論(アジア) 東アジアの近代は自立した国民国家の建設を追及した時代であったが、「帝 国」への道を歩んだ日本を除いてその目標は達成できなかった。現代の東アジアにおいて自立した国家体制は確立されたものの、冷戦がもたらした分断と対立の 構造はいまだ克服されていない。ここではこうした歴史的経緯と現状をマクロ・ミクロ双方の視点から読み解いていく。
心身医療特論 心と身体の相関について十分な知識を有していることは保健医療の現場でこころのケアをしていく上で、不可欠である。本論では、自立神経系、内分泌系を中心とした心身相関を争論および各論に分けて系統的に講義する。
フィールド/スタジオ研究1 必修科目である「フィールド /スタジオ研究」は、1と2から構成されており、それぞれ独立したものではなく、連続性のある内容である。院生は自らの修士論文のテーマを強く意識して受 講することが要請される。単なる講義形式にはとどまらず、文献調査、フィールド調査、実験、制作なども含めた内容とする。研究分野や論文テーマにより比重 の置き方には違いがあるが、「現場」を重視した内容とする。専任教員全員が担当するが、進捗の度合いを勘案して、院生を一堂に集めて行う講義、院生とその 指導教員との間のゼミナールの2つの形式を適宜使い分ける。本科目は、一年次配当科目であり、全専任教員が担当して、研究を行う上で必要な基礎的事項につ いて教授し、それに続いて2つの研究領域ごとにゼミナール形式によるより深い知の教授を行う。なお、論文テーマによってはこの一部をインターン研究で置き換えることができる。
フィールド/スタジオ研究2 「フィールド/スタジオ研究1」を基礎として、その発展・分析・解析を通 して修士論文の作成に向けたゼミナールを主に行う2年次配当科目である。この場合、直接の指導教員だけではなく、関連する教員との複数担当制とすることに よって、一層レベルの高い修士論文の作成を保証するものである。なお、論文テーマによっては、この一部または全部をインターン研修で置き換えることができ る。
本研究科の開講科目のほかに、既設の他研究科が開講している科目も履修の対象とします。
環境分野がきわめて学際的であることから積極的にこの枠を活用するように指導いたします。
 
■この情報の掲載元
http://www.he.osaka-sandai.ac.jp/grdt/curriculum.html