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「環境人材育成コンソーシアム」とは

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更新日 2013-04-25

日本大学大学院 経済学研究科 都市環境政策コース

更新日 2013-04-22

日本大学大学院経済学研究科教育研究上の目的

経済学及びその関連学術分野(経営・会計・情報等)における専門的な理論並びに応用の研究を進めるとともに、学術界や実業界においてプロフェッショナルとして求められる高度の専門知識・能力を備えた人材を養成する。このため、(1)研究者の養成、(2)高度専門職業人の養成、(3)社会人の職業的再教育・実務的専門知識の涵養を3本柱とし、加えて、学生の資格取得ニーズにも積極的支援を行う。

博士前期課程

経済学及びその関連学術分野における、(1)専門学識の教授及び研究能力の涵養を通じた研究者の養成、(2)資格取得を含め目的に沿った専門知識・能力の涵養を通じた高度専門職業人の養成、(3)社会人の職業的再教育・実務的専門知識の涵養を3本柱としており、加えて、学生の資格取得ニーズにも積極的支援を行う。

■この情報の掲載元
http://www.eco.nihon-u.ac.jp/graduate_school/history.html


博士前期課程・コース制の実際

目的から大きく分けると、受験生のさまざまな個別の学習・研究ニーズに応えるために「経済」、「金融」、「公共経済」、「経営」、「会計」、「税法」の6コースを設置しています。

本研究科では、学問的にさまざまなバックグラウンドをもつ入学者がいることを想定しています。税法コースを除く各コースには、それぞれ基礎理論あるいは上級理論の科目が設置されていますので、自分の力に合った理論科目の習得をぜひお勧めします。

*受験生は、自分のニーズに応じてどのコースで受験するかを出願時に申請していただきます。

特に税理士試験科目免除を主たる目的とする受験生は、税法コース(税法関連科目の免除)又は会計コース(会計関連科目の免除)に属する必要があります。

なお、入学後のコース変更は、原則として認められません。

コース制の実際


コース名 コースのねらい
経済 理論、政策、歴史など、経済学のさまざまな分野を研究する人のためのコースです。このコースの皆さんには一通り経済学の基礎理論を学んでいただいた上で、自分の関心に従い、また指導教員との話し合いの上で、修士論文を書く上で必要と思われる科目を選択していただきます。研究者志望の院生には、英語教材を使う授業などが用意されています。
金融 経済学の諸分野の中でも、特に金融論を学びたい人のためのコースです。日本大学経済学部には金融公共経済学科があり、そのため本研究科にも金融を専門とする教員スタッフがそろっています。それらの教員から、金融論のさまざまな分野の知識を幅広く学ぶことができます。研究者志望の人や金融機関に勤めている社会人の方ばかりでなく、学部時代に金融に関心をもち、もう少し深く学んでみたいと考えている人にも最適なコースです。
公共経済 経済学の中でも、特に公共経済学を学びたい人のためのコースです。金融論と同様に、本研究科は公共経済部門の専門家も充実しています。財政、環境、福祉などの領域を中心とした公共経済分野とその関連科目を中心に学びます。研究者志望の人や現に公務員である方ばかりでなく、公務員志望の学部学生も、このコースでの専門知識の習得をお勧めします。
経営 経営学専攻の研究者や企業経営のコンサルタントを目指す方々ばかりでなく、日頃の仕事を理論的に整理しようとするビジネスマンや組織管理の高度化を求める企業管理職の方々に、それぞれが必要とする経営の理論あるいは実務能力を身につけていただくためのコースです。このコースでは、すべての経営学分野の基礎となる「基礎経営学」あるいは「経営学」を修得するようにしてください。
会計 会計学専攻の研究者、あるいは会計のさまざまな領域についての必須知識および技能を身につけた高度会計専門職の育成を目指します。このコースに所属される方は、「会計学」あるいは「上級会計学」の修得をお願いいたします。会計関連科目の免除を希望する税理士志望の方も、このコースで学んでください。
税法 日本大学経済研究科の税法コースは、税法に関する必須の知識と実務知識の習得について高い評価を受けているコースです。優秀な教員スタッフによる指導によって、専門知識の獲得はもちろんのこと、変動してやまない経済社会の本質を見据える目を養うことができるでしょう。税法関連科目の免除を希望する税理士志望の方は、この税法コースに所属することが必要です。

単位修得の方法


すべての学生は、所定の単位30単位(科目履修22単位+「演習」8単位)の修得と修士論文の審査及び最終試験(口述試問)の合格が修了要件になり、「修士(経済学)」の学位が授与されます。選択科目は、各コースの選択必修科目から、研究に必要な科目を14単位以上修得しなければなりません。また、残りの8単位は、コース設置科目以外の講義科目で充足することもできます。


コース名 コース選択必修科目 履修の方法
経済コース 経済理論、経済史・経済学史、応用経済、数理科学・情報部門から14単位 「マクロ経済理論」あるいは「上級マクロ経済理論」、および、「ミクロ経済理論」あるいは「上級ミクロ経済理論」を履修することが望ましい。
金融コース 経済理論、金融部門から14単位
公共経済コース 経済理論、公共経済部門から14単位
経営コース 経営学、数理科学・情報部門から14単位 「経営学I・II」あるいは「上級経営学I・II」を履修することが望ましい。
会計コース 会計学部門から14単位 「会計学I・II」あるいは「上級会計学I・II」を履修することが望ましい。
税法コース 租税・法律部門から14単位

相互履修制度


相互履修制度とは、日本大学大学院の他研究科の科目を履修することができる制度です。他の研究科に開講されている科目を修了までに10単位を超えない範囲で履修することができ、修得した単位数は選択科目の単位として修了要件に算入されます。

単位互換制度


大学院学生の研究機会及び情報交換の場を拡充し、経済学並びにその関連分野の研究の質を高めることを目的として、下記の大学院と単位互換制度を結んでいます。学生は研究指導教員の承認を得た上で、これらの研究科(専攻)の授業を履修することができます。 単位互換制度により修得した単位は、10単位を超えない範囲で、修了に必要な単位数に算入されます。

2011年4月現在



大学院経済学研究科(専攻)単位互換協定参加大学大学院
青山学院大学大学院経済学研究科

中央大学大学院経済学研究科

法政大学大学院経済学研究科経済学専攻

明治大学大学院政治経済学研究科経済学専攻

立教大学大学院経営学研究科経営学専攻
専修大学大学院経済学研究科

東洋大学大学院経済学研究科

明治学院大学大学院経済学研究科

立教大学大学院経済学研究科経済学専攻
「首都大学院コンソーシアム」学術交流加盟大学大学院
順天堂大学大学院

玉川大学大学院

東京電機大学大学院

東洋大学大学院

共立女子大学大学院
専修大学大学院

中央大学大学院

東京理科大学大学院

法政大学大学院

明治大学大学院
*受入研究科名については、事前に教務課で確認してください。

本研究科入学前に既に修得した単位の認定


本研究科において、教育研究上有益と認めるときは、あらかじめ協議の上、学生が本研究科に入学する前に、本大学大学院の各研究科又は他大学大学院研究科で修得した単位について、本研究科の授業科目の履修により修得したものとみなすことができます。

本研究科入学前に既に修得した単位の認定は、相互履修制度及び単位互換制度により修得した単位と合わせて、10単位を超えない範囲で、修了するために必要な単位数に算入することができます。

■この情報の掲載元
http://www.eco.nihon-u.ac.jp/graduate_school/masters_program/

跡見学園女子大学 マネジメント学部 生活環境マネジメント学科

更新日 2013-04-09

身近な暮らし[衣・食・住]の疑問から地球環境までを考え、環境や社会と共生できるビジネスを提案できる人材を育てます

私たちを取り巻く環境は、資源や食糧、水や空気まですべて有限のものであり、有効に循環させ保全していかなければ、豊かで快適な生活を維持することはできない──生活環境マネジメント学科では、このような世界共通の認識をもとに、日常生活のさまざまな疑問や問題からスタートし、サステイナブルビジネス(持続可能なビジネス)に貢献できる知識を身につけます。今、あらゆる企業で求められているのは、自ら意欲的に課題に挑戦し、エコビジネスを提案できる知識と実践的スキルを備えた人材。生活環境マネジメント学科では、そのような人材を具体的な事例研究や演習を活かしながら育成していきます。

 

学科の特色


目標は、環境や社会と共生できるビジネスを提案できる能力

身近な生活(衣食住)への関心からスタートして、地球環境保護と社会の発展に貢献するサステイナブルビジネスについて、女性の視点からエコビジネスを提案できる人材を育てます。1,2年次は、環境や社会と共存繁栄できるビジネスの基礎を学び、インターンシップをもとに進路につながる専門分野を考えます。3,4年次には、衣食住と環境問題の専門知識を深めるとともに、自ら意欲的に課題に挑戦する力、具体的なエコビジネスを提案できる能力を身につけていきます。


履修モデル


専門の学修、進路選択につながるアカデミック・インターンシップ

2年次には学生全員が、夏季休業を利用して2週間前後のアカデミック・インターンシップに参加します。衣食住を扱う企業や自治体、各種団体など幅広い分野から、進路を意識して取り組むインターンシップは3・4年次における専門分野の学修に向けた大きなステップとなります。

 

具体的、実践的学びを重視した海外研修や演習を実施

サステイナブルビジネスの研究で名高い、米国アクイナス大学の夏期講習に参加できます。最前線の知識を得られる講義をはじめ、サステイナブルビジネスを実践する企業や施設の見学も。また、演習においては、各企業の具体的な事例研究をもとに実践的学びに力を入れます。

 

「消費生活アドバイザー」の資格取得や各種検定をサポート

消費者と企業を結ぶ専門家として注目される「消費生活アドバイザー」は、企業や金融機関等での消費者相談、調査、商品企画、広報等、様々な分野で活躍できる資格です。本学ではこの資格試験の範囲のほとんどをカバーする科目を設けてあるほか、「サステイナビリティCSR※検定」や「環境社会検定試験(eco検定)」等、希望の進路に役立つ資格取得に向けたサポートも充実。
※CSR=Corporate Social Responsibility(企業の社会的責任)

目指せる仕事・資格

  • 一般企業(衣食住から金融・流通等)
  • エコビジネスの起業家
  • 国・地方自治体職員
  • NPO・NGOの職員
  • 消費生活アドバイザー

[取得可能な資格]

  • 司書

カリキュラム表


前期課程


科目区分 修得要件 授業科目
基幹科目 必修6単位を含む8単位以上 サステイナブルビジネス[2]
環境倫理学[2]
環境行政論[2]
自然生命環境論[2]
都市環境論[2]
居住環境論[2]
家庭経営論[2]
マネジメント学部共通専門科目 4単位以上 【講義】
社会科学入門[2]
金融の基礎[2]
サステイナブルマネジメント入門[2]
現代社会を読む[2]
【演習】
実践ゼミナール[4](各ゼミナールの開講内容は別表参照)
合計 20単位以上
 

別表[実践ゼミナールの開講内容]


生きた経済を学ぶ
文化とまちづくり
人事労務マネジメント
ベンチャー企業と中小企業
暮らしと民法
起業家精神
芸術文化経営
働く女性と法
公法と現代社会マネジメント
国際社会・ビジネスと英語
経済と産業
市民生活と自治体
デジタル・IT
メディア文化
経済分析
現代の企業会計
観光まちづくり
観光企業のマネジメント
観光文化と地域活性化
旅行企画の基礎と観光地域振興マネジメント
観光産業とホスピタリティー・マネジメント
観光政策と地域活性化マネジメント
食環境マネジメント
ファッションと環境マネジメント
スモールビジネス
社会と経済
 

後期課程


科目区分 修得要件 授業科目
展開科目 28単位以上 【環境政策】
環境思想論[2]
環境法学[2]
環境アセスメント論[2]
地球環境論[2]
資源・廃棄物論[2]
エコビジネス論[2]
環境経済学[2]
地域経営論[2]
タウンマネジメント[2]
【都市居住】
都市計画論[2]
防災論[2]
庭園と都市環境[2]
住居管理論[2]
歴史的環境保全論[2]
住宅政策論[2]
居住文化論[2]
【環境経営】
消費経済論[2]
資産運用論[2]
社会福祉論[2]
社会保障論[2]
高齢者福祉論[2]
健康管理論[2]
家族関係論[2]
【生活環境】
衣服環境論[2]
アパレル流通論[2]
衣服文化論[2]
食生活環境論[2]
食文化論[2]
フードデザイン論[2]
食品流通論[2]
演習 4単位 生活環境マネジメント学演習[2]
卒業論文・卒業研究 選択 卒業論文・卒業研究[2]
マネジメント学部共通専門科目 選択 【講義】
日本の金融システム[2]
日本の財政[2]
経済統計論2[2]
合計 46単位以上
 

 

合計修得単位数 66単位以上

■この情報の掲載元
http://www.atomi.ac.jp/univ/faculty/management/life_environment.html


就職状況/就職先データ

厳しい雇用情勢が続くなか、跡見学園女子大学は毎年9割を超える就職率を誇っています。これも、学生のたゆまぬ努力と、1年次から設定されている社会人形成科目や数々の就職支援プログラム、きめ細やかなサポートの成果です。


2011年度就職実績[2012年4月30日現在]


学部 学科 卒業者数 就職希望者数 就職者数 就職率
文学部 人文学科 389名 309名 276名 89.3%
コミュニケーション文化学科 102名 88名 83名 94.3%
臨床心理学科 124名 95名 89名 93.7%
マネジメント学部 マネジメント学科 228名 205名 196名 95.6%
生活環境マネジメント学科 53名 48名 42名 87.5%
合計 896名 745名 686名 92.1%

2011年度業種別就職状況(学科別)[2012年4月30日現在]


生活環境マネジメント学科

グラフ


2011年度進学実績[2012年4月30日現在]



学部 学科 大学院 学士入学 専門学校 留学 研究生
文学部 人文学科 2名 1名 12名 0名 1名 16名
コミュニケーション文化学科 0名 0名 5名 2名 0名 7名
臨床心理学科 11名 0名 9名 0名 0名 20名
マネジメント学部 マネジメント学科 0名 0名 6名 0名 0名 6名
生活環境マネジメント学科 0名 0名 0名 1名 0名 1名
合計 13名 1名 32名 3名 1名 50名

2011年度主な就職先[2012年4月30日現在]

建設業・不動産

  • 鹿島建設(株)
  • (株)協和日成
  • ダイダン(株)
  • 大東建託(株)
  • 大和ハウス工業(株)
  • 栃木セキスイハイム(株)
  • パナソニック電工ホームエンジニアリング(株)
  • スターツコーポレーション(株)
  • 住友不動産販売(株)
  • (株)東京建物アメニティサポート
  • ミニミニグループ

製造

  • グローブライド(株)
  • (株)TJMデザイン
  • 電気化学工業(株)
  • 日立建機(株)
  • HOYA(株)
  • 三菱電機(株)
  • 理想科学工業(株)

通信・放送・映像・広告

  • イー・アクセス(株)
  • ジャパンケーブルネット(株)
  • ソフトバンクグループ
  • (株)デイリースポーツ案内広告社
  • (株)ピーアール・デイリー

情報サービス

  • トランスコスモス(株)
  • (株)ワークスアプリケーションズ

陸運・水運・航空

  • (株)紀文フレッシュシステム
  • 佐川急便(株)
  • 全日本空輸(株)
  • 東武ステーションサービス(株)
  • (株)バンダイロジパル

商社

  • キヤノンシステムアンドサポート(株)
  • コニカミノルタビジネスソリューションズ(株)
  • (株)ドウシシャ
  • 東邦ホールディングス(株)
  • 冨士機材(株)
  • (株)ブシロード
  • (株)マルテー大塚
  • 三菱自動車部品販売(株)
  • (株)明光商会
  • リンナイ(株)

百貨店・スーパーマーケット

  • (株)三越伊勢丹
  • 生活協同組合パルシステム東京
  • (株)セブン-イレブン・ジャパン

アパレル・ファッション

  • 青山商事(株)
  • (株)エイ・ネット
  • (株)かねまつ
  • (株)コム・デ・ギャルソン
  • (株)シュガー・マトリックス
  • ジュングループ
  • (株)ファーストリテイリング
  • (株)ベイクルーズ
  • (株)ユナイテッドアローズ
  • (株)ワールドストアパートナーズ

自動車販売

  • (株)スズキ自販東京
  • ダイハツ東京販売(株)
  • 千葉スバル自動車(株)
  • 千葉トヨペット(株)
  • 東京トヨタ自動車(株)
  • 栃木トヨタ自動車(株)
  • (株)ホンダカーズ埼玉

銀行・信用金庫

  • みずほフィナンシャルグループ
  • (株)三井住友銀行
  • (株)りそなホールディングス
  • (株)荘内銀行
  • (株)東京都民銀行
  • (株)東和銀行
  • (株)栃木銀行
  • (株)長野銀行
  • (株)武蔵野銀行
  • 青木信用金庫
  • 朝日信用金庫
  • 川口信用金庫
  • 西京信用金庫
  • 芝信用金庫
  • 城南信用金庫
  • 城北信用金庫
  • 巣鴨信用金庫
  • 東京信用金庫
  • 東京東信用金庫

証券

  • SMBCフレンド証券
  • みずほインベスターズ証券(株)

その他金融

  • (株)ジャックス

保険業

  • あいおいニッセイ同和損害保険(株)
  • 共栄火災海上保険(株)
  • 住友生命保険(相)
  • 第一生命保険(株)
  • 日本生命保険(相)
  • 明治安田生命保険(相)

食品

  • (株)グレープストーン
  • (株)司食品工業
  • (株)花園万頭
  • 丸信製粉(株)

医療・福祉

  • 埼玉医科大学付属病院
  • (医)豊仁会 三井病院

学校・教育・学習支援

  • (学)跡見学園
  • (学)千葉工業大学

旅行

  • (株)エイチ・アイ・エス
  • 東武トラベル(株)

その他サービス

  • アニヴェルセル(株)
  • 高見(株)
  • (株)ベストブライダル
  • SMBC不動産調査サービス(株)
  • 鹿島建物総合管理(株)
  • (株)小林工芸社
  • 三菱マテリアルテクノ(株)
  • 三菱UFJトラストビジネス(株)
  • 三菱UFJリース(株)

複合サービス事業

  • 日本郵政グループ
  • 川口市農業協同組合
  • 埼玉ひびきの農業協同組合
  • にいがた岩船農業協同組合

公務・非営利団体

  • いわき簡易裁判所
  • 春日部市役所
  • 警視庁
  • 越谷市役所
  • 八王子市役所
  • 武蔵野市役所
  • 社会保険診療報酬支払基金
  • 新座市商工会

教員

  • 私立学校教員

■この情報の掲載元
http://www.atomi.ac.jp/univ/career/data/

大阪産業大学大学院 人間環境学研究科 人間環境学専攻

更新日 2012-04-18

博士課程前期(修士課程)
 
人と環境の関わりを研究し、文理融合の知と実践力を獲得する。

地球環境から人間の身体環境まで、幅広い分野が対象となる「人間環境学」。「都市・生態環境領域」と「文化・心身環境領域」によって構成される研究領域では、いろいろな学問要素が絡み合うフィールド研究を用意。自身の興味を深めながら、文理融合の知と専門的な技術、そして、それらを発揮できる高度な実践力が身につきます。

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【都市・生態環境領域】

都市機能の整備、水・大気の保全技術そして生態系の諸問題を総合的に研究。

人間と環境が調和する共生システムの構築を目指し、多彩な研究プロジェクトを展開。人間環境の中枢ともいえる都市の機能的整備、人間環境の基盤となる自然生態系の基礎的研究と地域の生態系保全、さらに共生循環型社会を構築するための環境経済・政策を考究する研究領域である。水や大気環境の保全、廃棄物処理などの技術論的研究および人間と環境が調和する共生システムの構築に向けての基礎理論的研究に取り組む。
 
【文化・心身環境領域】

文化の可能性と心身の健康を環境との関係から見つめなおす。

人間の生き方と心身の健康の新たな在りようを探る多彩な研究テーマを用意。現代の社会経済活動や生活様式を支える原理を理解して人間と環境との関係性を歴史的・個別具体的に検証し、民族・宗教・文化間の摩擦がもたらす人権問題の研究や、心身機能増進のためのプログラム開発なども行う。近代化・産業化に基因する広義の環境破壊によって人間の生活や心身の健康が脅かされている現状をふまえ、それを克服する新しい生き方や価値観を見い出す。
 
■研究内容
 
21世紀の都市計画を方向づける
アジア都市の「親和性」を検証する。


経済的豊かさを追求した20世紀の都市計画は環境問題の深刻化を招いている。古い町並みや生活感あるアジアの都市の魅力とその「親和性」を研究するとともに、さまざまな都市調査を実施。これからの都市計画におけるパラダイム転換の方向づけを行う。
 
経済学から環境問題を考察し、
提案型の環境ビジネスモデルを創出。


地域の資源を活用していく環境ビジネスモデルが求められている。環境問題と経済学を目に見える関係にしていくとともに、市民が積極的に問題参加できるシステムづくりの方策を探る。また、その一つともいえる環境教育の教材づくりに取り組む。
 
デジタル地図や衛星写真を駆使して自然やまちの環境を分析。
地域の環境情報のデジタル・アーカイブを目指す。


地理情報システムやリモートセンシングデータを使って、都市の生態系や植生分布などの自然環境から、人や交通の動き、施設の配置、さらには防災上の問題点といったまちの環境まで、あらゆる事象をビジュアル化。地域を空間的に分析して環境保全とまちづくりに役立てる。
 
日本・アジア・ヨーロッパ各地域の文化環境の個性をグローバルな視点から読み解く。

産業化・都市化・大衆化・情報化の潮流の中で変貌する日本・アジア・ヨーロッパ各地域の文化環境の様相を、地域ごとの個性に注目しつつ、グローバルな視点から検討する。とくにこの分野では、人文科学・人間科学の諸理論を総合した学際的アプローチを目指す。
 
地域の生態系保全を目指し、自然と人と文化の相互作用を総合的に考究。

森林、草地、河川、里山、島嶼そして都市などさまざまな生態系を対象に、自然と生物の相互作用を解明するための生態学的研究にとりくむ。地域の生態系を保全するうえで、自然と人、さらにそれを支える文化の相互作用などを総合的にとらえることが必要である。現在、照葉樹林における外来種と生物多様性保全、遺存林化する照葉樹林の植生構造、ダムサイトの緑化再生、竹林拡大と歴史的風土保存地区の景観生態、流域の地域特性に基づいた生物多様性保全手法の構築などの研究プロジェクトを展開中。
 
「スポーツは人間を幸せにするのか?」
トレーナーを育成する臨床現場の整備へ。


運動が身体にどんな影響・変化を与えるのか。身体構造、筋肉の質、骨密度などとの相関関係を評価・研究する。学内発ベンチャー企業(株・OSUヘルスサポートアカデミー)との共同プロジェクトも多数展開。臨床現場を確保し、現場で通用するトレーナ育成をめざす。
 
【社会人を受け入れる】

総合的に御自身の専門領域を見直し、学び直したいと考える、こうした熱意あふれる社会人を積極的に迎えいれたいと考えます。個人テーマに沿って、幅広く関連領域の学問的成果を取り入れ、研究を推進することができます。これまでの実務業績等を受験資格として認めることもできますのでご相談ください。また、梅田サテライトキャンパス(大阪駅前第3ビル19階)での講義など、入学後も社会人学生に対応した柔軟な指導体制を用意しています。
 
【留学生を受け入れる】

中国を中心とするアジアの発展の速度は人口の成長と相まって、将来にわたる持続的な環境を維持することが極めて困難な状況となっています。今後、アジアの環境悪化が、地球規模の環境影響をもたらすことは必然的であると考えられます。本研究科では、母国の期待を背負いつつも、経済活動の推進に邁進する施策に危機感を抱く留学生が、帰国後母国において指導的役割を果たせるよう、有為な人材の輩出を企図するものです。
 
■この情報の掲載元
http://www.he.osaka-sandai.ac.jp/grdt/gaiyou.html
 
 
授業科目名

水質管理特論 環境水域の水質管理に不可欠な水質変動の要因、負荷削減、水 域の物質挙動、吸着・分解・揮散などの認識の上に、公共下水道など水質・水量の制御システムの在り方に検討を加える。また、既存のシステムの限界性を踏ま えて自然の浄化機能に着目し、土壌を利用した河川水の直接浄化など多様な手法について論じる。
環境都市計画特論 21世紀は地球人口の大多数が都市に暮らす時代となる。資 源・エネルギーの消費のセンターである現在の都市構造の転換を図ることが、現代を生きる我々に課せられた使命である。環境共生都市の創造を、インフラ、ラ イフライン、交通、建築、オープンスペース、緑地、自然との共生などのテーマを事例や政策の評価を通して検証しつつ論じたい。
都市公共施設特論 廃棄物処理場、公園緑地、ライフライン、交通施設など、都市公共施設は国や自治体のなど行政による公共投資として整備される事が多い。その法制度的位置づけと公共投資の仕組みを検証し、これからの都市環境整備という観点から、あるべき公共施設や事業スキームを論じる。
環境経営特論 今や、企業経営において「環境配慮」は前提条件となった。さ らにリスク管理や社会的責任の観点を先取りしてビジネスチャンスと考えるエコビジネス市場が拡大している。本論では、経営のグリーン化とグリーン市場の動 向を論じつと同時に、環境経営先進企業を訪問し、ヒアリングの結果をまとめて発表する。
地球環境特論 地球が誕生して45億年、大気圏、水圏、岩石圏、マントル、 核からなる地球環境システムについてその形成と変遷を論じて、システムの働き方を認識する。さらに現在の地球環境を解析する上で、人間活動による人工シス テムについて新たに検討を加える必要がある。人工システムが加わった結果、地球環境がいかにして新たなシステムを形成していくのかを論じる。
生態学特論 地域あるいは地球レベルで、人間をとりまく環境はきわめて厳しい状態が続 いている。それは基盤となるべき自然生態系の劣化・喪失を意味する。気候的変動、生物多様性の減少、外来種の侵入及び野生動物生息地の分断化など、近年、 生態系が抱えるリスクは増大している。生物群集および地域生態系の構造、動物・植物の相互作用、景観生態と人のくらしなどに関する総合的理解をめざす。
都市計画情報特論 都市基盤整備のために必要な情報項目の検討法、実際的な処理 手法や過程について論じる。具体的には、データ入手・観測といった「取得」、分析・加工などの「情報処理」、また意思決定のために必要な「出力」といった 事柄を、計画の流れの中で解説し、データの「ハンドリング」について論じながら計画情報の在り方を考える。
環境社会学特論 環境社会学には、①環境をめぐる人間と人間の関係を扱 う<環境問題の社会学>と、②環境と人間の関係(=つきあい)を扱う<環境共存の社会学>という2つの問題領域がある。本講義で は、特に①の領域に注目し、環境問題への実践のために地元住民の生活分析を通じて環境保全の論理を形成してきた環境社会学の諸理論を概観しながら、、ロー カルなコミュニケーションを通じて発現する住民の主体性について検討する。
環境マネジメントシステム(EMS)特論 環境マネジメントシステム(Environmental Management System)は、企業や自治体、大学など様々な組織において、環境負荷を低減させ、環境保全を推進するための仕組みである。まず、環境方針を定め、そこ からP(Plan 計画)→D(Do 実行)→C(Check 監査)→A(Act 見直し)というサイクルを繰り返す。現在、国際規格ISO14001だけでなく、国内でも様々なEMSが考案され、企業、大学などで構築・運用されてい る。各種事例を交えながら、EMSの本質を講義する。なお、本学で展開中のGM-EMS(学校マニフェスト EMS)についても、理解を深めてもらう内容にする。
CSR経営特論 企業の持続的発展のためには、ステークホルダー全体を考慮し たガバナンスが必要である。従来、企業は経済的価値の追求にほとんどの力を集中させてきた。しかし、地球環境の悪化から環境問題への対応を迫られるように なった。当初は法規制への対応でしかなかったものが、社会の成熟度の高まりとともに、環境保全と経営が両立し、なおかつ経営に付加価値を与えるまでになっ てきた。さらに企業には環境に限らず広く社会的責任を果たし(Corporate Social Responsibility)、経済的価値と同様に社会的価値を創出することが求められている。グローバル化の時代においては、EUなど欧米で先行して いるCSRに対して一層の強化が必要である。そこでCSRへの的確な対応を探り、21世紀に生き生きと躍動感のある企業、企業人のあるべき方向性を提示す る。
国際環境ビジネス特論 国際的な環境ビジネス展開のための基礎知識としての比較環境 論ならびに環境技術史を概観し、世界における日本の生態学的・地理的・文化的特異性を理解するとともに、技術開発における環境のかかわりを産業史の中から 求め、産業ならびに環境のあるべき姿をより深く追及する。事例として、バイオテクノロジーを緩用した最新の環境技術を紹介し、これを挺子にしたアジアにお ける新たな環境ビジネスモデルの確立と事業コーディネートについて、中国及びベトナムを例に講義する。
大気環境特論 現在の地球環境問題は、地球温暖化、酸性雨、成層圏オゾン層 のように大気環境の変化が主な原因となるものが多い。また、都市においても、自動車排ガスに起因する窒素酸化物や浮遊粒子状物質、さらに人の健康に重大な 影響を与える微粒子(PM2.5)、ダイオキシンやアスベストなど、その対策が急がれる問題が多い。
本講義では、主な大気汚染物質について、発生機構を具体的に概説するとともに、大気汚染データの入試方法、データの評価方法、簡易な予測・解析の方法など の手法について解説する。また、社会、経済的現象と大気汚染の関係についての解析方法、評価方法についても実例を挙げて講義する。
先端的な事例について、わかりやすい実例や演習を交えて実践的かつ実用的に講義するので、今後の研究や業務に直ぐに使用できる手法の習得が可能である。
文化環境特論(日本) 近世期の文化環境のうち、中国やヨーロッパの影響を受けて形成されたナ ショナリズムは、主に武士層によって受容されて明治維新の原動力の一つになった。近世期ナショナリズムの代表的思想家を取り上げ、社会的背景と思想的背景 に言及しつつ、それぞれのナショナリズムを解説し、日本の近代化との関連を考察したい。
文化環境特論(欧米) 19世紀後半からの近代ヨーロッパは、文化環境が大きく変動 し、都市化、大衆化の潮流の中で現在の環境の源泉を形成した時代である。本講義では、それらの社会・文化環境の変化を跡づけ、現在の人間環境の歴史的意味 を問うことを目的とする。文学的・演劇的な表現と、典型的な事物との二つのモチーフからのアプローチを試みる。
心身環境特論(心理系) 心身の健康を増進するには、精神、身体、環境を一体の物と考 える心身環境論的立場が必要である。そこに立脚したカウンセリングの方法論、実践論が本論の内容である。実際の医療現場では臨床心理実習が欠けており、本 論では特に、この心身医療の現場における実習と理論学習を組み合わせた新しい形式で行う。
心理学特論 「教育臨床心理学」を基礎学として「生涯発達」の視点から考究する。臨床心理学的研究法を採用し、特に心理療法の一つである芸術療法・表現療法の中から、音楽療法とコラージュ療法を中心的に採り上げ新たな課題を設定。それへのアプローチをめぐる研究をおこなう。
国際人権特論 内外の人権問題について、国連人権条約を初めとする各国の人 権条約がどのように実践されているかを、国家、行政レベルだけでなく民間組織の活動も踏まえて追究する。具体的には、民族、人種、先住民、難民、移民労働 者に焦点を絞る。人権問題の該当者にも授業に登場してもらい、学生が積極的に授業に参加できるような内容とする。
心身環境特論(身体系) 身体を取り巻く環境には、気象、気温、気圧、湿度などが挙げ られる。身体生理の理解の上に立って、これらの変化に伴って生じる生理学的反応を調査研究するための理論と手法を習得する。また身体活動における環境とし ては、路(床)面、靴など、活動に用いる用具が考えられる。これらが身体活動にどんな影響が与えるか、バイオメカニクルな手法による研究も行う。
文化環境特論(アジア) 20世紀における中国研究の先駆者A.H.SmithやCarl Crowの業績を再検証することにより、中国の文化環境を等身大でとらえる方法を模索することにしたい。
スポーツ科学特論 スポーツの分析には、呼吸循環器系のアプローチと筋・関節など運動器系のアプローチの両方が必要となる。本講では二つのアプローチの具体的手法の習得とその背景となる理論について理解することを目的とする。
歴史環境特論(欧米) 19世紀の工業化、都市化の波に洗われたヨーロッパ社会の中 に、現在の「大量生産・消費・廃棄」社会の起源がある。工業化、都市化は政治制度、社会システム、日常生活から個人の意識までも大きく変化させた。近代化 の中で文化がいかに変化していったか、変化に対してどのような抵抗が生じたかを認識することで現在の文化環境を相対化できる視点を養う。
歴史環境特論(アジア) 東アジアの近代は自立した国民国家の建設を追及した時代であったが、「帝 国」への道を歩んだ日本を除いてその目標は達成できなかった。現代の東アジアにおいて自立した国家体制は確立されたものの、冷戦がもたらした分断と対立の 構造はいまだ克服されていない。ここではこうした歴史的経緯と現状をマクロ・ミクロ双方の視点から読み解いていく。
心身医療特論 心と身体の相関について十分な知識を有していることは保健医療の現場でこころのケアをしていく上で、不可欠である。本論では、自立神経系、内分泌系を中心とした心身相関を争論および各論に分けて系統的に講義する。
フィールド/スタジオ研究1 必修科目である「フィールド /スタジオ研究」は、1と2から構成されており、それぞれ独立したものではなく、連続性のある内容である。院生は自らの修士論文のテーマを強く意識して受 講することが要請される。単なる講義形式にはとどまらず、文献調査、フィールド調査、実験、制作なども含めた内容とする。研究分野や論文テーマにより比重 の置き方には違いがあるが、「現場」を重視した内容とする。専任教員全員が担当するが、進捗の度合いを勘案して、院生を一堂に集めて行う講義、院生とその 指導教員との間のゼミナールの2つの形式を適宜使い分ける。本科目は、一年次配当科目であり、全専任教員が担当して、研究を行う上で必要な基礎的事項につ いて教授し、それに続いて2つの研究領域ごとにゼミナール形式によるより深い知の教授を行う。なお、論文テーマによってはこの一部をインターン研究で置き換えることができる。
フィールド/スタジオ研究2 「フィールド/スタジオ研究1」を基礎として、その発展・分析・解析を通 して修士論文の作成に向けたゼミナールを主に行う2年次配当科目である。この場合、直接の指導教員だけではなく、関連する教員との複数担当制とすることに よって、一層レベルの高い修士論文の作成を保証するものである。なお、論文テーマによっては、この一部または全部をインターン研修で置き換えることができ る。
本研究科の開講科目のほかに、既設の他研究科が開講している科目も履修の対象とします。
環境分野がきわめて学際的であることから積極的にこの枠を活用するように指導いたします。
 
■この情報の掲載元
http://www.he.osaka-sandai.ac.jp/grdt/curriculum.html
 

名古屋産業大学 環境情報ビジネス学部 環境情報ビジネス学科

更新日 2012-04-13

環境情報ビジネス学部の特徴
21世紀は環境と情報がキーワードです。地球温暖化をもたらす二酸化炭素の削減を義務づけた京都議定書が2005年2月16日に発効しました。環境に関わるビジネスは、循環型社会の形成の中心を占めるものといえ、ここに大きなビジネスのチャンスが生まれていきます。このビジネスチャンスをさらに確実にしていくために、技術進歩が著しいIT(情報技術)の活用が必要になります。
環境を考える時、自然環境への影響ばかりでなく、人間と周囲の環境との関わりを見ていくことも重要となります。人間の内面と環境の関わりを心理の面から考える、人間をとりまく環境を五感を通して考えることも、「安全・安心で心豊かな生活環境」が必要な現代では、大きなビジネスチャンスとなります。
本学部では、このようなキーワードに対して、学(=知識を学び)、思(=それを知恵に換え)、修(=社会に役立つ力を育む)の立場から、実学として学修していきます。これを行っていくため、1年生からのゼミナールを採用するなど実践の場を多数設けて、社会に必要とされる人材を育成していきます。
学部の紹介、モデルカリキュラム
ビジネス・プロフェッションコース
ビジネス・プロフェッションコースでは、ビジネスの基幹となる分野の科目を体系的に修得していきます。
1年次では、経営学、会計学、去律学の基礎知識を履修し、 2年次以降では、将来の目標にあったビジネス(地域ビジネス、グローバルビジネス、株式会社の設立、中小企業診断士などの資格取得)の専門科目を履修します。
コンピュータに関する専門知識や技能の修得の他に、 インターネットをはじめとするメディアを駆使し、 情報処理管理をリアルタイムで行う実践的な専門科目を基礎から学びます。
また、プログラムやCGなどの基礎から発展・応用、さらに実践的な経営情報学について学びます。
専門知識の修得はもちろん、環境との共生における理念や方法などを探究します。
今後ますます多様化する環境問題をさまざまな角度からアプローチします。
環境と法、自然・地球環境、社会環境、環境計画などの分野を学びます。
また都市環境と防災や森林生態学等、これからの社会情勢を見据えた科目を多数設置しています。


■この情報の掲載元

http://www.nagoya-su.ac.jp/gakubu.html

 

環境情報ビジネス学科カリキュラム表

■この情報の掲載元
http://www.nagoya-su.ac.jp/gakubu/01/curriculum.pdf