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「環境人材育成コンソーシアム」とは

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鳥取大学 農学部 生物資源環境学科 環境共生科学コース

更新日 2013-05-01

人と自然環境との持続的共生の探求
~『水』・『土』・『緑』の開発・保全・修復~


【教育目的】
人類と自然の持続的共生を図ることを目的に,森林地帯から田園地帯に至る流域全体に関わる開発・管理・保全・修復に関する理論と技術を学び,生存基盤の計画,開発,保全,管理,設計のできる人材を養成します。

【教育目標】
環境共生科学コースでは,“人類と自然環境の持続的共生”をキャッチフレーズとして,環境資源としての水・土・緑に関する専門知識を修得することを目標に教育を実施します。本コースでは学生の資質に合わせた個性重視の技術者教育を行うため,環境共生科学としての共通科目を修得した後,主な対象領域を田園環境と森林環境とに大別し,それぞれに関する専門分野の修得を目指します。また,理論と技術を総合的に学修し,実戦可能なレベルまで到達するよう実験・実習を充実させています。その証としての資格取得も目標の一つであり,卒業と同時に無試験で取得できる測量士補や所定の科目を修得することで得られる樹木医補などがあります。さらに受験において実務経験が大幅に短縮される専門関連資格も多くあります。

■この情報の掲載元
http://muses.muses.tottori-u.ac.jp/subject/newagricultural/symbiosis/index.html



■カリキュラム(23年度入学者用)

25年度入学生用

■この情報の掲載元
http://muses.muses.tottori-u.ac.jp/subject/newagricultural/symbiosis/images/kyosei25.pdf



■資格


必要な単位を取得して得られる資格

フードシステム 生物
生産
植物菌類資源 生命圏環境科学 環境共生 国際乾燥地 自主選択 備考
中学校教諭1種「理科」
高校教諭1種(理科)
高校教諭1種(農業)
樹木医補
測量士補
測量士 実務経験が必要
食品衛生管理者及び食品衛生監視員 他コースでも指定科目の単位を取得すれば可





受験資格(卒業後、該当する資格試験を受けることができる)

フードシステム 生物
生産
植物菌類資源 生命圏環境科学 環境共生 国際乾燥地 自主選択 備考
甲種危険物取扱者 化学系の科目の単位15単位以上、卒業後個別に成績証明書を提出し、受験資格審査が必要


実務経験が短縮される資格
フードシステム 生物
生産
植物菌類資源 生命圏環境科学 環境共生 国際乾燥地 自主選択 備考
畑地かんがい技士





受験に有利になる資格(取得のための関連授業が多い)
フードシステム 生物
生産
植物菌類資源 生命圏環境科学 環境共生 国際乾燥地 自主選択 備考
普及指導員 実務経験必要
環境計量士
毒物・劇物取扱い責任者
バイオ技術者、上級,中級
森林インストラクター
ビオトープ設計管理士(2級)
ビオトープ施工管理士(2級)
技術士(補)
農業土木技術管理技士 実務経験必要
1級 建築士 実務経験必要
技術士(建設・農業・環境) 実務経験必要
ビオトープ設計管理士(1級) 実務経験必要
ビオトープ施工管理士(1級) 実務経験必要
1・2級 土木施工管理技士
1・2級 造園施工管理技士
1・2級 建設機械施工技士
1・2級 建築施工管理技士
1・2級 電気工事施工技士
1・2級 管工事施工管理技士
樹木医
森林情報士(森林航測)
森林情報士(森林リモセン)
森林情報士(森林GIS)
林業改良指導員
林業専門技術員
簿記検定1・2・3級
法学検定2・3・4級
経営学検定初級

■この情報の掲載元

http://muses.muses.tottori-u.ac.jp/subject/agricultural/course_qualification/qualification.html

創価大学 工学部 環境共生工学科

更新日

学科紹介

環境共生工学科の特徴

 

環境や地球と共に歩むための快適な生活を創造する人材に
戸田 龍樹 学科長・教授

「自然や地球と人間が共生していくこと」をテーマに、さまざまな環境問題の解決に貢献できる人材を育成。現在の環境問題は身近な問題から地球温暖化やオゾン層の破壊といった地球規模の課題まで広い範囲に及んでいます。本学科では2年次より、「環境技術・環境工学コース」か「生物生態・地球環境コース」のどちらかを選択。また、自ら問題や課題を解決できる力を身につけるためのディスカッション形式の授業なども実施しています。
 

1 ディスカッション形式

学生が自ら課題を見つけレポートにまとめ、教員や仲間とディスカッションする授業形式を採用。6~8人を1グループとし、グループごとにテーマを選択し、データ収集やグループ内討論を経て研究発表を行います。

2 英語教育の充実

サイエンスの現場で使われる専門的な英語の修得はもちろん、英語でのコミュニケーション方法や論文の書き方も指導します。自分の考えを日本語と英語で伝え、主張できる人材を育てます。

3 コミュニケーション能力

理系分野に求められるコミュニケーション能力向上を目標に、基本的な文章の書き方・話し方を学びます。次世代を切り拓く思考力・課題探求能力を高めます。
 

環境共生工学科が目指す概念図

環境共生工学科が目指す概念図

1年次

環境科学の入門科目である「環境共生工学入門」、「基礎生態学」、「地球科学」等を学ぶとともに、2年次以降の専門科目に必要な数学・化学・生物学的基礎を固めます。

2年次

2年次では「生物生態・地球環境コース」か「環境技術・環境コース」のどちらかを選択します。両コースに共通の科目と各コースのコア科目を勉強します。

3年次

両コースには専門性の高い科目が配置されているほか、実用性の高い「環境マネージメント」や「環境計量学」、「ケーススタディ」等の実践的授業を学びます。

4年次

学生は各研究室に配属され、環境科学・工学に関する、先端調査や卒業研究に従事し、卒業論文を作成します。
 
■この情報の掲載元
http://www.t.soka.ac.jp/menu/env/about_env/intro_env.html
 
 

カリキュラム概要


履修科目について

◎必修科目  ▲選択必修科目 ○選択科目

授業科目単位履修年次コース備考
環境技術・
環境工学
生物生態・
地球環境
◎:必修科目 34科目68単位 ▲:選択必修科目 20単位以上 ○:選択科目 20単位以上(学部学科英語科目を除く)
数学序論11
物理学序論11
化学序論 11
生物学序論11
環境共生工学入門21
基礎生態学 21
コミュニケーション技術21
環境問題入門21
基礎科学実験21
化学基礎論21
生物学 21
地球科学概論21
環境情報リテラシー21
微分積分学Ⅰ21
人生地理学21
化学実験21
生物学実験21
国際技術協力論21
環境教育論21
基礎無機化学22
基礎有機化学22
環境分析化学実験22
多様性生物学22
統計学22
分析化学22
科学技術論22
環境経済学22
基礎化学工学22
生化学22
化学熱力学22
環境微生物学22
化学反応学22
生態科学 22
物理化学実験22
微生物学実験22
微分積分学 Ⅱ22
物理学 22
植物生理生態学22
環境生理学22
発生生物学22
物理学実験22
線形代数22
環境マネジメント23
環境共生工学演習23
ケーススタディ43
環境科学23
環境分析化学23
生態環境工学23
Science Academic Writing for DEESⅠ23
環境行政学23
内分泌撹乱科学23
Science Academic Writing for DEESⅡ23
環境情報解析23
環境計量学23
分子設計23
特別講義23
環境毒性学23
材料科学23
地球化学23
有機化学23
反応工学23
移動現象論23
分子生物学23
材料科学実験23
地球科学実験23
土壌学23
環境応答生物学23
環境化学工学実験23
環境応答生物学実験23
生態環境工学実習23
卒業演習Ⅰ24
先端研究調査Ⅰ24
卒業研究Ⅰ24
卒業演習Ⅱ24
先端研究調査Ⅱ24
卒業研究Ⅱ44
インターンシップ23認定用
特別実習23認定用
工学基礎特別演習Ⅰ21~4認定用
工学基礎特別演習Ⅱ21~4認定用
(学部共通)
環境関連資格認定Ⅰa11~4認定用
(学部共通)
環境関連資格認定Ⅰb11~4認定用
環境関連資格認定Ⅱa21~4認定用
環境関連資格認定Ⅱb21~4認定用
環境関連認定科目Ⅰ21~4認定用
環境関連認定科目Ⅱ21~4認定用
学部学科英語科目 ◎:必修科目 2科目3単位 
English Communication for DEES21
English Communication for Engineering21学部共通
English for Engineering12学部共通
English for DEES12

■この情報の掲載元
http://www.soka.ac.jp/dept_grad/dept/guide/engineering/curriculum_environment.html
 
 


登録タグ一覧

更新日 2013-04-25

熊本県立大学大学院 環境共生学研究科 環境共生学専攻

更新日 2013-04-24

アドミッション

環境共生学研究科は、環境共生学専攻の1専攻からなり、博士前期課程(修士の学位を取得)と博士後期課程(博士の学位を取得)を備えています。博士前期課程では学部の3学科を母体としてさらに発展させるために、2領域6分野を配置し、この6つの研究分野が相互関係を重視しながら「環境共生学」を広く学び、深く研究することを目指しています。博士後期課程においては、6分野を一つに集約するよう教育の再編成を行い、それぞれの立場から深く研究を行い、「環境共生学」を確立しようとしています。

研究科の特徴

学部を基礎に、総合・発展させた教育研究
自然と人間活動との共生の方策を追求し、地域の発展と人間福祉の向上を目的として、平成11年度に発足した環境共生学部の理念を継承し、本研究科では、さらに、総合的、かつ高度な展開を図った教育研究を行います。

フィールドを重視した教育研究
熊本県は、阿蘇、天草など豊かな自然環境が残る一方で、環境破壊の恐ろしさを体験した水俣や、近年その環境悪化が問題となっている有明海など、環境共生型社会を考える上での多くのフィールドがあります。

実践的能力を育成するカリキュラム
近年の科学技術の急速な発展と社会環境の激変に伴う人間生活に関わる諸問題に対して迅速に対応できるように、基礎的研究のみでなく、英語読解、ディベート、対話方式などの演習を配置し、実践的能力を育成します。

社会人を歓迎します
環境共生に関わる高度な知識は、現在、企業や自治体の第一線で活躍する社会人にも求められます。社会人選抜制度や夜間のみの受講でも学位取得が可能な昼夜開講制を実施し、社会人の入学を歓迎します。

充実した研究設備
専門性の高い教育研究を進めるために、環境制御型走査電子顕微鏡、精密分析機器、ガラス温室、構造実験室、人工気候室など、高度な設備・機器を充実させています。

 

■この情報の掲載元
http://www.pu-kumamoto.ac.jp/site2010/01menu/gakubudaigakuin/gakuin/kankyokyosei/01.html


カリキュラム


開講科目一覧



環境共生学専攻(博士前期課程)
環境共生学特論

大気・水系環境科学分野-人類に不可欠な大気と水を深く学ぶ

【主要な開講科目】
  • 大気・水系環境科学特論
  • 沿岸生態学
  • 化学物質精密計測学
  • 環境物質動態学
  • 大気物質循環論

空間システム学分野-自然とうまく暮らす空間を提案する

【主要な開講科目】
  • 共生住空間論
  • 農山村地域環境ストック論
  • 共生都市空間論
  • パッシブ環境調整工学
  • 空間構造論

栄養・健康学分野-栄養という観点から、健康を考える

【主要な開講科目】
  • 栄養・健康学持論
  • 健康栄養管理学
  • 栄養生理学
  • 栄養制御学
  • 臨床機能栄養学

環境資源活用学分野-限りある地球資源を生かす

【主要な開講科目】
  • 環境資源活用学特論
  • 沿岸海洋資源学
  • 環境材料科学
  • 森林生態学特論
  • 木質構造設計論

食資源活用学分野-健康で安全な食を探求する

【主要な開講科目】
  • 植物資源利用学
  • 食品機能論
  • 食資源安全性論
  • 食品機能分析学
  • 応用微生物学

健康福祉環境学分野-自然と適応したくらしを研究する

【主要な開講科目】
  • 健康福祉環境学特論
  • 人体適応工学
  • 福祉住環境論
  • 発育発達運動環境論
  • 環境人間工学

環境共生学演習

【主要な開講科目】
  • 環境共生学演習I
  • 環境共生学演習II
  • 環境共生学演習III
  • 環境共生学演習IV
  • 環境共生学演習V

特別研究

■この情報の掲載元
http://www.pu-kumamoto.ac.jp/site2010/01menu/gakubudaigakuin/gakuin/kankyokyosei/02.html


キャリア


学位授与方針(ディプロマポリシー)


<博士前期課程>

  • 所定の単位を修得し、人間活動を支える場としての豊かな自然を保全しつつ、その持続的な利用をめざす環境共生に関わる諸問題を総合的に学習するとともに、環境共生に関わるテーマを科学的に研究し、その成果をまとめ、プレゼンテーションおよび論文として公表できる能力を有する者に修士の学位を授与する。

研究指導スケジュール


平成24年度研究指導スケジュール

資格

博士前期課程 中学校教諭専修免許状(理科)、高等学校教諭専修免許状(理科)
博士後期課程

就職状況

過去3ヵ年の就職状況

■この情報の掲載元
http://www.pu-kumamoto.ac.jp/site2010/01menu/gakubudaigakuin/gakuin/kankyokyosei/03.html

東海大学大学院 人間環境学研究科 人間環境学専攻

更新日

人間環境学研究科 人間環境学専攻紹介


本研究科では、違いを対立軸としない新たな「価値観」に基づく社会を「共生社会」と考え、物質至上主義や経済至上主義などに代表されるこれまでの「価値観」を再考し、「良好な自然環境と人間活動が両立する社会、人間と人間が種々の違いを認めつつ協同する社会」を構築することに重点を置きます。この「共生社会」の基盤となる人間を取り巻く環境(「人間環境」)は、大きく自然環境と人間活動からなる社会環境から成立しています。そこで、「真に豊かな人間環境」を実現するためには、「自然環境の保全を重視して人間と自然の良好な共生を目指した自然共生社会」と「文化、習慣、世代などの壁を越えた人間と人間の共生を目指した人間共生社会」を構築することが重要な課題となります。この「自然共生社会」と「人間共生社会」が両立するところに、「真に豊かな人間環境」が成立します。また、それらの課題に答えるためには、われわれの生活の拠点である「地域社会」を自然共生型、人間共生型社会とすることから始める必要があります。したがって、その「地域社会」の持つ特性を考慮したうえでの変革・整備が欠かすことのできない重要な事項となります。このような理由から、本研究科では、教育研究上のフィールドとして「地域社会」を重視し、「地域社会」における「自然共生社会」と「人間共生社会」の構築を、広い視野から考えます。

本研究科は、上記の趣旨にのっとり、「共生社会の実現を目指して、人間の生き方を再考し、豊かさの本質を問い直す」ことを教育研究上の理念とします。この理念に基づき、人文科学、社会科学、自然科学の枠を超えた学際的な視野から、持続可能な社会の構築を目指し、より実践的で、かつ地域環境政策や環境教育を軸に地域社会との連携を重視した教育と研究を行うことにより、「人間環境を広い視野で考え、共生社会構築に向けて行動できる人材を育成する」ことを教育方針とします。

教育理念(教育研究上の目的及び養成する人材像)

人間環境学研究科では、違いを対立軸としない新たな価値観に基づく「持続可能な共生社会」を、「環境保全を重視した人間活動と良好な自然環境が両立する自然共生社会、並びに人間と人間が種々の違いを認めつつ文化・習慣・世代などの壁を越えて協同する人間共生社会」と定義し、その基盤となる「真に豊かな人間環境」の実現を目指して、「人間の生き方を再考し、豊かさの本質を問い直す」ことを教育・研究上の理念とします。この理念に基づき、人文・社会・自然科学の枠を超えた学際的な視野で、地域社会との連携を重視した実践的な教育と研究を行うことにより、「従来の固定観念にとらわれることなく人間環境を広い視野で考え、共生社会構築に向けて行動できる人材」を育成します。


研究科の学位授与基準

I.獲得すべき能力

◎人間環境に関わる諸問題を多面的に分析することができる能力

◎人間環境に関わる諸問題を広い視野で考えることができる能力

◎共生社会構築に向けて積極的に行動することができる素養

II.修了要件を満たしていること

人間環境論文研究I・II・III・IVを含む研究科必修科目の修得に加え、研究科選択科目の理論系および実践系科目のそれぞれについて、自然共生分野と人間共生分野を含む複数の分野から、理論系選択科目は12単位以上、実践系選択科目は12単位以上修得し、併せて32単位以上を修得し、修士論文の審査並びに最終試験に合格することである。


研究科の学位論文審査基準

I.以下の3つを学位論文審査基準とする。

◎修士論文としての専門性を備え、修士論文テーマに関して、専門以外の学際的視点を含む広い視野から論じられていること。

◎論文が指定の体裁で作成されていること(体裁については別途定める)。

◎原則として、在学中に学会等で研究成果を発表していること。

※学会は、日本学術会議協力学術研究団体であることが望ましい。


人間環境学専攻が養成しようとする人材(詳細)

本専攻では、「自然共生社会」と「人間共生社会」を基盤とした「人間環境」の構築に貢献しうる、総合性と専門性を併せ持った実践能力に優れた職業人や研究者を育成することを目指しています。

今日、人類は、地球温暖化、エネルギー資源の枯渇、宗教、民族、南北問題など、さまざまな問題を抱えています。また、CSR(企業の社会的責任)として環境を考えずして企業活動は成り立たなくなる時代を迎えようとしています。それ故、「共生社会」をキーワードに、将来にわたり持続可能な社会を実現していくための具体的な取り組みが求められています。この共生社会の構築による持続可能社会の実現には、社会が抱えているさまざまな問題を正確に客観的に捉え、適切な対応の方法を考え実行していく問題解決能力、あるいは施策立案や具体的行動ができる能力と経験を持った人材の育成が必要となります。

そのような人材が活躍する場とは、例えば、行政分野、特に自治体の環境関連部門、環境系企業および一般企業の環境関連部門、NPOやNGO活動、地域コミュニティーなどさまざまです。さらに、共生社会を実現していくためには、新しい社会の構成員となる次世代の若者を育成することが肝要であることから、人間環境に係わる諸問題について、中学校、高等学校の教育課程において広い視野から環境教育を実施できる教員の育成も本研究科専攻の非常に重要な使命と考えています。

人間環境学専攻の教育内容

本専攻では、「共生社会基礎」、「自然共生」、「人間共生」、「環境教育」、「ゼミナール」の5つの分野を設定し、「ゼミナール」を除く全分野において理論系の科目と実践系の科目を設置し、教育課程を次の2つの軸の組み合わせから編成しています。

第一の軸である教育研究分野は、(i)「共生社会」を理解し考察するための基礎分野である「共生社会基礎」と、「共生社会」の重要な構成要件であり、専門として扱う(ii)自然環境を中心とした分野である「自然共生」と、同じく(iii)人間と人間の共生に係わる社会環境を中心とした分野である「人間共生」から成ります。

第二の軸である育成すべき能力分野は、専ら(i)理論的能力と(ii)実践的能力です。理論系科目は「人間環境を広い視野で考える」ための基盤となり、実践系科目は、「共生社会構築に向けて行動できる人材育成」を実現するための科目です。

カリキュラムの特徴としては、人間環境を広い視野で捉えることに加え、地域に密着した大学院として、即戦力の人材育成のため、理論と実践のバランスに留意したカリキュラム編成としています。特に、「共生社会基礎」、「自然共生」、「人間共生」分野の実践系科目は、実践力の養成に力点を置き、ケーススタディ(体験や演習、実習、シミュレーション、ディベートなど)を重視し、人材育成に向けた教育に特化した大学院としての特徴を持ちます。また、「ゼミナール」の分野における「人間環境論文研究I・II・III・IV」が、「人間環境を広い視野で考え、共生社会構築に向けて行動できる人材を育成する」核となるカリキュラムであることから、専任教員が個別指導するだけでなく、専門分野の違う複数教員がアドバイザーとなるシステムを取り入れています。理論系科目と実践系科目、人間環境論文研究の組み合わせによる教育が本専攻の大きな特徴です。

従来の理系および文系の学部を卒業した社会人の方でも、修学意欲が喚起されるよう、社会人教育に対応したカリキュラム編成としています。その対象は、NPOや市民活動、生涯学習、環境教育、地域行政、環境や福祉関連企業、ジャーナリズム、あるいは社会的責任を強く意識する企業など、さまざまな分野で活動する社会人の方々です。

■この情報の掲載元
http://www.u-tokai.ac.jp/graduate/human_environmental_studi/index.html


カリキュラム


2012年度カリキュラム

年度によっては、開講期を変更することがあります。

人間環境論文研究I・II・III・IVを含む研究科必修科目に加え研究科選択科目の理論系および実践系科目のそれぞれについて、複数の分野から修得すること。複数分野には、自然共生分野と人間共生分野を必ず含むこと。

なお、自然共生分野と人間共生分野を含む複数の分野から、理論系選択科目は12単位以上、実践系選択科目は12単位以上修得し、併せて32単位以上を修得し、修士論文の審査並びに最終試験に合格すること。
必須科目
理論系科目 実践系科目


グレード

ナンバー
授業科目

開講期間

(1週当りのコマ数)


グレード

ナンバー
授業科目

開講期間

(1週当りのコマ数)
春学期
秋学期
春学期
秋学期










500 共生社会基礎論※1 2 1









500 共生社会基礎実習 2 1 30 1 30


700 人間環境論文研究I 1 1
700 人間環境論文研究II 1 1
700 人間環境論文研究III 1 1
700 人間環境論文研究IV 1 1
選択科目
理論系科目 実践系科目


グレード

ナンバー
授業科目

開講期間

(1週当りのコマ数)


グレード

ナンバー
授業科目

開講期間

(1週当りのコマ数)
春学期
秋学期
春学期
秋学期










500 共生社会倫理論※1 2 1









600 いごこち研究 2 2
500 共生社会史 2 15 600 ライフデザイン研究※2 2 1 15






500 自然環境論※1 2 1





600 自然環境評価研究※2 2 1 15
600 近代環境史※1 2 1 600 環境負荷影響研究※2 2 1 15
600 保全生態学※1 2 1 600 地域環境保全研究※2 2 1 15
600 資源循環システム研究※2 2 1 15
600 環境エネルギー利用研究※2 2 1 15
600 自然環境保全研究※3 2 1 15 1 15






500 地域文化論※1 2 1





600 地域農業システム研究※3 2 1 15 1 15
600 地域環境経済論※1 2 1 600 地元学研究※3 2 1 15 1 15
600 地域環境政策論 2 1 600 地域環境デザイン研究 2 2
600 世代共生研究※2 2 1 15
600 環境保全行政研究※3 2 1 15 1 15
600 環境保全企業研究※3 2 1 15 1 15






500 環境教育特論I 2 15





600 環境教育フィールド研究※2 2 1 15
500 環境教育特論II 2 15 600 環境教育実践研究※2 2 1 15
600 環境教育方法論I※1 2 1
600 環境教育方法論II※1 2 1
●自然環境論および地域文化論の履修については指導教員に相談すること

※1 通常の開講期とは別に指導教員と相談の上で開講する場合がある

※2 学期&集中

※3 春学期&集中、秋学期&集中のどちらかの組み合わせで開講する


■この情報の掲載元
http://www.u-tokai.ac.jp/graduate/human_environmental_studi/curriculum/index.html


卒業後の進路


環境関連の専門職として活躍
環境関連企業、一般企業の環境関連部門、行政分野(自治体の環境関連部門)、環境関連研究所、シンクタンク、NPO・NGO、教員 ほか

■この情報の掲載元
http://www.u-tokai.ac.jp/graduate/human_environmental_studi/course/index.html

和光大学 現代人間学部 身体環境共生学科

更新日 2012-07-09

 

身体環境共生学科が目指すもの

からだの声に耳をかたむけながら、
スポーツ、健康、環境、観光、福祉を
生活文化のなかでトータルに見つめなおす

多様な人々と異なる生活文化が融合し、環境と共生できる社会が求められる今日、身体への関わり、他者との協同を重視した経験を通して、「身体への気づき」を重ねながら、質の高い生活を創造する力を育むことが求められようとしています。このような観点から、本学科では、来るべき共生社会を創造しうる才能を生み出すために、人々が共に暮らす社会の中で出会う健康や環境の諸問題に関わるジャンルを有機的に連関させた教育課程を編成することで、身体、環境、生活についての新たな視点に基づく生き方を実践できる社会人の育成を目指しています。
和光大学全体としては、どの学科に属していても、国内でも指折りの自由なカリキュラム編成が可能なことに特徴があり(講義バイキング)、その精神は本学科でも顕著です。将来を見据えて大学進学を目指すことは、わが国ではどんな資格が取得できるのかと直結する面もあるでしょう。本学科でも、資格課程として教員資格(中学校・高校保健体育教諭)が取得可能なカリキュラム編成を準備していることが、そうした要請に応えるひとつの形になっています。専門家を目指すための狭く特化した学習も、立派な動機であり目標になるでしょう。しかし、教員資格にしても、本学科が想定しているそれ以外の目標資格( スポーツリーダー、ビオトープ管理士、旅行業務取扱管理者、認定ムーブメント療法士、など)にしても、それはあくまで、社会のなかで生きていくためのひとつの手がかりにすぎません。教員資格を手がかりにして、教員以外の社会体育などの分野への進路を考えることもできるでしょう。
私たちは、体育学科でも、環境学科でも、福祉学科でも、芸術学科でも、観光学科でもありません。しかし、そのいずれでもあるかもしれません。

「体育学科とはひと味ちがうスポーツリーダー」
「理科系の環境学科でなくても地域環境の保全の一翼を担う人」
「福祉学科でなくても福祉・療育をしっかり支える人」
「芸術学科でなくても身体表現を追究して発達する人」
「体験に基づく異文化理解を活かして観光業関連に巣立つ人」
・・・
他にどこにもいない、しかししっかりと社会のなかに位置づいた一員になるのは大変なことですが、とても夢のあることです。社会のなかで共に生きていく人間を目指しましょう。
■この情報の掲載元
http://www.wako.ac.jp/wellbeing/livesskrinen.htm

 
学科のカリキュラムの概要を紹介します。
より詳細な科目概要についてはこちらをご覧ください。
【4年間の教育課程のあらまし】
具体的教育課程については、1年次で履修する「プロゼミ」(4単位)および2年次生以上を対象とする「演習」(4単位)を必修科目とし、自らの感覚を研ぎ澄まし既存の画一的な価値観を見直す力、自ら考え他者と共に行動する力を育むために、体験学習を重視した教育を徹底します。それと同時に、少人数の授業で個々人の独自の問題意識を発展させ、そうした問題意識に則して研究テーマを設定する方向に導くことに重点を置いています。
まず、1年次生を対象とする「プロゼミ」は、大学での勉強の仕方を知る機会を与えるとともに、学科のカリキュラムの仕組みと内容について理解を深め、4年間の学習のための動機付けと読解力、表現力、行動力等の基礎的能力の向上を図ります。授業の中では、自身の関心を模索しつつ、それを実体あるものにするための作業、あるいは、受講生各自が取り組むテーマを自由に決め、それをまとめるための作業等に取り組むことを促す指導を行います。そして、「プロゼミ」を補完する科目として、1年次生の前期に「身体環境共生論」(2単位)、後期に「身体環境共生キャリア論」(2単位)を設けており、これらには学科専任教員がオムニバスで講義を行い、身体、環境、生活というアプローチから日常の社会生活の中で出会う問題を題材に、身体を使って発見/理解するための入門的な知識を提供するとともに、生活・環境・身体関連のさまざまなジャンルの職業について理解を深めながら、本学科で学ぶ内容が将来の仕事や暮らしにどのように繋がっていくのかについて、学生が具体的なイメージを持つように働きかけていきます。
本学科の特徴の1つとして、2年生から、卒業に必要な「演習」を履修できます。「演習」は、論文や調査報告の執筆あるいは作品の制作・発表の前段階の基礎的能力を育成することを目的にしています。 さらに、複数の学生が独自の研究テーマを深く掘り下げて研究を行う必要が生じた場合は、学生の申し出を受けた教員が指導者となり、その活動を授業として実践するために、「演習」を補完するものとして、「学生自主企画ゼミA」(2単位)または「学生自主企画ゼミB」(4単位)を科目として設けている点が大きな特徴の1つです。
さらに、学科専門科目においては、「身体や生命を持って環境の中で共に暮らす人間」に着目し、科目群をa生活アプローチb環境アプローチc身体アプローチの3つに分け、各科目では、主として日常の社会生活の中で出会う問題を題材とする授業が行われます。
まず、a生活アプローチの科目群では、社会、身体、環境が出会う場として、我々の生活に注目し、とりわけ観光という題材を通じて健康や環境の問題に注目し、あわせて健康や環境のあり方を異文化社会の中で学ぶカリキュラムを構成します。実習科目では、国内外の身体文化や環境文化についての体験学習を実践していきます。この他、卒業後の進路として観光分野を志す者のために、旅行業務取扱管理者試験に関連する科目も多く開かれています。
b環境アプローチの科目群では、持続可能な発展の観点から環境と人間の関わりを多面的に学習し、生活の中で自然と共生する感性を育むカリキュラムを構成しています。実習科目は、現代人が生活の中で出会う環境問題をレクリエーションなどと組み合わせながら、身近な自然の保護を動機づけることをねらいとしています。この他、卒業後の進路として環境分野を志す者のために、ビオトープ計画管理士試験に関連する科目も多く開かれています。
c身体アプローチの科目群では、身体を切り口として身体を持って生活している人間存在について学習し、身体活動を基に、生きる力、表現する力、共感する力を身に付けるためのカリキュラムを構成しています。身体表現、運動学、生理学に関する実習科目も多数あり、卒業後の進路としてムーブメント教育・療法指導者の資格に関連する科目が開かれています。
そして最終年度の「卒業研究」では、さまざまな科目を受講する過程で個々人の独自の問題意識を発展させ、そのような問題意識に則してテーマを設定し、それをまとめて卒業研究の形に仕上げていくことになります。本学科では、指導教員の適切なアドヴァイスを受けつつ、それぞれのテーマに応じて調査し、または表現を磨き、自主的・自発的に研鑚を積んだ上で、論文や調査報告を執筆し、または作品を制作・発表します。卒業「論文」だけでなく、作品の制作と発表もその成果として評価されます。
【卒業に必要な単位】
卒業単位の認定に関しては、共通教養科目(24単位)、外国語科目(4単位)の他、専門科目として「プロゼミ」(4単位)、「演習」(4単位)、「卒業研究」(10単位)に学科専門科目(12単位)を含めた124単位以上の取得を要件とします。学科専門科目は、a生活アプローチ、b環境アプローチ、c身体アプローチの3つの科目群に分けられた科目群全体で12単位以上取得することが卒業要件ですが、さまざまな科目を受講する過程で、学生が個々人の独自の問題意識を発展させ、そのような問題意識に則して学際的なテーマを設定しやすいように配慮し、各科目群の最低取得単位数を設けていません。
【履修モデル】
なお、本学科では、推奨する卒業後の想定進路ごとに、以下のような履修モデル(一例)を用意しています。
中学校・高校教諭(保健体育):栄養学、学校保健学、公衆衛生学、衛生学、生命倫理学、スポーツ社会学、福祉共生と身体運動、障害児運動支援学、ムーブメント教育療法、発育発達論、健康教育学、スポーツトレーニング論、体育測定・評価、運動生理学、コーチング論、スポーツ心理学、スポーツ医学と救急処置、身体表現論、身体運動動作学、スポーツ方法実習Ⅰ~ⅩⅡ

旅行業務取扱管理者志望者
:観光論、観光と共生の歴史、観光関連法、民族観光論、エコツーリズム論、コミュニティツーリズム論、戦争と遺跡、アジアの生活文化論、アジアの身体、医療人類学、個人情報保護法、旅行実務。

ビオトープ計画管理士志望者: 生態学、都市計画論、地域環境共生論、自然保護活動、生物多様性論A、生物多様性論B、環境倫理学、環境関連法、野外教育論1、野外教育論2、野外教育論3、動物と人間の関係史、フィールドワーク(地域環境)、フィールドワーク(環境問題)。

認定ムーブメント療法士志望者:福祉共生と身体運動、障害児運動支援論、ムーブメント教育・療法、発育発達論、健康教育学、身体表現論、表現運動学、障害・健常を考える、現代社会と心身問題、アジアの身体。

スポーツリーダー志望者: スポーツ社会学、発育発達論、コーチング論、スポーツ心理学、スポーツトレーニング論、運動生理学、スポーツ医学、スポーツ経営学、栄養学、公衆衛生学、野外教育論、エアロビック運動の理論と実践、スポーツ方法実習。

スキューバダイビングインストラクター志望者:観光論、観光と共生の歴史、観光関連法、自然保護活動、生態学、環境関連法、野外教育論3、運動生理学、スポーツ医学、スポーツ医学と救急処置、スキューバダイビング実習、旅行実務。
【科目群の配置】
年次 1年次 2年次 3年次 4年次 単位
共通教養科目 任意の科目を選択 24
外国語科目 任意の科目を選択
学部共通科目 社会学、心理学、教育学、女性学、男性学、臨床心理学、社会福祉論、文化人類学、国際関係論 86

(学科専門科目12単位を含む)
ゼミナール プロゼミ 演習
学生自主企画ゼミナール
学科専門科目 下段の表「学科専門科目(進路・資格別履修モデル)」参照
学科基礎科目 身体環境共生論

身体環境共生キャリア論
論文作成法基礎 論文作成法応用  
フィールドワークの方法
フィールドワーク フィールドワーク(生活文化)、フィールドワーク(環境問題1)、フィールドワーク(環境問題2)
フィールドワーク(地域環境1)、フィールドワーク(地域環境2)
フィールドワーク(身体表現)
本学全開講科目 任意の科目を選択  
卒業研究   卒業研究 10
124

学科専門科目(進路・資格別履修モデル) 教職・資格科目
旅行業取扱管理者 ビオトープ
計画管理士
認定ムーブメント
療法士
スポーツリーダー スキューバダイビングインストラクター 中学校・高校教諭
(保健体育)
観光論
観光と共生の歴史
観光関連法
民族観光論
エコツーリズム論
コミュニティツーリズム論
戦争と遺跡
アジアの生活文化論
アジアの身体
医療人類学
個人情報保護法
旅行実務
生態学
都市計画論
地域環境共生論
自然保護活動
生物多様性論A
生物多様性論B
環境倫理学
環境関連法
野外教育論1
野外教育論2
野外教育論3
動物と人間の関係史
フィールドワーク(地域環境)
フィールドワーク(環境問題)
福祉共生と身体運動
障害児運動支援論
ムーブメント教育・療法
発育発達論
健康教育学
身体表現論
表現運動学
障害・健常を考える
現代社会と心身問題
アジアの身体
スポーツ社会学
発育発達論
コーチング論
スポーツ心理学
スポーツトレーニング論
運動生理学
スポーツ医学
スポーツ経営学
栄養学
公衆衛生学
野外教育論
エアロビック運動の理論と実践
スポーツ方法実習
観光論
観光と共生の歴史
観光関連法
自然保護活動
生態学
環境関連法
野外教育論3
運動生理学
スポーツ医学
スポーツ医学と救急処置
スキューバダイビング実習
旅行実務
栄養学
学校保健学
公衆衛生学
衛生学
生命倫理学
スポーツ社会学
福祉共生と身体運動
障害児運動支援学
ムーブメント教育療法
発育発達論
健康教育学
スポーツトレーニング論
体育測定・評価
運動生理学
コーチング論
スポーツ心理学
スポーツ医学と救急処置
身体表現論
身体運動動作学
スポーツ方法実習Ⅰ~ⅩⅡ
 

■この情報の掲載元
http://www.wako.ac.jp/wellbeing/livekougi.htm

 
学科に関連した資格について説明します。
【大学での取得が可能な資格】

大学がカリキュラムを用意しているいわゆる資格課程には以下のものがあります。

※ W学科では2010、2011年度入学生には社会科(地理・歴史)の教職課程も用意していますが、2012年度入学生からはなくなります。ただし、他学科では社会科教諭資格を取得することが可能です。
W学科で取得可能な資格 中学校教諭(保健体育)
高校教諭(保健体育)
和光大学全体で取得可能な資格 図書館司書
学校図書館司書教諭
博物館学芸員
社会教育主事




【取得目標資格(大学外の機関での受験などが必要な場合があります)】

上記の資格課程に対して、学科の学習を核にすることで挑戦できる資格として以下のものがあります。それぞれ大学のカリキュラムとのかかわりはさまざまな形がありますから、関心のある人はそれぞれの情報をよく吟味してください。


身体環境共生学科の目標資格の事務に関する要点(←クリックしてください)


スポーツリーダー((財)日本体育協会の関連ページ

ビオトープ管理士(
(財)日本生態系協会

旅行業務取扱管理者

(国内旅行業務取扱管理者試験の実施機関--社団法人全国旅行業協会試験情報
総合旅行業務取扱管理者試験の実施機関--社団法人日本旅行業協会 試験情報


認定ムーブメント療法士大橋准教授によるムーブメント教育・療法の活動ページ日本ムーブメント教育・療法協会のページ

真向法体操 準指導士

■この情報の掲載元
http://www.wako.ac.jp/wellbeing/livesikaku.htm

 
前身の人間関係学部の卒業生も含めて、W学科卒業生の進路について紹介します。

人間発達学科の卒業生だより

W学科卒業生(2010年度)の進路
進学:国士舘大学大学院、東京福祉専門学校、東京デザイナー学院
就職:中学/高校保健体育教員(臨時任用1、非常勤4)、佐川急便、小田急レストランシステム、ADECA食品販売、SOUKEN(総合健康開発研究所、ケア21、ミックコーポレーション、サイファ

■この情報の掲載元
http://www.wako.ac.jp/wellbeing/livesinro.htm

広島工業大学大学院 工学系研究科 環境学専攻

更新日 2012-04-18

自然環境と共生する循環型社会システムの構築にかかわる課題対処能力と広範な視野を持つ実践的人材の育成

環境学専攻では、環境共生型・循環型の自然環境と社会システムの構築に貢献するために、体系的・総合的応用能力を実学的側面も重視して教育・研究を行う。

教育研究分野として「居住環境」、「地域環境」、「自然環境」および「環境情報」の4つの幅広い専門領域のもとに、これらの各教育研究分野が密接に連携することによって、総合的見地から地球環境問題にかかわる課題に対処できる能力と広範な視野を持ち実践的に貢献する、高度な専門的知識と能力を持つ職業人の養成および知識基盤社会を多様に支える高度で知的な素養のある人材を養成します。
 
4つの研究指導領域


居住環境 環境基盤施設および建築物を含めた村落形成、都市づくりにおける、環境共生型居住環境の計画・設計。また、人工環境の安全性、防災性、快適性に関わる理論と実際問題の教育研究を行います。 [研究の例]
環境共生に配慮した居住環境形成に関する研究
居住環境に関するデザイン論ならびに空間デザイン
地域環境 人間の活動を支える地域の持続的発展可能な社会の構築をめざして、自然環境や社会環境の保全・再生および創造などに関する理論並びに計画手法や技術についての教育研究を行います。 [研究の例]
都市地域の構成原理とコミュニティ計画手法に関する研究
自然環境再生と管理のための環境修復技術と評価診断手法の研究
自然環境 地圏、生物圏、大気水圏の特性および、その変動の機構や影響について探求。自然環境の基礎から保全までを対象に、その理論的解明と現実課題の解決法を追求する立場から教育研究を行います。 [研究の例]
自然環境と災害防止・管理に関する研究
大気・水・土・生物への環境汚染と物質の影響および浄化に関する研究
環境情報 自然環境とその利活用およびそれらの変化を把握・分析するための情報システム、人工衛星による地球観測システムからの環境情報の取得、処理・解析、環境の影響評価や制御などについて、理論と実際問題の教育研究を行います。 [研究の例]
人工衛星リモートセンシングによる社会基盤情報システム開発に関する研究
環境情報処理システムおよび環境分析・管理技術の研究
■この情報の掲載元
http://www.it-hiroshima.ac.jp/faculty/graduate/environment/
 
 
カリキュラム
工学系研究科 博士前期課程 環境学専攻の充実したカリキュラム!
居住環境
授業科目 単位数
必修 選択 自由
居住環境設計 2
居住環境計画 2
居住環境技術 2
居住環境管理 2
社会環境システム 2

地域環境

授業科目 単位数
必修 選択 自由
地域空間・景観形成 2
地域社会形成 2
環境再生・創造 2
環境マネジメント 2

自然環境

授業科目 単位数
必修 選択 自由
地球圏環境科学 2
大気水圏環境科学 2
生物圏環境科学 2
環境応答科学 2
自然環境システム 2
環境情報
授業科目 単位数
必修 選択 自由
環境情報システム 2
環境情報処理 2
地球環境観測 2
環境影響制御 2
特別演習・特別研究
授業科目 単位数
必修 選択 自由
環境学特別演習I 3
環境学特別演習II 3
環境学特別研究I 3
環境学特別研究II 3
インターンシップ
授業科目 単位数
必修 選択 自由
インターンシップI 6
インターンシップII 6
インターンシップIII 6
インターンシップIV 6
関連科目
授業科目 単位数
必修 選択 自由
外国語演習I 2
外国語演習II 2
応用数学 2
応用物理学 2
環境共生 2
 
■この情報の掲載元
http://www.it-hiroshima.ac.jp/faculty/graduate/environment/curriculum.html
 
 
工学系研究科 環境学専攻
(2011年3月修了者)
地域別就職状況
関東 20.0%
中部 0.0%
近畿 20.0%
広島 50.0%
中国(広島除く) 10.0%
四国 0.0%
九州 0.0%
その他 0.0%

産業別就職状況

建設業 40.0%
製造業 0.0%
電気・ガス・水道業 0.0%
情報通信業 0.0%
運輸・郵便業 10.0%
卸売・小売業 20.0%
金融・保険業 0.0%
不動産・賃貸業 0.0%
サービス業 20.0%
医療・福祉 0.0%
公務 10.0%
その他 0.0%

主な就職先(過去3年間 50音順)

  • 朝日航洋(株)
  • (有)アルフ
  • (株)エヌ・イーサポート
  • エヌ・ティ・ティ・データカスタマサービス(株)
  • (株)NTTファシリティーズ
  • オールハウス(株)
  • (株)カンサイ
  • 斎久工業(株)
  • 大日コンサルタント(株)
  • (株)竹中工務店
  • (株)東急コミュニティー
  • 東芝ソリューション(株)
  • (株)日建技術コンサルタント
  • (株)日建ハウジングシステム
  • 平生町役場
 
■この情報の掲載元
http://www.it-hiroshima.ac.jp/career/results/grad-environment.html
 

埼玉大学 工学部 環境共生学科

更新日 2012-04-17

■学問の特色 環境共生学

なぜ環境共生学科が工学部にあるのか

科学技術・ものづくりが破壊した環境をものづくりの力で再生する

地球温暖化や異常気象、自然災害、生態系の破壊、都市問題などの環境問題は、人類の科学技術の急速な進歩によってもたらされました。
いわば「ものづくり」への意志がこの危機的状況の根底にあったのです。工学部の教員はその原因と仕組みをよく知ることができる立場にあります。

そして何よりも、工学の強みは、扱う対象を
「manipulate=操作する」「control=制御する」「design=設計する」
ことができる技術である点にあります。
環境共生学科では、この「ものづくり」の力により環境を再生する方法を教育します。



ユニークな総合的環境学

物質循環科学、応用生態学、環境評価学の3つの領域が協働するユニークで総合的な環境に関する学問

環境共生学は、自然と人間社会が共存共生できる環境づくりのために必要な技術と学問の体系です。これは以下の3つの主要な学問分野から成り立っています。

物質循環科学
環境汚染物質の生成、循環機構の解明と、循環型の省エネルギー社会の創出を目指した、資源循環技術や環境制御技術
応用生態学
自然生態系のメカニズムを究明し、人と自然の共生のあり方を模索する学問
環境評価学
環境負荷による生態系の変化を敏感に検出する技術および人間と環境の相互作用を考慮した環境形成を行うための環境設計技術

これら3つの基幹領域を軸として、学生自身の意欲と自主性に応じた履修が可能な科目群を提供します。



■教育の特色 徹底した少人数教育

環境共生学科は入学定員25名(教員一人あたり二名の指導)の徹底した少数精鋭教育を行います。

理科系科目履修への手厚いフォローアップ

入学試験の個別試験(後期日程)においては物理・化学・生物の中から得意な1科目を選択することができます。
入学後は、環境共生学を学ぶ上で必要となる未修科目を習得できるカリキュラムが用意されています。
また卒業すると中学校・高等学校教諭Ⅰ種免許状(理科)が取得できます。

フィールド実習の重視

環境の仕組みを現場で体感し,環境共生のあり方を考えるために、フィールド実習や現場での実験・解析を重視します。
カリキュラムにはフィールドに出て学習する科目が多数あり、環境共生学実験や環境共生設計演習は必修科目に位置づけられています。

自習室のユニークな活用

学生にとって魅力的な学習スペースを提供します。講義室以外に当学科所属学生専用の自習室が設置されており、自主的な学習活動や教員との交流のためのスペースとして活用できます。
これは少人数だからこそ実現できる教育環境です。

自習室ホームページ

■この情報の掲載元

http://www.env.saitama-u.ac.jp/intro/feature.html





■カリキュラムの特色

環境共生学科のカリキュラムの特色

環境共生学科では、後期日程の場合、理科の入試科目を生物,化学,物理から一科目選択することができます。多くの受験生の方は、センター試験対策の関係で、このうち二科目を選択していることと思います。例えば、「化学・物理」や「生物・化学」などが代表的な選択肢であると思います。
しかしながら、環境共生学科では、入学後はこれらすべてを基礎知識として習得することを必要としています。このため、環境共生学科で考えているカリキュラムでは、入試における生物,化学,物理の選択にこだわらず、3年次までは幅広い基礎知識を習得した後、各研究分野でそれぞれ得意な分野で活躍していただくことを考えています。
よって、環境共生学科に入学して3年次までは、高校の枠組みでの生物,化学,物理の分野を幅広く学んでいきます。つまり、高校時に物理を選択していなかった学生は、環境共生学科に入学して、約半年で高校時に物理を選択してきた人と同等の基礎知識を付けてもらう必要があります。もちろん、環境共生学科に入学するまで生物の分野を全くやったことのない学生は約半年の期間で、高校で習う生物の基礎知識を充分身につけていただくことになります。

無題
これらを効率的に行うために、環境共生学科の1年次前期では、それぞれ「生物学序説」「化学序説」「物理学序説」といわれる3つの講義を用意しています。この講義は、高校時に履修してこなかった分野を補完しながら、大学の専門分野へとつなげるための科目です。しかしながら、各序説は90分×15回の講義時間しかありません。よって、入学後は、学生の皆さん自ら高校時に選択してこなかった分野を勉強していく必要があります。前期の各序説で基礎力が充分についていると見なされ、後期にはそれぞれの科目に対して必ず単位修得をすべき必修科目が開講されます。1年生後期では、入試科目にはとらわれず幅広い見地から、必修科目に臨みます。
環境共生学科で考えている「環境」は、高校までの分類での生物だけ,化学だけ,物理だけをベースにすれば取り組めるというものではなく、相互に密接に関連している総合分野といえます。



環境共生学科カリキュラムの全体像

環境共生学科では幅広い基礎知識を身につけることを要求されます。そのため、1~3年次のカリキュラムはさまざまです。全体像を図に示します。環境共生学科のカリキュラムは、生物を基礎とした「応用生態学系」,化学を基礎とした「循環物質科学系」,物理を基礎とした「環境評価学系」の大きく3つに別けることができます。1年次から3年次まではこの3つの分野を万遍なく学んでいただきます。もちろん、受験生の皆さんの中に、「この分野だけ集中して学んでみたい」という方もいるかも知れませんが、専門分野にこだわらず幅広い見地から環境を捉えていくことのできる学生を、埼玉大学工学部環境共生学科としては世の中に送り出したいと考えています。

無題

より専門的な知識については、3年次もしくは4年次から研究室配属が行われますので、その時まで幅広い基礎知識を身につけてください。
はじめに述べたとおり、環境共生学科では理科一科目で受験が可能ですが、基本的には大学生になって、今まで学んでこなかった分野(生物,化学,物理すべての分野)も積極的に学ぶことが要求されます。1年次前期は基礎をもう一度学び直す時期と位置づけ、1年生後期から受験した分野にこだわらず幅広い分野を学び、最終的に希望する研究室において卒業研究を行うことがカリキュラムの全体図です。

無題



環境共生学を学ぶ

私たちが目指しているカリキュラムの特色は、一言で言ってしまうと、化学,生物,物理などという枠にとらわれず、様々な専門の基礎を徹底的に学ぼうということなります。これを、大人の言葉で述べると、

・生物並びに生態系の仕組みとこれらを取り巻く自然環境の成り立ちや動態を理解するための基礎学問体系の学習
・環境影響化学物質の基礎知識と関連する実験技術の習得
・環境設計および環境計測に関連する基礎知識と実験技術の習得
・環境の仕組みを体感し,環境共生のあり方を考えるためのフィールド実習や現場での実験・解析の実施
・環境の歴史や履歴を理解し,環境共生型社会の創造にむけた法律,倫理,請託などの環境にかかわる社会的知識の獲得
・環境保全に配慮した視点を踏まえた人間生活の場としての環境の設計方法論の理解と演習
・環境問題に関する具体的なテーマを設定し,学生自らが実験や解析を通して現象を考察するための輪講やテーマ研究,卒業研究の実施
・環境共生を社会的に実践・推進する上で必須のプレゼンテーション技術の習得
・国際的な視野から環境問題を理解するために必要なコミュニケーション能力としての英語力の向上
・実社会での環境問題への取り組みを実体験するためのインターンシップの実施

となります。かなり難しいですね。とはいえ、環境という分野は様々な見地からの視点が必要ですので、従来の枠組みにとらわれず、貪欲に学習していくことが重要かと思います。環境共生学科の学生として、受けて欲しい科目は以下の通りです。



環境共生学科履修科目

環境共生学科の学生として、受けて欲しい科目は以下の通りです。

無題



専門科目

環境共生学科の大きな特徴である専門教育科目について、詳しく見ていきましょう。
これらはすべての講義名であり、この中から自分で選択することになります。 教養の科目は入っていません。

無題

無題

■この情報の掲載元

http://www.env.saitama-u.ac.jp/intro/curriculum.html

山口大学大学院 理工学研究科 環境共生系専攻

更新日

環境共生系専攻
 
環境共生系専攻の教育目的

  1. 環境分野における高度専門力の養成
    学士課程で養われた数学・物理・化学・生物・地学等の基礎学力および環境科学と環境工学に関連する基礎知識をベースにして,大学院レベルの共通基礎科目群と先端科学技術科目群等の系統的な履修を通して,環境関連の高度専門技術者に必要とされる「環境と人間活動の相互作用の理解力」,「環境に伴う各種現象のモデル化と解析の能力」,「安全・安心・快適なシステムの設計・構築に関する応用能力」,「創造的問題発見能力」などを養う。
  2. 問題解決能力・課題発見能力の養成
    共通基礎科目,実験・実習科目,インターンシップなどの「コースワーク型教育」を通じて現場体験を有し,特別研究から修士論文作成に至る「研究実践を通じた教育」により「課題発見能力」,「問題解決能力」,などを育成する。それとともに,その基盤となる「高度なディスカッション能力」,「高度な技術コミュニケーション能力」,「英語も含めたプレゼンテーション能力」を養成し,地球規模のグローバルなものの見方ができる能力も育成する。
  3. 環境系の科学技術者の社会的責任に関する意識の涵養
    倫理などの科学技術者の社会的責任に関する教育,社会規範や環境保全等に係る教育,及び特許や営業情報の漏洩防止などを含む知的財産教育などにより,21 世紀の知識基盤型産業社会で活躍できる人材を養成する。
 
環境共生系専攻のGraduation Policy
  1. 本専攻の教育目標である,1) 環境分野の高度専門力の養成,すなわち,環境保全計画・環境測定,環境維持,あるいは改善などに関する幅広い学術と技術の習得,2) 課題発見能力・問題解決能力の養成,3) 環境系の科学技術者の社会的責任に関する意識の涵養,を理解して,専攻が提供する大学院教育プログラムに積極的に取り組み,高度専門技術者として必要な能力を身につけた者である。
  2. 本専攻は,環境分野に関して幅広い知識と,一つの深い専門性を有するいわゆる「T型人間」の育成を目指している。育成する人材の能力を保証するために,1) 科目等の狙いと到達目標を示したシラバスの提供,2) 厳格な成績評価の実施を行う。また,3) 特別研究では全研究室参加の中間発表会及び最終発表会を実施し,4) 修士論文の作成指導を充実すると同時に,5) 修士論文審査を厳格に行う。
  3. 本専攻の課程修了後には,修士(工学)あるいは修士(理学)の学位が授与される。本専攻の優れた学生には,「博士前期課程」を1年あるいは1年半で修了し,「博士後期課程」に進学して博士の学位を取得することを推奨している。博士後期課程の期間短縮修了制度も活用すれば,博士前期課程入学後,3年間で博士の学位取得も可能である。
 
■この情報の掲載元
http://www.gse.yamaguchi-u.ac.jp/engineering/mc07.html
 
 
就職状況
 
平成22年度 就職・進学状況(博士前期課程)
 
理学系:就職83% 進学2% その他15% 工学系:就職89% 進学5% その他6% 全体:就職88% 進学4% その他8%  
業種別就職状況(博士前期課程)
就職状況(博士前期課程)
産業分野 平成21年度 平成22年度
求人件数 理学系 工学系 求人件数 理学系 工学系
合計 2487 39 219 2350 39 226
農業,林業 0 0 0 0 0 1
漁業 0 0 0 0 0 0
鉱業,採石業,砂利採取業 6 1 3 10 0 1
建設業 293 1 29 309 3 41
製造業 食料品製造業,飲料・たばこ・飼料製造業 27 1 0 26 1 0
繊維工業 27 0 1 23 0 3
印刷・同関連業 24 1 0 16 0 0
化学工業,石油製品・石炭製品製造業 151 3 22 153 2 23
鉄鋼業,非鉄金属・金属製品製造業 135 2 11 140 0 11
はん用・生産用・業務用機械器具製造業 284 1 20 341 1 15
電子部品・デバイス・電子回路製造業 170 0 21 191 2 20
電気・情報通信機械器具製造業 113 1 10 95 3 10
輸送用機械器具製造業 149 0 25 204 3 28
その他の製造業 254 1 9 96 1 9
電気・ガス・熱供給・水道業 8 1 11 6 1 9
情報通信業 284 14 14 274 5 16
運輸業,郵便業 11 1 3 8 1 3
卸売業,小売業 卸売業 25 0 2 16 1 2
小売業 17 0 1 2 0 1
金融業,保険業 金融業 5 1 0 5 0 0
保険業 2 0 0 2 0 0
不動産業,物品賃貸業 不動産取引・賃貸・管理業 3 0 1 1 0 0
物品賃貸業 0 0 0 0 0 0
学術研究,専門・技術サービス業 学術・開発研究機関 9 2 3 28 0 1
法務 0 0 0 1 0 0
その他の専門・技術サービス業 347 3 15 240 4 21
宿泊業,飲食サービス業 5 0 1 1 0 0
生活関連サービス業,娯楽業 1 0 2 11 0 1
教育,学習支援業 学校教育 5 4 0 8 6 0
その他の教育,学習支援業 6 0 0 2 1 0
医療,福祉 医療業,保健衛生 4 0 0 4 0 0
社会保険・社会福祉・介護事業 2 0 0 0 0 0
複合サービス事業 39 0 2 33 0 2
サービス業(他に分類されないもの) 宗教 0 0 0 0 0 0
その他のサービス業 24 0 2 28 0 1
公務(他に分類されるものを除く) 国家公務 4 0 0 6 1 1
地方公務 29 1 10 68 3 6
分類不能の産業 24 0 1 2 0 0
 
■この情報の掲載元
http://www.gse.yamaguchi-u.ac.jp/intro/syushoku.html
 

京都大学大学院 人間・環境学研究科

更新日

教育研究上の目的

(京都大学通則第35条の2の規定による)

人間・環境学研究科は、環境、自然、人間、文明、文化を対象とする幅広い学問分野の連携を通じて、人間と環境のあり方についての根源的な理解を深めるとともに、人間と環境のよりよい関係を構築するための新たな文明観、自然観の創出に役立つ学術研究を推進することを目指す。また、こうした研究活動を推進するなかで、人間及び環境の問題に対して広い視野、高度な知識、鋭い先見性をもって取り組むことのできる研究者、指導者、実務者を養成することを目的とする。

共生人間学専攻

共生人間学専攻では、「人間相互の共生」という視点に立ち、人間と環境の相関関係において人間の根源を探求しつつ、現代社会の具体的諸課題に取り組み、社会的要請に柔軟に応えられる研究者、指導者、実務者の養成を目指す。

共生文明学専攻

共生文明学専攻では、共生・融和の可能性を追求するため、多様な文明の間にみられる対立・相克の構造を解明するとともに、歴史・社会・文化の諸相にわたって複雑にからみあう文明の諸問題に新たな見地から取り組み、解決の方向性を示すことのできる研究者、指導者、実務者の養成を目指す。

相関環境学専攻

相関環境学専攻では、人間と自然環境の関わりを包括的に理解することを目指した基礎研究を展開するとともに、自然と人間の調和を図るために必要な新しい社会システムの確立に、高度な見識と科学的・論理的判断力をもって貢献することのできる研究者、指導者、実務者の養成を目指す。
 
■この情報の掲載元
http://www.h.kyoto-u.ac.jp/jinkan/information/mission.php
 
 
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

  1. 社会に湧き起こる新たな問題群の解決には従来の思考枠では対処することができないという基本認識に立ち、新しいパラダイムを創出するという目的意識の下に、本研究科に共生人間学、共生文明学、相関環境学の3専攻を置く。同一専攻に近接分野を多く配置することによって専門性に力点を置き、専門を掘り下げてその裾野を広げ、裾野を広げることによって頂上を高くすることを目指す。
  2. 修士課程では、学生には研究指導科目を中心とした自専攻開設科目を履修させるが、研究の視野を拡大するために他専攻開設科目の履修をも推奨する。指導体制については、主指導教員と複数の副指導教員による複数指導体制を採り、狭い専門の殻に自閉しないよう配慮する。
  3. 学位論文の作成を目的とする博士後期課程では、指導教員との密接な接触の下に研究を深化させる。ここにおいても副指導教員を配置した複数指導体制を採り、複眼的思考の強化育成を図る。
  4. 新しい研究領域を創成しようとする本研究科においては、教育課程は単位履修と一体であるとの認識に立ち、時代的要求をも考慮しながら講義科目の内容を深化させ、研究の自発性を高めていく。
  5. 学際的ないし超学的研究を指向して新しいパラダイムを創成するという研究科の理念を実現するために、講座横断的・専攻横断的なコースワークの設置や、特定の問題に対して諸学問分野を動員するといった教育研究のあり方を模索する。
 
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

現代の科学・技術は、人間の可能性を限りなく押し広げてきた半面、地球環境問題、エネルギー問題、民族間の争い、冨の南北間格差等々の諸問題を次第に顕在化させ、グローバル化の波とあいまって、われわれに新たな課題をつきつけている。こうした新たな問題群に立ち向かい、地球規模での危機的状況を打開・克服するためには、これまでの知の蓄積を踏まえつつ、新たな知のパラダイムを構築することのできる人材が求められる。本研究科の名称である「人間・環境学研究科」の「・」は、加算的な意味合いの「・」ではなく、乗算的な意味合いのそれである。この名称が示唆するように、本研究科では、既成の知を熟知しているだけでなく、それを基盤に新たな(創造的な)飛躍をなしうる知的軽やかさをもつ人々を受け入れようとしている。その教育目的の詳細は、「教育研究上の目的」に示すとおりである。
  
■この情報の掲載元
http://www.h.kyoto-u.ac.jp/jinkan/information/policy.php