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「環境人材育成コンソーシアム」とは

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更新日 2013-04-25

東京大学大学院 新領域創成科学研究科 環境学研究系

更新日

環境学研究系

環境学研究系は、その前身である環境学専攻が1999年に設立されて以来、多くの分野の専門家が「学融合」の理念に基づいて協力することにより、複雑化・多様化する環境問題に対して世の中に解決策を提示していくことを目標として教育・研究活動をおこなってきた。現象・事象を細分化し真理や原理を追求するための科学から、多面的な環境問題にかかわる多様な要素を総合化し、社会全体としての解決の道筋を示すような新たな学術への転換を目指している。
本研究系では、自然環境学、海洋技術環境学、環境システム学、人間環境学、社会文化環境学、国際協力学という6つの専攻をユニットとして教育研究をおこなっている。それぞれの専攻が特定の学問領域に収斂するのではなく、各専攻の中に多様な領域を配し、専攻一つ一つがそれぞれ特有の視点や対象を持ちつつも環境を総合的に幅広く扱えるよう配慮している。その上で研究系全体としてさまざまな分野が融合しつつ、新しい学術分野として環境の設計・創造につながるような環境学を構築していこうとしている。
「知の爆発」に象徴されるように、知識や技術の深化のスピードはめざましく、これに情報伝達手段の発達が相まって、人類の生活は大きな質的変化を遂げている。多様なニーズに応えるべく暮らしの豊かさや生活空間の広がりが急速に進む一方で、地域格差や経済格差などの様々な地球規模での社会的問題も顕在化してきた。さらに、気候変動に代表される地球環境問題が危急の課題として人類全体にのしかかっている。解決すべき問題は、空間的にも時間的にも広範にわたり、それらが複雑に絡み合っているのである。このような中で環境を考える際には、各瞬間でのスナップショットで最適化をめざすだけでは十分でなく、あるべき未来の姿を明確にイメージし、かつその目標と現在をシームレスにつなげる合理的で現実的な道筋を含めて考えなければならない。価値観の多様性を認めつつ、将来にわたっての最適解を見いだすことは決して容易ではないが、だからこそ既存の学問体系の枠組みを超えた学融合によって、新しいパラダイムを創造していくことが環境学の使命であり、環境学研究の醍醐味であると考えている。
教育面においても、専門分野の習得を目指す各専攻独自の教育カリキュラムに加えて、研究系横断的な教育プログラムとして、英語での教育により学位を出すサステイナビリティ学教育プログラムや、一定の要件を満たした学生に修了証を授与する環境マネジメントプログラムおよび環境デザイン統合教育プログラムを配置し、総合的な視野を持って複層的な環境問題に立ち向かい、新たな産業を創出できる人材の養成を目指している。また、全学横断プログラムである海洋学際教育プログラムにも主体的にかかわっている。さらに、国際化をキーワードに、英語による講義の充実、外国人留学生用の奨学金の獲得、留学生サポートの充実など、外国人と日本人がともに学べる環境の整備に努めている。
このように環境学研究系は、「学融合」の理念に基づいた特徴ある研究教育体制をもち、総合的な学問である環境学の世界的拠点として、独自の地位を築きつつある。

環境学研究系長 佐藤 徹

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/shogen/aim.htm

環境学研究系環境学研究系 自然環境学専攻

専攻紹介
自然環境学専攻とは

自然環境学専攻は、大きく陸域環境学と海洋環境学の2講座から構成されています。人が生活する陸域と地球表面の7割を占める海洋とは、相互に大きく関連しています。自然環境学専攻ではそれを一体的に地球スケールで捉え地球環境を理解できる人材を養成する目的をもっています。
陸域では、人を含めたあらゆる生物が地球表層での大気、水によって形作られる地盤の上で生活します。森林、草原、砂漠といった自然が創出したさまざまな生育空間は多様な生物の進化を可能とし、生態系における緊密な相互関係を生み出し、人々はそれを自然資源として利用してきました。さらに人が作り出した都市から農村、漁村、山村などの空間は、自然の構造の上に重なり合っており、われわれの持続的な生存は、その良好な相互関係という仕組みの上に成り立ってきたのです。今日の地球環境問題は、あちこちでその仕組みが徐々に、あるいは急速にきしみ始めている兆候ともいえます。地球温暖化、大気汚染、水環境悪化、自然災害、砂漠化を含む生態系崩壊、生物多様性の減少、農村・都市環境や景観の変容などいずれも人類の生存と福祉にとって大きな問題となりつつあります。この問題を解くために、陸域環境学では大気・水・地形環境の構造とそれらの長期・短期変動、森林生態系、生物多様性と適応・共生の構造と機能、緑・都市環境、景観、およびそれらと人類との相互作用を視野に入れて研究しています。自然環境と人間活動の相互作用を自然・文化・社会という観点に立って、局所から地域、地球まで広いスケールで研究します。野外調査、実験、理論に基づいて、多面的・総合的に解析・評価し、自然環境の保全と資源の持続的利用を可能とする人間活動のあり方にまで迫ります。
陸域環境学では、大学演習林やさまざまな野外実験研究教育施設を利用し、海外を含むフィールド科学を基軸において、自然環境の包括的な研究・教育を行い、海洋環境とともに、自然環境を総合的に探求し、社会においてそれらを実践しうる人材の育成をめざしています。
海洋では、海底を基盤とする生物のみならず一生を海中で過ごす生物がいます。海洋生物は、陸域生物と異なり、広く深い海を3次元的に利用します。海洋環境は決して均一ではありません。光の届く範囲は表層部に限られ、海の大部分は暗闇です。絶えず世界中を循環する流れは、熱や溶存物質などを運び、南北の温度差を和らげます。沿岸、外洋、表層、深海、海洋底それぞれで生物の種類組成が異なることから想像できるように、海洋環境は多様性に富んでいます。われわれは、生命を誕生させた母なる海からの恵みやサービスを享受する一方、乱獲による生物資源の枯渇、富栄養化による赤潮、人為汚染物質の生物濃縮など、海洋環境に大きな影響を与えています。海洋環境の保全は重要な課題となっています。海は地球と生命の歴史を紐解く鍵であり、人類が直面する地球環境問題や食糧問題に深く関わっています。海洋環境学では、海洋地殻の形成と地球環境の変遷、海洋生物資源の動態、生物多様性の発現、物理的環境の変動や固体地球の動態、物質循環や海洋環境の化学的構造、生命の進化と環境適応、海洋生物の保全と管理について研究しています。
海洋環境学では、研究船を用いたフィールド研究を基軸において、海洋環境の包括的な研究・教育を実施し、海洋環境と陸域環境の相互関係や海洋メカニズムに関する総合的な知識、海洋環境システムに対する探求能力や問題解決能力を持つ国際的人材の育成をめざしています。

基幹講座

陸域環境学講座
● 自然環境構造学
● 自然環境変動学
● 生物圏機能学
● 生物圏情報学
● 自然環境評価学
● 自然環境形成学

海洋環境学講座
● 地球海洋環境学
● 海洋資源環境学
● 海洋生物圏環境学

研究協力分野(陸域環境学)
● 地球環境モデリング学
● 環境情報学

研究協力分野(海洋環境学)
● 海洋環境動態学
● 海洋物質循環学
● 海洋生命環境学

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/nenv/index.htm

 

環境学研究系環境学研究系 海洋技術環境学専攻

専攻の目的

海洋の利用と保全に関わる技術や技術政策学を発展させ、海洋新産業の創出、海洋の環境創造に資する教育・研究体制を確立することで、海洋技術政策および海洋環境政策に通じ、海洋資源開発、海洋エネルギー利用、海洋環境保全、海洋情報基盤、海洋産業システム等の学問を修め、水槽コンプレックスにおける実験演習や海洋現場観測により、高度な専門性と国際性を持って海洋関連政策の立案、産業振興、環境保全の実現に貢献できる人材を養成します。
教育研究の内容
本専攻は、鉱物・エネルギー等の海洋資源開発を司る海洋資源エネルギー工学と海底資源開発工学、技術や環境政策の決定に資するために海洋に関する科学技術的情報を有機的に統合・管理する海洋情報基盤学、開発と環境を調和させ新たな環境を創成する海洋環境工学、将来の技術予測をもとに便益・リスク・コストを定量的に指標化し具体的政策へ展開する海洋技術政策学、この政策に立脚した新たなビジネスモデルを提言し産業化を図る海洋産業システム学を柱とした教育・研究を実施します。 

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■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/otpe/index.htm


環境学研究系環境学研究系 環境システム学専攻

研究の特徴

人類の活動に伴う膨大な量の人工物生産・廃棄物排出や地表・地下・海域の開発に伴う環境改変は、大気・水・土壌・地殻・生態系からなる自然界に大きな影響を与えているのみならず、ヒト・社会を含む環境システム全体に様々な問題を発生させています。
これらの問題に対峙し、持続可能な将来を切り開くためのひとつの重要なアプローチとして、環境システムにおける物質とエネルギーの流れを適切に把握・評価し、システムを構成する要素間の相互作用を明らかにすることが考えられます。 また、科学技術に基づいたシステムの理解とそこから導き出される問題解決のための要素技術・それらを統合したアプローチに加え、経済・国際協調・政策といった観点をも融合した問題解決手法の構築と提示が強く望まれています。 そこでは、リスクや安全という概念に基づいた十分な検討を行うことも必要です。
環境システム学専攻では、人間-自然系としての環境システムを構成する要素間の相互作用や関係性について把握し、その理解に基づく環境システムモデルの構築による問題の所在の明確化と解決方法・制御の可能性を探り、さらに、環境調和型社会のデザインとその実現を目指して教育・研究を行っています。 


環境システムモデルの構築と環境調和型社会の創成

環境システム学では、人間活動に伴う物質(人工物や廃棄物)とエネルギーの流れ、および自然界(大気圏、水圏、地圏、生物圏)におけつ物質・エネルギーの循環を把握し、それらの相互作用を明らかにしていきます。そして、人間社会と自然のサブシステムから構成される環境システムモデルを構築し、それに基づく環境調和型社会の創成を目指しています。


■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/envsys/index.htm


環境学研究系環境学研究系 人間環境学専攻

超高齢社会の解決と低炭素社会の実現に挑む
先進国が直面する重要な課題に、高齢社会への対応と低炭素化があります。我が国はこれら課題の最先進国であるため、その解決のための技術開発と産業化を期待されています。この課題は、一方の解決が他方を悪化させるという二律背反性をもつため、従来の個別の技術開発では解決しません。多様な技術をシステム化し、 社会における効果を評価し、必要なら社会制度も変えなければなりません。同時に、従来と異なる評価指標に対応する新たな個別技術も必要 です。
高齢社会への対応における課題は、日常的な 健康管理と健康増進、医療・介護システムの充実、住環境の整備、社会参加の促進、モビリティ の確保、生活物資の購入支援などですが、既存の技術とシステムをそのまま拡張して適用すれば社会的コストとエネルギー消費は増大し実現性は乏しいです。解決策の研究開発においては、 個々の課題に対する研究成果の効果とその影響を、高齢者の健康と生活の向上という第一義的な目標以外に、エネルギー、情報、物流、経済、 など社会全体に関わる多面的な評価軸で総合的に評価しなければなりません。
一方、低炭素社会の実現のためには既存の設備や機器の効率向上によるエネルギー消費の低減を目指すだけでなく、将来のエネルギー供給・消費システム、すなわち、風力発電、太陽光発電、スマートグリッド、 コージェネレーション、ヒー トポンプ、電気自動車や家庭用燃料電池の普及等を 見据えた上で、新たな要素技術とシステム技術の研究開発が必要となります。 また情報システムや物流においても直接エネルギーを消費する要素の評価に加 え、時間的な波及効果を含めたシステムとしてトータルなエネルギー消費を考える視点を常に持つことが肝要です。
本専攻では環境学、情報学、工学など既存の学問分野の融合を図り、超高齢社会への対応と低炭素社会の実現に向けた様々な要素技術の研究開発とシステム設計を進め、それらの成果を社会実証実験により評価し、課題の解決策を社会に示していくことを研究の目的とします。


■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/h/index.htm


環境学研究系環境学研究系 社会文化環境学専攻

社会文化環境学専攻とは

わたしたちが居住するまち/都市という環境は、人の集まりであると同時に、建築や社会基盤施設などのハードウェアによって形成されています。また、都市も自然環境に依存せずには存続が出来ません。環境問題と環境形成はこのようなさまざまな事象の相互作用の中で捉える必要があります。そのために社会文化環境学専攻は、新領域創成科学研究科のキーワードである学融合の理念を専攻レベルで具現化しようとしています。
施設建設のための技術整備と言う点からであれば、必ずしも積極的な融合を必要としないという取り組みもありえますが、建築が都市に存在し、都市は空気・水をより広範な空間で共有している以上、建築・都市・土木の問題は、常に何らかの形で、それらの相互作用の上に位置付けられます。加えて、そこには人間の社会生活が基本にあります。すなわち、人間生活のための水循環は社会基盤としての上下水道システムが都市と建築をつなぎ、川や海辺のあり方が土木と都市をつなぐものです。また、安全性や利便性といった社会基盤の整備もそこに関わる多くの人の社会生活を通しての合意形成が不可欠であり、建築の評価においても、都市・市民や自然とのかかわりにおける役割が、認識されなくてはいけないといえます。
本専攻は、人文環境学・空間環境学・循環環境学の3つの基幹講座に空間情報学講座が加わった4つのグループから構成されます。住居・建築・都市・地域・地球という各種スケールの物理的環境および人文社会的環境を対象とした分析・評価・予測・形成・管理に関する研究・教育を行っています。
人文環境学講座では、都市社会学における住民運動、環境問題を取り扱い、環境問題をいかに住民が制御するかを社会規範形成と法規範形成とあわせて考えます。また、環境認知論・環境行動論と先史および民族考古学を取り扱い、環境情報とその環境下での人間行動のモデル化、調査に基づく環境生態と人の文化的・社会的かかわりの探求を行っています。
空間環境学講座では、空間環境情報の収集、解析、総合化、さらに計画の立案、評価手法を取り扱い、都市計画、建築構法計画を中心に展開し、建築・都市空間の居住環境問題として、快適で持続可能な環境構築の計画手法と技術を探求しています。また、社会基盤施設の安全性の環境負荷に対する最適化問題を取り扱い、地震や強風に対する構造物の性能評価、自然環境外乱の情報処理・予測手法の開発を行っています。
循環環境学講座では、環境制御技術の最適化問題を取り扱い、たとえば具体的には微生物の機能を環境制御に利用する方策を探求しています。また、海岸環境を取り扱い、沿岸域の物質循環や生態系場を理論、実験、観測に基づいてシミュレーションし、さらにその成果をもとに予測・評価手法の開発を行っています。
空間情報科学研究センターとの連携に立ち、協力講座としての空間情報学講座において研究・教育の展開を行っています。都市問題や地域経済問題は、関連諸情報として体系化されることにより、環境評価、環境設計、都市・地域政策などにおける意思決定に大きな役割を果たすようになってきています。空間情報科学としての多くの成果は社会文化環境学にとっての学術展開の基盤となるもので、連携が環境学創成への貢献として期待されています。
以上のように、自然科学および人文社会科学の多面的なアプローチを用いた研究・教育の場で、環境学の様々な問題に的確に対処できる人材を育成します。教員と学生が環境を考えるという点においては「ともに学ぶ」という姿勢のなかから、そのためのさまざまな手法が活用できるとともに、それを支える要素技術の開発にあたって文化としての位置づけも行うことができ、広い意味で環境問題に対処できる人材の育成をめざしています。
一方、本専攻は環境に関わる総合的な設計(デザイン)の実践的能力を滋養することを目的とした「総合環境デザインコース」においても中核的な役割を果たし、また環境プランナーの資格につながる「環境マネジメントプログラム」の運営にも協力しています。

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/sbk/index.htm


環境学研究系環境学研究系 国際協力学専攻

専攻のミッション

20世紀は “国家” の時代であったために、人類最大の戦禍が2度にわたってもたらされました。21世紀は “国家間” をどう規定するかに人類の運命がかかっているといえましょう。現実には主に技術と制度の革新にともなって国境を越えてあらゆるものが加速度的に飛翔しはじめています。それぞれの国は他の国あるいは世界とどのように “間合い” を取るかに腐心しています。そして世界の各地では、さまざまな課題解決のための制度構築を行いつつ、国境を越えた地域共同体の形成が加速化しています。
世界の国々が協力して取り組まなければならない問題は大きく3つに分けられます。世界平和の不安定要因である開発途上国の絶対的貧困や格差拡大の解決をめざす「開発協力」の問題で、この問題は現世代が共有する倫理的負債です。次は世界全体の協力なくしては解決不可能な「環境と資源管理」の問題で、これは次世代に対する倫理的負債です。そして世界各国が世界の平和と持続的経済発展や安定を図るための「制度設計あるいは政策協調」の問題です。これらに共通している課題は地球公共財の良き統治です。
このような歴史的鳥瞰図と世界の現実的な課題を踏まえ、国際協力学の教育研究の目的は、国際社会が共通に抱える課題群に対して専門的あるいは学融合的に果敢に挑戦する志と、理論に裏付けられた分析道具を身につけ、政策立案の構想力と実務能力を備えた国際協力分野の新しいミッション・リーダーや研究者を育成することです。

研究・教育の特徴
国際協力学には深い専門的能力と学融合的接近が不可欠です。それ故にこの専攻の教員と学生は、必然的に理系と文系の両方からバランスよく構成されています。この専攻では国際協力学の主要課題である開発協力・資源と環境のガヴァナンス・政策協調あるいは制度設計の3クラスターを重点的教育研究対象としています。これらのクラスター毎にカリキュラムは基幹科目+展開科目+インターンを含めた実践的科目の3層に組まれ、専攻外の本学研究所による協力講座や開発援助機関(JBICとJICA)との連携講座も備えて、専攻の目的を効率的に習得できるよう設計されています。
本専攻は独立大学院として設立後7年ですが、卒業生は既に国内外の国際協力研究機関、開発援助機関、コンサルティング会社、非政府機関・NPO、一般企業などで目覚しい活躍を始めております。世界には、私たちの知的興味をそそり、正義感に刺激を与える現場が多くあります。 しかし、 現場に飛び込めばよいというわけではありません。私たちの専攻は、フィールドでデータを集める方法から、それらをまとめて発信する作法に至るまで、コミュニケーション能力の全体的な向上に力を入れています。
受験を考えておられる学部学生や社会人入学を考えておられる皆さんにおいては、ぜひともこの専攻に入学していただき、21世紀の普遍的価値としての世界の持続的共存共栄の実現を目指して “地球公共財の最適管理学”への勉学と研究にいそしんでいただきたいと願うものです。この専攻を皆さんの高い志に根ざした理想実現の第一歩として下さい。



基幹講座

開発プロジェクト・途上国インフラ整備学分野
国際政策協調学分野
開発環境政策学分野
国際政治経済システム学分野
資源環境政策学分野 マネジメント分野
協調政策科学分野
農業環境学分野
国際資源環境学分野

研究協力分野
地域間連携・交流学分野
国際日本社会学分野
開発援助政策学分野

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/cois/index.htm


環境学研究系環境学研究系 サステイナビリティ学教育プログラム

>> 国際的視野と実践的スキルをもって持続可能な社会の実現に貢献できる人材を

サステイナビリティ学教育プログラムは、サステイナブルな社会を実現するために国際的な視野を持って貢献できる人材養成を目指すプログラムです。講義・演習は全て英語でおこなわれ、在学生の半数以上は留学生で構成される国際的プログラムです。本プログラムは独自のカリキュラムをもち、独自の学位(修士・博士(サステイナビリティ学))を授与する、専攻に相当するプログラムです。専攻同様に独自の入試を行いますので、入学には本プログラムの入学試験を受験する必要があります。本プログラムは、サステイナブルな社会を構築するために必要な基礎知識や基本概念を幅広く習得できるよう、東京大学大学院新領域創成科学研究科・環境学研究系内の各専攻を横断するプログラムとして運営されています。また、サステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)、大学間国際学術協力(AGS)を通じ、最先端のサステイナビリティ学を研究する大学・機関と緊密な協力関係を築いています。さらに、知識だけでなく、国際的視野を兼ね備えたコミュニケーションスキルをはじめ、様々な実践的スキルを養うため「演習型教育プログラム」を重視し、毎年海外のフィールドで実施する演習を豊富に用意しています。演習の中では専門分野、国籍、文化的背景が異なる多国籍の学生が、議論しながら互いに協力し、刺激し合うことで経験的に必要なスキルを身につけています。本プログラムは文部科学省の「国費外国人留学生(研究留学生)の優先配置を行う特別プログラム」に採用されており、留学生の奨学金受給チャンスも用意されています。

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/sustaina/index.htm

新潟大学大学院 自然科学研究科 環境科学専攻

更新日 2013-04-24

教育研究の目的

(新潟大学大学院自然科学研究科規程 第3条の2)


1 自然科学研究科は理学・工学・農学の分野を含む総合型の区分制大学院として5年一貫の教育を重視し,優れた研究能力と幅広い視野をもった創造性豊かな人材を養成することを目的とする。
2 博士前期課程は,各専攻における教育研究を通じて,専門分野に関する専門的知識及び関連分野の基礎的素養を修得させ,次に掲げる能力を備えた人材を養成することを教育目標とする。
(1) 自然・社会・人類に対する倫理的な判断能力

(2) 基礎理論・技術を理解し,応用する能力

(3) 課題を発見し,解決する能力

(4) 学会発表を含むコミュニケーション能力

(5) 定められた期間で報告する能力
3 前項の教育目標を達成するために,博士前期課程の各専攻は,次の掲げる教育研究を行う。
(1) 数理物質科学専攻は,数学系,物理学系及び化学系の分野で構成し,自然界の基本法則,宇宙,物質の性質や反応機構の解明と新素材・新物質の創製及び数理現象に関する教育研究を行う。

(2) 材料生産システム専攻は,材料系,化学系及び機械系の分野で構成し,先端材料の創製,新機能・高機能性材料の開発,材料評価,生産プロセス及び材料生産のための機械科学に関する教育研究を行う。

(3) 電気情報工学専攻は,高度情報社会,省エネルギー社会,高福祉社会に貢献する情報工学,電気電子工学及び人間支援科学の分野で構成し,情報通信ネットワーク,知能情報科学,高効率エネルギー,電子デバイス,ナノテクノロジー,センシング,医用生体工学及び福祉工学に関する教育研究を行う。

(4) 生命・食料科学専攻は,基礎生命科学,応用生命・食品科学,生物資源科学の分野で構成し,生命原理を解き明かす生物学の基礎から,農学とその関連部門での幅広い応用科学に関する教育研究を行う。

(5) 環境科学専攻は,理学,工学及び農学等の専門領域を有機的に複合した分野で構成し,多面的に地球的規模及び地域社会の環境問題に取り組み,既成の学問領域の枠組みを越えた総合的視点に立った環境科学に関する教育研究を行う。
4 博士後期課程は,専門分野の修得を前提に,各専攻における先端的な教育研究を通じて,関連分野の知見や視点を加えた総合的・学際的な分析能力を修得させ,次に掲げる能力を備えた人材を養成することを教育目標とする。
(1) 自然・社会・人類に対する広い視野をもち,責任を自覚する能力

(2) 問題発見能力と問題解決能力

(3) コミュニケーション能力

(4) 国際会議等における発表能力

(5) 学術雑誌への論文執筆能力
5 前項の教育目標を達成するために,博士後期課程の各専攻は,次に掲げる教育研究を行う。
(1) 数理物質科学専攻は,自然界の基本法則,宇宙,物質の性質や反応機構の解明と新素材・新物質の創製及び数理現象に関する先端的な教育研究を行う。

(2) 材料生産システム専攻は,原子・分子の構造制御による新材料の創製,界面制御による異種材料の複合化,機能性材料の化学的開発,環境調和型生産プロセス,材料評価,生産機械システム及び材料制御等に関する先端的な教育研究を行う。

(3) 電気情報工学専攻は,情報通信ネットワーク,知能情報科学,高効率エネルギー,電子デバイス,ナノテクノロジー,センシング,医用生体工学及び福祉工学に関する先端的な教育研究を行う。

(4) 生命・食料科学専攻は,分子から個体までの生命現象の原理解明を幅広い研究領域から探求しつつ,食料問題の解決や農業関連産業発展のための応用学問分野の構築,基礎と応用の学問分野の有機的連携による生命原理の探求と応用,環境と調和した持続的農業生産の構築等に関する先端的な教育研究を行う。

(5) 環境科学専攻は,地球的規模及び地域社会における環境問題に多面的に取り組み,既成の学問領域の枠組みを越えた学際的視点に立った環境科学に関する先端的な教育研究を行う。

 

■この情報の掲載元
http://www.gs.niigata-u.ac.jp/~gsweb/general/01.html


研究科の教育・研究


環境科学専攻

日本の代表的な多雪地域で日本海に面する新潟から東北アジア,さらには地球的規模までといった幅広い領域を対象としてその環境と構造を探求し,グローバルな視野で地圏・水圏・生物圏と人間社会との相互関係を理解し,研究の最前線の体験を通して自然環境から都市・農山村環境を創り出せる独創性に富む人材の養成を行ないます。また,外国人と十分意志疎通のできる国際性豊かな人材を育てます。

各コースとその内容


自然システム科学コース

物理学・地球科学・化学・生物学にわたる基礎理学の学習で得られた知識を適用し,グローバルな視点から,環境システムの維持機構を多角的に解明できる人材の育成を行います。この目的の実現のために,超高層大気中における原子分子反応過程や大気・海洋現象の物理学的解析,機能性材料や光エネルギー変換物質の物理化学的特性の理解,環境関連物質の循環機構の解明などの物質やエネルギーの循環機構を理解できる能力を身につけるための教育・研究や,地質の発達過程やそれに伴うさまざまな地球科学的諸現象の理解,生物の遺伝的多様性と環境適応機構の解明などを通して,地圏や生物圏における環境を把握し,理解できる能力を身につけるための教育・研究を行います。

流域環境学コース

流域を人の生活や資源循環の一単位と考え,人間の生存基盤を提供する森林と,人間が働きかけ食料を得る場としての農地・農業を支える,森林科学・農業工学の研究を行って,人と自然の共生を可能にする知識の蓄積と技術の開発を目指します。また,世界的にも希な多雪地域であり,独特の水循環形態と動植物の生息環境が形成されてきた新潟の地にあって,地球温暖化の影響を強く受けると考えられる水・物質循環,農林環境,農業生産活動および生態系の変動について,最先端の研究を行います。森林生態系生物学,森林資源保全・利用学,地域管理工学,農業システム工学,農業環境情報学,水循環変動学および生態系変動学の研究分野で構成されます。

社会基盤・建築学コース

都市と人間および自然環境との持続可能な共生システムの構築を目指し,社会基盤工学・建築学・都市工学に関する基礎的な知識と,豊かな計画・分析・解析力をもった環境創造技術者および建築家を養成します。具体的には,各種災害から都市・建築および人間の安全性を確保するための社会基盤施設・建築構造物の構築技術を始め,快適で安全な居住環境と自然との共生を目指した住宅・建築・都市などの空間の構成・設計計画手法や法制度,河川等の水域環境の物理的挙動・水質の解析・評価技術,および都市の景観形成とその歴史的変遷について評価・計画・活用するための技術,などに関する教育研究を対象としています。

地球科学コース

人類をとりまく重要な環境要素である陸域や海洋底の地層・岩石・鉱物・化石などを対象に,それらのマクロ的・ミクロ的特質を野外地質調査に根ざした地質学的研究手法で探究し,岩圏と生物圏それぞれの性質と相互作用を地球の歴史的視点から解明します。この解明を通じ,鉱物の結晶構造,海洋の形成,大陸の成長,地震活動,火山活動,表層の環境変遷,生物相の移り変わりなど,地殻~上部マントル中に記録された地球システムのダイナミックな変動の性質を理解し,国土の開発,防災,地下資源の探査,地球環境問題への取り組みなどをはじめとする幅広い分野で社会貢献できる人材の育成を目指します。

災害環境科学コース

人の生活基盤である都市から中山間地にかけての雪氷・斜面・洪水・火山土砂・地盤災害などとそれらの複合災害について,履歴解明,発生機構・予測などの基 礎研究をもとに,総合的な防・減災対策の教育・研究を行います。また,近年顕在化する,急速な環境変動・社会変化にともなう災害発現の多種多様な変容への技 術・対策への応用面も学びます。これらの活動を通して,問題の発見、解決、説明の三つの能力を一体的に運用できる人材を養成します。

■この情報の掲載元
http://www.gs.niigata-u.ac.jp/~gsweb/program/01.html#a5


教育研究の目的

自然科学研究科は理学・工学・農学の分野を含む総合型の区分制大学院として5年一貫の教育を重視し,優れた研究能力と幅広い視野をもった創造性豊かな人材を養成することを目的とします。

博士前期課程は,各専攻における教育研究を通じて,専門分野に関する専門的知識及び関連分野の基礎的素養を修得させ,以下の能力を備えた人材の養成を教育目標とします。
  1. 自然・社会・人類に対する倫理的な判断能力
  2. 問題発見能力と問題解決能力
  3. 課題を発見し,解決する能力
  4. 学会発表を含むコミュニケーション能力
  5. 定められた期間で報告する能力
博士前期課程の各専攻は,次に掲げる教育研究を行います。
  1. 数理物質科学専攻は,数学系,物理学系及び化学系の分野で構成し,自然界の基本法則,宇宙,物質の性質や反応機構の解明と新素材・新物質の創製及び数理現象に関する教育研究を行います。
  2. 材料生産システム専攻は,材料系,化学系及び機械系の分野で構成し,先端材料の創製,新機能・高機能性材料の開発,材料評価,生産プロセス及び材料生産のための機械科学に関する教育研究を行います。
  3. 電気情報工学専攻は,高度情報社会,省エネルギー社会,高福祉社会に貢献する情報工学,電気電子工学及び人間支援科学の分野で構成し,情報通信工学,知能情報科学,高効率エネルギー,電子デバイス,ナノテクノロジー,センシング,医用生体工学及び福祉工学に関する教育研究を行います。
  4. 生命・食料科学専攻は,基礎生命科学,応用生命・食品科学,生物資源科学の分野で構成し,生命原理を解き明かす生物学の基礎から,農学とその関連部門での幅広い応用科学に関する教育研究を行います。
  5. 環境科学専攻は,理学,工学及び農学等の専門領域を有機的に複合した分野で構成し,多面的に地球的規模及び地域社会の環境問題に取り組み,既成の学問領域の枠組みを越えた総合的視点に立った環境科学に関する教育研究を行います。

環境科学専攻 アドミッション・ポリシー

環境科学専攻は,地球規模から北東アジアの一角の日本海や新潟地域,さらに都市や住まいまでを広く研究対象として,エネルギー循環過程のメカニズム,野生生物の多様性,森林科学,農業農村環境工学,農業機械システム学,社会基盤工学,建築学,地球科学,災害科学に関する先端的・学際的で超域的な研究を行うことを目的とします。これにより地球や地圏・水圏・生物圏などの構造を探求する優れた知識,自然環境と人間社会との相互関係についての広い視野や専門知識,および都市・農山村環境を創出する能力を持った技術者,公務員,教員などの人材の養成を行います。また,環境問題の特性から,従来の思考にとらわれない高い課題探求力と問題解決能力,倫理観をもって社会に貢献でき,外国人研究者との専門的知見において十分意志疎通のできる国際性豊かな人材を育てます。そのため,学部教育において本専攻に対応する学問分野を専修した学生に限定せず,広く人文・社会科学を専修した学生も含め,基本的な情報収集,解析および発信の能力をもち,環境にかかわる問題に積極的に関わっていこうとする学生・社会人を受け入れます。これに加えて,後期課程に進学して更なる研究能力を身に付けて先端基礎分野で活躍しようと専門学問分野に深い関心を持つ人材の育成も行います。

1.一 般 選 抜

学部課程で学んだ知識をさらに深め自然科学を生かした専門的職業人を志し,十分な基礎的知識・能力,および高い勉学意欲を有する学生。または,学部課程で学んだ知識を基礎に,新たな知識を学びこれを有効に活用する手法を修得し,自然科学の分野での活躍を目標とする知的好奇心にあふれ強い意志をもつ学生・社会人。

2.外国人留学生特別選抜

一般選抜の事項に加えて,入学希望コースでの学習に支障ない基礎学力(当該コースに対応する学部卒業以上の資格あるいはこれと同等以上の学力)を有し,日本語あるいは英語による必要最小限のコミュニケーションの能力を有する学生・社会人。

3.社会人特別選抜

学部課程で学んだ知識と社会人としてのキャリアーを基礎に,新しい知識を学びこれを積極的に活用する手法を修得し,専門的職業人としてのキャリアーアップや自然科学・技術の新たな分野に進む勉学意欲と自主努力を行う強い意志をもつ社会人。

■この情報の掲載元
http://www.gs.niigata-u.ac.jp/~gsweb/admission/01.html

首都大学東京大学院 都市環境科学研究科 観光科学域

更新日

大学院 観光科学域の紹介

観光科学域のプログラムの特徴

 観光は低成長時代において成長可能な分野として期待されていますが、これまでの我が国の大学院における観光研究・教育は経営分野(ホテル・旅行業・ホスピタリティ)に偏っていました。

 この状況を踏まえて本学域は、我が国で初めて理系をベースとした観光科学を提唱して平成20年度に設置されました。具体的には地理学・生態学などの理学的方法、都市工学や交通工学などの工学的方法、実践的なまちづくり手法、ITツールを使った観光情報・行動の分析や発信といった情報学から観光学にアプローチします。

プログラムの特色は以下の5つです。
  • (1) 「自然の適正利用」や「まちづくり」に資する観光の基礎知識から応用的な活用方法までを議論を通して学び、応用力のある総合力と専門性を身に付けるプログラムを提供しています。
  • (2) 観光振興や自然の適正利用、まちづくりのための具体的な問題を理論的に解明し、計画を立案するための調査手法や分析手法、表現方法の「技術」を学びます。
  • (3) 産学官連携による共同研究を取り入れ、企画・提案者の立場で、地域社会との関わりの中で「観光地の診断から計画、実践まで」を研究します。観光地域の資源や現象を分析し、提案的な社会実験を行いながら計画を策定する一連の方法を実践的に学びます。
  • (4) 東京都が平成20年に創設した、自然環境保全を担う人材育成・認証制度「ECO-TOPプログラム」の第一号認定校として、自然環境分野の専門知識、理念、価値観を体験的に学ぶ場を提供します。
  • (5) こうしたカリキュラムにより、今、観光の現場で最も不足している観光計画の企画立案や地域全体の価値を高めるための総合的なマネジメントを行うことができる観光のリーダーや、レンジャー等の自然環境の保護・適正利用を担う先導的・実践的人材を育成します。卒業後は、観光という学問の総合性を生かして「研究者」「シンクタンク・不動産・観光・広告・運輸・物流」「行政」といった幅広い分野に人材を供給します。

上記の内容をより詳細に示した観光科学域のアドミッションポリシー(AP)、カリキュラムポリシー(CP)、ディプロマポリシー(DP)は以下のURLでご覧頂けます。

アドミッションポリシー(AP)
http://www.tmu.ac.jp/kyouikujouhoutop/legal-matters/sinrotop/3121.html

カリキュラムポリシー(CP)およびディプロマポリシー(DP)
http://www.kisokyo.tmu.ac.jp/kyomu/dpcp/index.htm


観光科学域の研究領域

 観光科学域の研究領域には5つの主要な分野があります。観光科学域のスタッフや業績はこちらからご覧いただけます。

* 「観光政策・地域の計画」 観光産業の適正な成に必要な政策・計画を科学的に提唱する

* 「観光まちづくり」 都市工学的な視点から魅力ある都市・地域づくりを学ぶ

* 「観光情報」 GIS、地図解析んど地理的な情報分析と観光情報学を学ぶ

* 「地域環境」 地理学的視点から、エコツーリズムやルーラルツーリズムなど環境資源の保全保護や適正利用を学ぶ

* 「環境生態」 環境と人間を含むすべての生態系の関わりを学ぶ


観光科学域(博士前期課程)のカリキュラム(平成25年度)

大学院観光科学域(博士前期課程)では以下の科目群を開講しています。
 修了のために必要な単位数は30単位ですが、全研究室の合同ゼミナールである「自然・文化ツーリズム特別セミナーⅠ~Ⅳ(計8単位)」が必修のほか、分野別のゼミナールである

「自然ツーリズム学セミナーⅠ~Ⅳ(計8単位)」もしくは「文化ツーリズム学セミナーⅠ~Ⅳ(計8単位)」のいずれかが必修となります。すなわち、講義、演習科目から14単位以上を修得する必要があります。

必修・選択必修科目
科目名
種別
時限
単位
担当者名
自然・文化ツーリズム学
特別セミナーⅠ
必修
偶数年度開講
前期
2
全教員
自然・文化ツーリズム学
特別セミナーⅡ
必修
偶数年度開講
後期
2
全教員
自然・文化ツーリズム学
特別セミナーⅢ
必修
奇数年度開講
前期
2
全教員
自然・文化ツーリズム学
特別セミナーⅣ
必修
奇数年度開講
後期
2
全教員
自然ツーリズム学セミナーⅠ
選択
必修
偶数年度開講
前期
2
自然ツーリズム領域、観光政策・情報領域
全教員
自然ツーリズム学セミナーⅡ
選択
必修
偶数年度開講
後期
2
自然ツーリズム領域、観光政策・情報領域
全教員
自然ツーリズム学セミナーⅢ
選択
必修
奇数年度開講
前期
2
自然ツーリズム領域、観光政策・情報領域
全教員
自然ツーリズム学セミナーⅣ
選択
必修
奇数年度開講
後期
2
自然ツーリズム領域、観光政策・情報領域
全教員
文化ツーリズム学セミナーⅠ
選択
必修
偶数年度開講
前期
2
文化ツーリズム領域
全教員
文化ツーリズム学セミナーⅡ
選択
必修
偶数年度開講
後期
2
文化ツーリズム領域
全教員
文化ツーリズム学セミナーⅢ
選択
必修
奇数年度開講
前期
2
文化ツーリズム領域
全教員
文化ツーリズム学セミナーⅣ
選択
必修
奇数年度開講
後期
2
文化ツーリズム領域
全教員
自然・文化ツーリズム学
野外実習Ⅰ
選択
必修
夏期集中
1
菊地・沼田
自然・文化ツーリズム学
野外実習Ⅱ
選択
必修
冬期集中
1
東・清水・川原・岡村
自然・文化ツーリズム学
野外実習Ⅲ
選択
必修
夏期集中
1
小﨑・沼田
自然・文化ツーリズム学
野外実習Ⅳ
選択
必修
夏季集中
1
非常勤講師
講義・演習科目
科目名
種別
時限
単位
担当者名
地域環境学特論Ⅰ
選択
偶数年度開講
前期 (月5)
2
菊地 俊夫
地域環境学特論Ⅱ
選択
奇数年度開講
前期 (月5)
2
菊地 俊夫
環境生態学特論Ⅰ
選択
前期 (月3)
2
小﨑 隆
環境生態学特論Ⅱ
選択
後期 (月3)
2
沼田 真也
観光計画特論Ⅰ
選択
前期 (水2)
2
清水 哲夫
観光計画特論Ⅱ
選択
後期 (金3)
2
清水 哲夫
観光まちづくり特論Ⅰ
選択
前期 (金3)
2
東 秀紀
観光まちづくり特論Ⅱ
選択
後期 (金2)
2
東 秀紀
観光デザイン特論Ⅰ
選択
前期 (金4)
2
川原 晋
観光デザイン特論Ⅱ
選択
偶数年度開講
後期 (金4)
2
川原 晋
観光情報・コンテクスト
特論Ⅰ
選択
後期 (火4)
2
直井 岳人
観光情報・コンテクスト
特論Ⅱ
選択
後期 (火5)
2
直井 岳人
観光地理情報学特論Ⅰ
選択
前期 (火2)
2
倉田 陽平
観光地理情報学特論Ⅱ
選択
後期 (火3)
2
倉田 陽平
自然・文化ツーリズム学
特別講義Ⅰ
選択
夏季集中
2
非常勤講師
自然・文化ツーリズム学
特別講義Ⅱ
選択
冬期集中
1
非常勤講師
自然・文化ツーリズム学
特別講義Ⅲ
選択
冬期集中
2
非常勤講師
自然・文化ツーリズム学
特別講義Ⅳ
選択
冬期集中
1
非常勤講師
自然・文化ツーリズム学
特別講義Ⅴ
選択
偶数年度開講
夏季集中
2
非常勤講師
自然・文化ツーリズム学
特別講義Ⅵ
選択
偶数年度開講
冬季集中
1
非常勤講師
ECO-TOPインターンシップ
選択
夏季集中
4
菊地・沼田

観光科学域(博士後期課程)のカリキュラム

 修了のために必要な単位数は20単位ですが、在籍年次ごとに定められたセミナー、講究、特別研究の単位を順次取得することで修了認定必要単位数を満たすことができます。


■この情報の掲載元http://www.ues.tmu.ac.jp/tourism/graduate.html

帝京科学大学大学院 理工学研究科 環境マテリアル専攻

更新日 2013-04-22

帝京科学大学 大学院 概要


本学大学院理工学研究科は、学部教育の基礎の上にたって、科学・技術の教育研究を通して広く人類の福祉に貢献することを目的とする。

設置の趣旨と教育課程

本学は、平成2年に開学し、平成6年3月に第1回の卒業生を社会に送り出したが、本学の教育・研究の中核である先端科学・技術の諸分野は、その発展が著しく、より高度の教育・研究は、大学院を設置して行わざるをえず、平成6年4月に学部組織の上に、さらに大学院理工学研究科の修士課程を設置した。

大学院博士後期課程においては、さらに広い視野と実践的特色を持った、高度の先端科学・技術の専門技術者および研究者の養成を目的とする。そのためには、それぞれの分野の研究を、より一層深化させる必要があるが、さらにそれ以上に、今後の先端科学・技術の新しい内容の発展が、それら諸分野の学際的、融合的研究・開発に期待されているという点に着目し、その方向に研究・教育を推進するために、修士課程の専攻を博士後期課程では一本化し、「先端科学技術専攻」とした。

そこで修士課程を前期2年の博士前期課程とし、新たに博士後期3年の課程を持つ区分制の博士課程を平成8年4月に設置した。

なお、学問分野は時代とともに推移し多様化するが、本大学院博士前期課程(修士課程)は、それに逸速く対応し、時代の要請に応えるべく、平成17年度からこれまでの3専攻から、下記のように4専攻にし、より充実させた。

理工学研究科 博 士 課 程
前期課程(2年)
(修士課程)
後期課程(3年)
アニマルサイエンス専攻

環境マテリアル専攻

バイオサイエンス専攻

メディア情報システム専攻
先端科学技術専攻

理工学研究科の組織

博士前期課程(修士課程)
  1. メディア情報システム専攻では、各種情報処理の基礎的能力を十分に修得させた上で、システムデザイン分野、ネットワークシステム分野、およびマン・マシーンインターフェース分野におけるより高度な知識と能力を持つ技術者・研究者の育成ができるよう教育課程を編成している。
  2. バイオサイエンス専攻では、生物科学の諸分野の基礎的領域とその応用分野である生物工学分野を含む幅広い領域で柔軟に教育を行い、バイオサイエンスの基礎的素養と応用技術を持った人材の育成ができるよう教育課程を編成している。
  3. アニマルサイエンス専攻では、人間と飼育動物との良好な関係の構築、野生動物の衛生、環境エンリッチメント、生態、保全、など人間と動物との共生に関する教育・研究を通して、動物関連の科学や産業の発展に寄与しうる技術者・研究者の育成ができるよう教育課程を編成している。
  4. 環境マテリアル専攻では、生物と環境との関わり、環境を分析し自然と共存していくための科学、環境負荷の少ないすなわち環境に優しい物質の創製など、環境に関する教育・研究を通して、環境関連の科学や工学の発展に寄与する研究者・技術者を育成するための教育課程を編成している。

    履修及び研究指導

    博士前期課程(修士課程)
    1. 専攻により若干の相違があるが、修了に必要な30単位のうち約1/2を講義科目で修得させ、その2~2.5倍以上の単位数を持つ多くの授業科目を準備し、各専攻の中で、さらにそれぞれの専門分野に関係した授業を、余裕を持って選択し得るよう工夫している。
    2. 各専攻に共通して、輪講が第1から第4まで置かれているが、これは各指導教員が単独もしくは共同して、文献の講読指導を行うものであり、各専門分野に関係した研究雑誌の論文等を中心に討議を行うことにより、学生の研究能力を高めることを目的とする。
    3. 各専攻に共通して、特別実験が第1、第2と置かれている。これは、学内の実験設備を用いた実験もあるが、テーマによっては、関連の他大学・研究機関や企業等において学生が行う実験・研究も積極的に取り入れる。

    大学院研究センター

    本学では、文部科学省の「私立大学学術研究高度化推進事業」(ハイテク・リサーチ・センター整備事業)の拠点のひとつとして選定され、バイオテクノロジー研究センターと未来材料研究センターをそれぞれ開設した。

    バイオテクノロジー研究センター
    平成12年春に開設以来、バイオテクノロジー研究センターは「遺伝子」をターゲットにした基礎研究中心の第1期につづき、分子、細胞、生物個体の3レベルで「バイオホメオスタシス」の研究を行った弟2期のプロジェクトを平成20年3月に終了した。現在は、その設備を利用して生命系に関わる先端研究・開発のための拠点としての役割を担っている。
    未来材料研究センター
    未来材料研究センターは、「環境適合未来材料及びシステムの構築と構造解析」、続く「生体分子・粒子を制御する活性を通じて人間環境を改善する高分子生化学材料の合成」のプロジェクトを終了している。現在は、その設備を利用して未来材料に関わる研究・開発のための拠点としての役割を担っている。
    ■この情報の掲載元
    http://www.ntu.ac.jp/gakubu/grad/index.html


    専攻科目


    研究分野・授業科目及び担当教員


    博士前期課程(修士課程)


    環境マテリアル専攻

    分野 授業科目 担当教員
    環境科学 環境マテリアル分析科学特論 教授 栗林 清
    環境有機化学特論 教授 釘田 強志
    エコマテリアル特論 教授 落合 鍾一
    環境機能材料 機能性セラミックス材料 教授 高木 喜樹
    材料物性 教授 小杉 俊男
    自然環境 環境共生学特論 教授 岩瀬 剛二
    植物環境生理学特論 教授 渡邉 浩一郎
    環境野生動物学特論 准教授 篠原 正典
    環境生態学特論 講師 下岡 ゆき子
    共通 環境マテリアル輪講第一 各教員
    環境マテリアル輪講第二
    環境マテリアル輪講第三
    環境マテリアル輪講第四
    環境マテリアル特別実験第一
    環境マテリアル特別実験第二

    ■この情報の掲載元
    http://www.ntu.ac.jp/gakubu/grad/senkou/index.html#grad_kankyo

    名古屋女子大学大学院 生活学研究科 生活環境専攻

    更新日

    生活学研究科 生活環境専攻

    学科の概要と特徴



    人間生活と環境の関わりを探究し、高度な専門知識や研究開発能力を有する人材の育成を目的とする。

    論文指導教員

    教員氏名 主要研究分野 研究テーマ
    研究科長
    駒田 格知 教授
    医学博士
    「解剖生理学」
    「環境生物学」
    下等脊椎動物(魚類)の食性を中心とした生活環境及び生活史と摂餌器官・運動器官の形成及び成長、さらに、ヒトのえん下運動と食物の物性との関係を追求する。
    村上 哲生 教授
    理学博士
    「環境保全学」
    陸水域(河川、湖沼、内湾等)への人為的干渉に対する自然科学的・社会的影響の評価及び環境修復技術の検討。自然保護・環境保全思想の地域性及び変遷に関わる研究指導を行う。
    谷本 道子 教授
    工学博士
    「住居学」
    長寿・少子社会の進行、単身世帯の増加と三世代同居世帯の減少といった変化の中で、都市や郊外の公共住宅ストックの活用、民間賃貸・分譲住宅の動向等について研究指導を行う。
    杉山 章 教授
    医学博士
    「衛生動物学」
    疾病媒介動物などのヒトに健康被害を及ぼす昆虫類の生態を研究し、その発生制御要因を明らかにすることで防除計画や疾病予防対策を検討する。さらに、生活環境の安全性を確保するための方策を追求する。

    修士論文テーマ例


    ● 魚類および両生類の生活史と成長について
    ● ヒトのえん下運動と咽頭異物(魚の小骨)の関係
    ● 長良川河口堰を巡る科学的議論の市民への伝達過程
    ● 河川棲淡水紅藻類の保全とその問題点
    ● 公営住宅の建替と居住者の意向に関する研究
    -愛知県営平針住宅について-
    ● 生活環境の違いが疾病媒介蚊類の分布や生息密度に及ぼす影響


    取得可能な資格

    高等学校教諭専修免許状(家庭) 中学校教諭専修免許状(家庭)

    主な進路

    大学助手 各種学校の教員
    中学校・高等学校家庭科教員 大学院博士後期課程進学
    研究施設 行政
    一般企業


    ■この情報の掲載元
    http://www.nagoya-wu.ac.jp/grad/seikatsu/gaiyo.html


    生活学研究科 生活環境専攻

    カリキュラム


    ■カリキュラムおよび科目担当教員

    生活環境に関する科目
    生体・生活環境研究 駒田 格知
    生体・生活環境演習 駒田 格知
    水域物質循環研究 藤田 裕一郎
    水環境演習 藤田 裕一郎
    環境保全研究 村上 哲生
    環境保全演習 村上 哲生
    生活環境情報研究 白井 靖敏
    比較環境学研究 羽澄 直子
    生活気象学研究 大和田 道雄
    衛生動物研究 杉山 章
    衣環境に関する科目
    被服環境研究 杉原 利治
    被服管理研究 間瀬 清美
    住環境に関する科目
    居住環境システム研究 谷本 道子
    居住環境演習 谷本 道子
    環境空間構成研究 北川 剛一
    住生活環境史研究 山本 享明
    食環境に関する科目
    食材料環境研究 竹内 若子
    調理学研究 小出 あつみ
    生活環境特別研究
    生活環境特別研究 駒田 格知
    村上 哲生
    谷本 道子
    杉山 章

    ■この情報の掲載元
    http://www.nagoya-wu.ac.jp/grad/seikatsu/curri.html

    三重大学 生物資源学部 共生環境学科 自然環境システム講座

    更新日 2012-04-23

    ■自然環境システム講座

    私たちの母なる星,地球.この地球の環境は,いま激しく変わろうとしています.猛暑や冷夏、豪雪や暖冬、異常多雨や旱魃、北極の海氷の減少、地球温暖化。これら地球の異変や異常が「なぜ?」 起こっているのでしょうか?実はこの「なぜ?」に対する完全な答えを人類はまだ得ていないのです。 地球 の不思議を解明したい。これは地球人である我々すべが持っている欲求です。地球を構成する大気,海洋,土壌.また森林をはじめとする植生,大気中の雲粒から海氷まで大きく姿を変えながら循環する,水.これらの基本的な構造や地球環境を変えつつある様々な仕組みについて学び,そして研究します .これらの「地球のなぜ?」を,解き明かすこと.それに挑んでいるのが、当講座です。

    ■当講座の特徴

    ★理学部の地球科学系(特に気候システム)に関することを総合的に学習し、地球をグローバルに科学します。
    気候・気象学,海洋学、水文学、生態学、土壌学、森林科学など。気候システムに関わるほぼ全ての分野をカバーします。
    ★気象学と、気候変動の科学を系統的、統合的に学べる東海地区随一の講座です。
    「海の底から山の頂を越え、遙か空まで」の地球の全てが学 べます。



    ■どんな授業があるの?

    無題

     

    ■この情報の掲載元

    http://www.bio.mie-u.ac.jp/kankyo/shizen/

    http://www.bio.mie-u.ac.jp/kankyo/shizen/shizen.pdf

     

    人間環境大学大学院 人間環境科学科 人間環境専攻

    更新日 2012-04-18

    「人間」と人間を取り巻く環境について、総合的に研究します
     
    臨床心理 研究指導分野
    精神や心のはたらきを、表出される言葉や行動のみでなく、夢やイメージの探究を通じて解明します。病院や施設での実習が多く、臨床心理学、障害者心理学などの科目も充実しています。
     
    授業科目

    • 臨床心理士の資格を持つ専任教員が指導する科目
    臨床心理学特論、臨床心理面接特論、臨床心理査定演習、臨床心理基礎実習、臨床心理実習
    • 心理学の専門知識と研究技法を修得する科目
    心理学統計法特論、学習心理学特論など
    • その他の科目
    臨床心理査定特論、心理療法特論、精神医学特論、芸術療法特論など
    臨床心理士の資格試験を受験できます。幅広い視野から臨床心理学の手法を探究する能力を修得。修了後には臨床心理士資格試験の受験資格が得られ、将来、臨床心理士やカウンセラーの道が開けます。
     
     
    人間環境 研究指導分野
    環境は、人間の諸活動の基盤となると同時に、その人間によって形成されていくものであるという基本認識に立って研究を行います。環境に関する総合的な洞察力が身につき、問題の本質を把握する力が養われます。
     
    授業科目
    • 環境と人間活動の関わりについて経済活動を中心にして研究を行う科目
    科学技術と経済社会環境演習、地域経済演習、財務会計演習など
    • 自然環境の評価や保全について研究する科目
    環境分析化学演習及び実験、環境リスク管理基礎実習など

    • 環境問題に関する総合的な知識と洞察力を修得します
    環境技術や経済活動の発展と地球環境の保護といった対立する問題を解決し、豊かな未来を創出するために有効な方法を見出していきます。
    • 日本文化 研究指導分野
    さまざまな環境と人間との関わりの中で生まれた日本文化や、基盤として新たに形成されていくであろう将来の日本文化の可能性について探求していきます。日本の風土や自然、芸術、文学、思想などから多面的に理解します。
     
    授業科目
    • 日本文化の原理的な考察に関わる科目
    比較日本文化論演習、日本近世教育文化論演習など
    • 伝統文化と新たな文化創造に関わる科目
    茶道文化論演習など
    • 日本文化の国際的発信の可能性を考える科目
    日本語教育演習など

    • 日本文化の全体と可能性を総合的に考察します
    日本の歴史や伝統文化について、自然風土、芸術・技術、思想、教育などの側面から考察し、教育者や研究者として活躍するための力を養います。
     
    ■この情報の掲載元
    http://www.uhe.ac.jp/dept/grad.html
     

    京都大学大学院 人間・環境学研究科

    更新日 2012-04-17

    教育研究上の目的

    (京都大学通則第35条の2の規定による)

    人間・環境学研究科は、環境、自然、人間、文明、文化を対象とする幅広い学問分野の連携を通じて、人間と環境のあり方についての根源的な理解を深めるとともに、人間と環境のよりよい関係を構築するための新たな文明観、自然観の創出に役立つ学術研究を推進することを目指す。また、こうした研究活動を推進するなかで、人間及び環境の問題に対して広い視野、高度な知識、鋭い先見性をもって取り組むことのできる研究者、指導者、実務者を養成することを目的とする。

    共生人間学専攻

    共生人間学専攻では、「人間相互の共生」という視点に立ち、人間と環境の相関関係において人間の根源を探求しつつ、現代社会の具体的諸課題に取り組み、社会的要請に柔軟に応えられる研究者、指導者、実務者の養成を目指す。

    共生文明学専攻

    共生文明学専攻では、共生・融和の可能性を追求するため、多様な文明の間にみられる対立・相克の構造を解明するとともに、歴史・社会・文化の諸相にわたって複雑にからみあう文明の諸問題に新たな見地から取り組み、解決の方向性を示すことのできる研究者、指導者、実務者の養成を目指す。

    相関環境学専攻

    相関環境学専攻では、人間と自然環境の関わりを包括的に理解することを目指した基礎研究を展開するとともに、自然と人間の調和を図るために必要な新しい社会システムの確立に、高度な見識と科学的・論理的判断力をもって貢献することのできる研究者、指導者、実務者の養成を目指す。
     
    ■この情報の掲載元
    http://www.h.kyoto-u.ac.jp/jinkan/information/mission.php
     
     
    教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

    1. 社会に湧き起こる新たな問題群の解決には従来の思考枠では対処することができないという基本認識に立ち、新しいパラダイムを創出するという目的意識の下に、本研究科に共生人間学、共生文明学、相関環境学の3専攻を置く。同一専攻に近接分野を多く配置することによって専門性に力点を置き、専門を掘り下げてその裾野を広げ、裾野を広げることによって頂上を高くすることを目指す。
    2. 修士課程では、学生には研究指導科目を中心とした自専攻開設科目を履修させるが、研究の視野を拡大するために他専攻開設科目の履修をも推奨する。指導体制については、主指導教員と複数の副指導教員による複数指導体制を採り、狭い専門の殻に自閉しないよう配慮する。
    3. 学位論文の作成を目的とする博士後期課程では、指導教員との密接な接触の下に研究を深化させる。ここにおいても副指導教員を配置した複数指導体制を採り、複眼的思考の強化育成を図る。
    4. 新しい研究領域を創成しようとする本研究科においては、教育課程は単位履修と一体であるとの認識に立ち、時代的要求をも考慮しながら講義科目の内容を深化させ、研究の自発性を高めていく。
    5. 学際的ないし超学的研究を指向して新しいパラダイムを創成するという研究科の理念を実現するために、講座横断的・専攻横断的なコースワークの設置や、特定の問題に対して諸学問分野を動員するといった教育研究のあり方を模索する。
     
    入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

    現代の科学・技術は、人間の可能性を限りなく押し広げてきた半面、地球環境問題、エネルギー問題、民族間の争い、冨の南北間格差等々の諸問題を次第に顕在化させ、グローバル化の波とあいまって、われわれに新たな課題をつきつけている。こうした新たな問題群に立ち向かい、地球規模での危機的状況を打開・克服するためには、これまでの知の蓄積を踏まえつつ、新たな知のパラダイムを構築することのできる人材が求められる。本研究科の名称である「人間・環境学研究科」の「・」は、加算的な意味合いの「・」ではなく、乗算的な意味合いのそれである。この名称が示唆するように、本研究科では、既成の知を熟知しているだけでなく、それを基盤に新たな(創造的な)飛躍をなしうる知的軽やかさをもつ人々を受け入れようとしている。その教育目的の詳細は、「教育研究上の目的」に示すとおりである。
      
    ■この情報の掲載元
    http://www.h.kyoto-u.ac.jp/jinkan/information/policy.php

    名桜大学大学院 国際文化研究科 観光環境教育研究領域

    更新日 2011-07-13

    プロフェッショナルの育成を目指します。
     
    本大学院では、さまざまな文化を理解する能力を持ち、国内外における地域課題の解決に必要な視野を持った高度の専門的職業人及び高度の研究能力を有する人材の養成に努めています。

    社会人や留学生の就学環境を考慮し、昼夜開講制やセメスター(学期)制等を採用しています。
    なお、中学校教諭専修免許状(英語)及び高等学校教諭専修免許状(英語及び商業)も取得できます。

    名桜大学大学院国際文化研究科には、1専攻、5教育研究領域が置かれています。専攻名を国際文化システムと称し、そのもとに言語文化・社会制度政策・経営情報・観光環境・人間健康科学の5つの教育研究領域があります。
    その目指すところは、国際的視野に立つ高度の専門的職業人と専門分野における高度の研究能力を身につけた研究者の養成であります。
    国際化、情報化が急速に進展する現代社会において活躍し得る人材を養成することに主眼があります。
    大学院では、調査・研究・実験などにより、事実を収集し、国内外の論文・文献等に目を通し、自己の理論を構築する姿勢が求められます。
    幸い名桜大学大学院は国際色豊かな教授陣、多彩なカリキュラムを有しているという特徴があります。また、社会人や留学生も多く受け入れており、彼等はそれぞれの経験を集大成し、高度な知識、資格を得るために研鑽を積んでいます。
    このような環境の中で研究することにより、異文化との接触を通じて新しい発想が生まれてくるでしょう。また、学群・学部から進学してきた学生にとっては、 意欲のある社会人の方々と一緒に学ぶことにより、より一層の刺激を得て研究に励むことができ、人間的にも大きく成長することでしょう。
    本大学院から、活力のある国際的に通用する人材が輩出することを期待します。

     
    観光環境教育研究領域
     
    総合科学としての観光環境を理解し地域特性を活かした国際的提言のできる人材を育成。
    総合科学と呼ばれる観光学を文化観光と自然観光の視点から、熱帯・亜熱帯性、海洋性、島嶼姓という素材を環境科学的、社会政策的に研究します。これにより 高度な知識を持ち政策提言できる人材を育成し、地域社会発展、産業発展及び国際社会に貢献します。
     
     
    授業科目一覧

    共通科目
    文化人類学特論 I・II
    ▲経済政策特論
    社会心理学特論 I・II
    環境生態学特論 I・II
    人間健康科学特
    観光環境教育研究領域
    観光環境研究演習 I・II
    観光開発特論
    観光政策特論
    島嶼開発特論
    島嶼文化特論
    ●異文化接触特論
    ホテル実務特論
    エコツーリズム特論
    観光市場分析特論
    観光資源特論
    島嶼生態学特論
    観光文化特論
    観光環境特別講義
    ●英語専修免許に関する教科科目 ▲商業専修免許に関する教科科目
     
     
    担当教員一覧
    職 名
    氏 名
    主な担当科目









    教   授 李 鎭榮 島嶼文化特論
    教   授 新垣 裕治 エコツーリズム特論
    准 教 授 朴 在徳  
    准 教 授 田代 豊 環境生態学特論 I
    准 教 授 許 点淑 観光文化特論
    准 教 授 大谷 健太郎 観光開発特論I
     
    ■この情報の掲載元
    http://www.meio-u.ac.jp/content/view/1020/335/