Javascriptをオンにして下さい。
「環境人材育成コンソーシアム」とは

検索ページへ戻る

東京大学大学院 新領域創成科学研究科 環境学研究系

更新日 2013-04-25

環境学研究系

環境学研究系は、その前身である環境学専攻が1999年に設立されて以来、多くの分野の専門家が「学融合」の理念に基づいて協力することにより、複雑化・多様化する環境問題に対して世の中に解決策を提示していくことを目標として教育・研究活動をおこなってきた。現象・事象を細分化し真理や原理を追求するための科学から、多面的な環境問題にかかわる多様な要素を総合化し、社会全体としての解決の道筋を示すような新たな学術への転換を目指している。
本研究系では、自然環境学、海洋技術環境学、環境システム学、人間環境学、社会文化環境学、国際協力学という6つの専攻をユニットとして教育研究をおこなっている。それぞれの専攻が特定の学問領域に収斂するのではなく、各専攻の中に多様な領域を配し、専攻一つ一つがそれぞれ特有の視点や対象を持ちつつも環境を総合的に幅広く扱えるよう配慮している。その上で研究系全体としてさまざまな分野が融合しつつ、新しい学術分野として環境の設計・創造につながるような環境学を構築していこうとしている。
「知の爆発」に象徴されるように、知識や技術の深化のスピードはめざましく、これに情報伝達手段の発達が相まって、人類の生活は大きな質的変化を遂げている。多様なニーズに応えるべく暮らしの豊かさや生活空間の広がりが急速に進む一方で、地域格差や経済格差などの様々な地球規模での社会的問題も顕在化してきた。さらに、気候変動に代表される地球環境問題が危急の課題として人類全体にのしかかっている。解決すべき問題は、空間的にも時間的にも広範にわたり、それらが複雑に絡み合っているのである。このような中で環境を考える際には、各瞬間でのスナップショットで最適化をめざすだけでは十分でなく、あるべき未来の姿を明確にイメージし、かつその目標と現在をシームレスにつなげる合理的で現実的な道筋を含めて考えなければならない。価値観の多様性を認めつつ、将来にわたっての最適解を見いだすことは決して容易ではないが、だからこそ既存の学問体系の枠組みを超えた学融合によって、新しいパラダイムを創造していくことが環境学の使命であり、環境学研究の醍醐味であると考えている。
教育面においても、専門分野の習得を目指す各専攻独自の教育カリキュラムに加えて、研究系横断的な教育プログラムとして、英語での教育により学位を出すサステイナビリティ学教育プログラムや、一定の要件を満たした学生に修了証を授与する環境マネジメントプログラムおよび環境デザイン統合教育プログラムを配置し、総合的な視野を持って複層的な環境問題に立ち向かい、新たな産業を創出できる人材の養成を目指している。また、全学横断プログラムである海洋学際教育プログラムにも主体的にかかわっている。さらに、国際化をキーワードに、英語による講義の充実、外国人留学生用の奨学金の獲得、留学生サポートの充実など、外国人と日本人がともに学べる環境の整備に努めている。
このように環境学研究系は、「学融合」の理念に基づいた特徴ある研究教育体制をもち、総合的な学問である環境学の世界的拠点として、独自の地位を築きつつある。

環境学研究系長 佐藤 徹

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/shogen/aim.htm

環境学研究系環境学研究系 自然環境学専攻

専攻紹介
自然環境学専攻とは

自然環境学専攻は、大きく陸域環境学と海洋環境学の2講座から構成されています。人が生活する陸域と地球表面の7割を占める海洋とは、相互に大きく関連しています。自然環境学専攻ではそれを一体的に地球スケールで捉え地球環境を理解できる人材を養成する目的をもっています。
陸域では、人を含めたあらゆる生物が地球表層での大気、水によって形作られる地盤の上で生活します。森林、草原、砂漠といった自然が創出したさまざまな生育空間は多様な生物の進化を可能とし、生態系における緊密な相互関係を生み出し、人々はそれを自然資源として利用してきました。さらに人が作り出した都市から農村、漁村、山村などの空間は、自然の構造の上に重なり合っており、われわれの持続的な生存は、その良好な相互関係という仕組みの上に成り立ってきたのです。今日の地球環境問題は、あちこちでその仕組みが徐々に、あるいは急速にきしみ始めている兆候ともいえます。地球温暖化、大気汚染、水環境悪化、自然災害、砂漠化を含む生態系崩壊、生物多様性の減少、農村・都市環境や景観の変容などいずれも人類の生存と福祉にとって大きな問題となりつつあります。この問題を解くために、陸域環境学では大気・水・地形環境の構造とそれらの長期・短期変動、森林生態系、生物多様性と適応・共生の構造と機能、緑・都市環境、景観、およびそれらと人類との相互作用を視野に入れて研究しています。自然環境と人間活動の相互作用を自然・文化・社会という観点に立って、局所から地域、地球まで広いスケールで研究します。野外調査、実験、理論に基づいて、多面的・総合的に解析・評価し、自然環境の保全と資源の持続的利用を可能とする人間活動のあり方にまで迫ります。
陸域環境学では、大学演習林やさまざまな野外実験研究教育施設を利用し、海外を含むフィールド科学を基軸において、自然環境の包括的な研究・教育を行い、海洋環境とともに、自然環境を総合的に探求し、社会においてそれらを実践しうる人材の育成をめざしています。
海洋では、海底を基盤とする生物のみならず一生を海中で過ごす生物がいます。海洋生物は、陸域生物と異なり、広く深い海を3次元的に利用します。海洋環境は決して均一ではありません。光の届く範囲は表層部に限られ、海の大部分は暗闇です。絶えず世界中を循環する流れは、熱や溶存物質などを運び、南北の温度差を和らげます。沿岸、外洋、表層、深海、海洋底それぞれで生物の種類組成が異なることから想像できるように、海洋環境は多様性に富んでいます。われわれは、生命を誕生させた母なる海からの恵みやサービスを享受する一方、乱獲による生物資源の枯渇、富栄養化による赤潮、人為汚染物質の生物濃縮など、海洋環境に大きな影響を与えています。海洋環境の保全は重要な課題となっています。海は地球と生命の歴史を紐解く鍵であり、人類が直面する地球環境問題や食糧問題に深く関わっています。海洋環境学では、海洋地殻の形成と地球環境の変遷、海洋生物資源の動態、生物多様性の発現、物理的環境の変動や固体地球の動態、物質循環や海洋環境の化学的構造、生命の進化と環境適応、海洋生物の保全と管理について研究しています。
海洋環境学では、研究船を用いたフィールド研究を基軸において、海洋環境の包括的な研究・教育を実施し、海洋環境と陸域環境の相互関係や海洋メカニズムに関する総合的な知識、海洋環境システムに対する探求能力や問題解決能力を持つ国際的人材の育成をめざしています。

基幹講座

陸域環境学講座
● 自然環境構造学
● 自然環境変動学
● 生物圏機能学
● 生物圏情報学
● 自然環境評価学
● 自然環境形成学

海洋環境学講座
● 地球海洋環境学
● 海洋資源環境学
● 海洋生物圏環境学

研究協力分野(陸域環境学)
● 地球環境モデリング学
● 環境情報学

研究協力分野(海洋環境学)
● 海洋環境動態学
● 海洋物質循環学
● 海洋生命環境学

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/nenv/index.htm

 

環境学研究系環境学研究系 海洋技術環境学専攻

専攻の目的

海洋の利用と保全に関わる技術や技術政策学を発展させ、海洋新産業の創出、海洋の環境創造に資する教育・研究体制を確立することで、海洋技術政策および海洋環境政策に通じ、海洋資源開発、海洋エネルギー利用、海洋環境保全、海洋情報基盤、海洋産業システム等の学問を修め、水槽コンプレックスにおける実験演習や海洋現場観測により、高度な専門性と国際性を持って海洋関連政策の立案、産業振興、環境保全の実現に貢献できる人材を養成します。
教育研究の内容
本専攻は、鉱物・エネルギー等の海洋資源開発を司る海洋資源エネルギー工学と海底資源開発工学、技術や環境政策の決定に資するために海洋に関する科学技術的情報を有機的に統合・管理する海洋情報基盤学、開発と環境を調和させ新たな環境を創成する海洋環境工学、将来の技術予測をもとに便益・リスク・コストを定量的に指標化し具体的政策へ展開する海洋技術政策学、この政策に立脚した新たなビジネスモデルを提言し産業化を図る海洋産業システム学を柱とした教育・研究を実施します。 

 width=
■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/otpe/index.htm


環境学研究系環境学研究系 環境システム学専攻

研究の特徴

人類の活動に伴う膨大な量の人工物生産・廃棄物排出や地表・地下・海域の開発に伴う環境改変は、大気・水・土壌・地殻・生態系からなる自然界に大きな影響を与えているのみならず、ヒト・社会を含む環境システム全体に様々な問題を発生させています。
これらの問題に対峙し、持続可能な将来を切り開くためのひとつの重要なアプローチとして、環境システムにおける物質とエネルギーの流れを適切に把握・評価し、システムを構成する要素間の相互作用を明らかにすることが考えられます。 また、科学技術に基づいたシステムの理解とそこから導き出される問題解決のための要素技術・それらを統合したアプローチに加え、経済・国際協調・政策といった観点をも融合した問題解決手法の構築と提示が強く望まれています。 そこでは、リスクや安全という概念に基づいた十分な検討を行うことも必要です。
環境システム学専攻では、人間-自然系としての環境システムを構成する要素間の相互作用や関係性について把握し、その理解に基づく環境システムモデルの構築による問題の所在の明確化と解決方法・制御の可能性を探り、さらに、環境調和型社会のデザインとその実現を目指して教育・研究を行っています。 


環境システムモデルの構築と環境調和型社会の創成

環境システム学では、人間活動に伴う物質(人工物や廃棄物)とエネルギーの流れ、および自然界(大気圏、水圏、地圏、生物圏)におけつ物質・エネルギーの循環を把握し、それらの相互作用を明らかにしていきます。そして、人間社会と自然のサブシステムから構成される環境システムモデルを構築し、それに基づく環境調和型社会の創成を目指しています。


■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/envsys/index.htm


環境学研究系環境学研究系 人間環境学専攻

超高齢社会の解決と低炭素社会の実現に挑む
先進国が直面する重要な課題に、高齢社会への対応と低炭素化があります。我が国はこれら課題の最先進国であるため、その解決のための技術開発と産業化を期待されています。この課題は、一方の解決が他方を悪化させるという二律背反性をもつため、従来の個別の技術開発では解決しません。多様な技術をシステム化し、 社会における効果を評価し、必要なら社会制度も変えなければなりません。同時に、従来と異なる評価指標に対応する新たな個別技術も必要 です。
高齢社会への対応における課題は、日常的な 健康管理と健康増進、医療・介護システムの充実、住環境の整備、社会参加の促進、モビリティ の確保、生活物資の購入支援などですが、既存の技術とシステムをそのまま拡張して適用すれば社会的コストとエネルギー消費は増大し実現性は乏しいです。解決策の研究開発においては、 個々の課題に対する研究成果の効果とその影響を、高齢者の健康と生活の向上という第一義的な目標以外に、エネルギー、情報、物流、経済、 など社会全体に関わる多面的な評価軸で総合的に評価しなければなりません。
一方、低炭素社会の実現のためには既存の設備や機器の効率向上によるエネルギー消費の低減を目指すだけでなく、将来のエネルギー供給・消費システム、すなわち、風力発電、太陽光発電、スマートグリッド、 コージェネレーション、ヒー トポンプ、電気自動車や家庭用燃料電池の普及等を 見据えた上で、新たな要素技術とシステム技術の研究開発が必要となります。 また情報システムや物流においても直接エネルギーを消費する要素の評価に加 え、時間的な波及効果を含めたシステムとしてトータルなエネルギー消費を考える視点を常に持つことが肝要です。
本専攻では環境学、情報学、工学など既存の学問分野の融合を図り、超高齢社会への対応と低炭素社会の実現に向けた様々な要素技術の研究開発とシステム設計を進め、それらの成果を社会実証実験により評価し、課題の解決策を社会に示していくことを研究の目的とします。


■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/h/index.htm


環境学研究系環境学研究系 社会文化環境学専攻

社会文化環境学専攻とは

わたしたちが居住するまち/都市という環境は、人の集まりであると同時に、建築や社会基盤施設などのハードウェアによって形成されています。また、都市も自然環境に依存せずには存続が出来ません。環境問題と環境形成はこのようなさまざまな事象の相互作用の中で捉える必要があります。そのために社会文化環境学専攻は、新領域創成科学研究科のキーワードである学融合の理念を専攻レベルで具現化しようとしています。
施設建設のための技術整備と言う点からであれば、必ずしも積極的な融合を必要としないという取り組みもありえますが、建築が都市に存在し、都市は空気・水をより広範な空間で共有している以上、建築・都市・土木の問題は、常に何らかの形で、それらの相互作用の上に位置付けられます。加えて、そこには人間の社会生活が基本にあります。すなわち、人間生活のための水循環は社会基盤としての上下水道システムが都市と建築をつなぎ、川や海辺のあり方が土木と都市をつなぐものです。また、安全性や利便性といった社会基盤の整備もそこに関わる多くの人の社会生活を通しての合意形成が不可欠であり、建築の評価においても、都市・市民や自然とのかかわりにおける役割が、認識されなくてはいけないといえます。
本専攻は、人文環境学・空間環境学・循環環境学の3つの基幹講座に空間情報学講座が加わった4つのグループから構成されます。住居・建築・都市・地域・地球という各種スケールの物理的環境および人文社会的環境を対象とした分析・評価・予測・形成・管理に関する研究・教育を行っています。
人文環境学講座では、都市社会学における住民運動、環境問題を取り扱い、環境問題をいかに住民が制御するかを社会規範形成と法規範形成とあわせて考えます。また、環境認知論・環境行動論と先史および民族考古学を取り扱い、環境情報とその環境下での人間行動のモデル化、調査に基づく環境生態と人の文化的・社会的かかわりの探求を行っています。
空間環境学講座では、空間環境情報の収集、解析、総合化、さらに計画の立案、評価手法を取り扱い、都市計画、建築構法計画を中心に展開し、建築・都市空間の居住環境問題として、快適で持続可能な環境構築の計画手法と技術を探求しています。また、社会基盤施設の安全性の環境負荷に対する最適化問題を取り扱い、地震や強風に対する構造物の性能評価、自然環境外乱の情報処理・予測手法の開発を行っています。
循環環境学講座では、環境制御技術の最適化問題を取り扱い、たとえば具体的には微生物の機能を環境制御に利用する方策を探求しています。また、海岸環境を取り扱い、沿岸域の物質循環や生態系場を理論、実験、観測に基づいてシミュレーションし、さらにその成果をもとに予測・評価手法の開発を行っています。
空間情報科学研究センターとの連携に立ち、協力講座としての空間情報学講座において研究・教育の展開を行っています。都市問題や地域経済問題は、関連諸情報として体系化されることにより、環境評価、環境設計、都市・地域政策などにおける意思決定に大きな役割を果たすようになってきています。空間情報科学としての多くの成果は社会文化環境学にとっての学術展開の基盤となるもので、連携が環境学創成への貢献として期待されています。
以上のように、自然科学および人文社会科学の多面的なアプローチを用いた研究・教育の場で、環境学の様々な問題に的確に対処できる人材を育成します。教員と学生が環境を考えるという点においては「ともに学ぶ」という姿勢のなかから、そのためのさまざまな手法が活用できるとともに、それを支える要素技術の開発にあたって文化としての位置づけも行うことができ、広い意味で環境問題に対処できる人材の育成をめざしています。
一方、本専攻は環境に関わる総合的な設計(デザイン)の実践的能力を滋養することを目的とした「総合環境デザインコース」においても中核的な役割を果たし、また環境プランナーの資格につながる「環境マネジメントプログラム」の運営にも協力しています。

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/sbk/index.htm


環境学研究系環境学研究系 国際協力学専攻

専攻のミッション

20世紀は “国家” の時代であったために、人類最大の戦禍が2度にわたってもたらされました。21世紀は “国家間” をどう規定するかに人類の運命がかかっているといえましょう。現実には主に技術と制度の革新にともなって国境を越えてあらゆるものが加速度的に飛翔しはじめています。それぞれの国は他の国あるいは世界とどのように “間合い” を取るかに腐心しています。そして世界の各地では、さまざまな課題解決のための制度構築を行いつつ、国境を越えた地域共同体の形成が加速化しています。
世界の国々が協力して取り組まなければならない問題は大きく3つに分けられます。世界平和の不安定要因である開発途上国の絶対的貧困や格差拡大の解決をめざす「開発協力」の問題で、この問題は現世代が共有する倫理的負債です。次は世界全体の協力なくしては解決不可能な「環境と資源管理」の問題で、これは次世代に対する倫理的負債です。そして世界各国が世界の平和と持続的経済発展や安定を図るための「制度設計あるいは政策協調」の問題です。これらに共通している課題は地球公共財の良き統治です。
このような歴史的鳥瞰図と世界の現実的な課題を踏まえ、国際協力学の教育研究の目的は、国際社会が共通に抱える課題群に対して専門的あるいは学融合的に果敢に挑戦する志と、理論に裏付けられた分析道具を身につけ、政策立案の構想力と実務能力を備えた国際協力分野の新しいミッション・リーダーや研究者を育成することです。

研究・教育の特徴
国際協力学には深い専門的能力と学融合的接近が不可欠です。それ故にこの専攻の教員と学生は、必然的に理系と文系の両方からバランスよく構成されています。この専攻では国際協力学の主要課題である開発協力・資源と環境のガヴァナンス・政策協調あるいは制度設計の3クラスターを重点的教育研究対象としています。これらのクラスター毎にカリキュラムは基幹科目+展開科目+インターンを含めた実践的科目の3層に組まれ、専攻外の本学研究所による協力講座や開発援助機関(JBICとJICA)との連携講座も備えて、専攻の目的を効率的に習得できるよう設計されています。
本専攻は独立大学院として設立後7年ですが、卒業生は既に国内外の国際協力研究機関、開発援助機関、コンサルティング会社、非政府機関・NPO、一般企業などで目覚しい活躍を始めております。世界には、私たちの知的興味をそそり、正義感に刺激を与える現場が多くあります。 しかし、 現場に飛び込めばよいというわけではありません。私たちの専攻は、フィールドでデータを集める方法から、それらをまとめて発信する作法に至るまで、コミュニケーション能力の全体的な向上に力を入れています。
受験を考えておられる学部学生や社会人入学を考えておられる皆さんにおいては、ぜひともこの専攻に入学していただき、21世紀の普遍的価値としての世界の持続的共存共栄の実現を目指して “地球公共財の最適管理学”への勉学と研究にいそしんでいただきたいと願うものです。この専攻を皆さんの高い志に根ざした理想実現の第一歩として下さい。



基幹講座

開発プロジェクト・途上国インフラ整備学分野
国際政策協調学分野
開発環境政策学分野
国際政治経済システム学分野
資源環境政策学分野 マネジメント分野
協調政策科学分野
農業環境学分野
国際資源環境学分野

研究協力分野
地域間連携・交流学分野
国際日本社会学分野
開発援助政策学分野

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/cois/index.htm


環境学研究系環境学研究系 サステイナビリティ学教育プログラム

>> 国際的視野と実践的スキルをもって持続可能な社会の実現に貢献できる人材を

サステイナビリティ学教育プログラムは、サステイナブルな社会を実現するために国際的な視野を持って貢献できる人材養成を目指すプログラムです。講義・演習は全て英語でおこなわれ、在学生の半数以上は留学生で構成される国際的プログラムです。本プログラムは独自のカリキュラムをもち、独自の学位(修士・博士(サステイナビリティ学))を授与する、専攻に相当するプログラムです。専攻同様に独自の入試を行いますので、入学には本プログラムの入学試験を受験する必要があります。本プログラムは、サステイナブルな社会を構築するために必要な基礎知識や基本概念を幅広く習得できるよう、東京大学大学院新領域創成科学研究科・環境学研究系内の各専攻を横断するプログラムとして運営されています。また、サステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)、大学間国際学術協力(AGS)を通じ、最先端のサステイナビリティ学を研究する大学・機関と緊密な協力関係を築いています。さらに、知識だけでなく、国際的視野を兼ね備えたコミュニケーションスキルをはじめ、様々な実践的スキルを養うため「演習型教育プログラム」を重視し、毎年海外のフィールドで実施する演習を豊富に用意しています。演習の中では専門分野、国籍、文化的背景が異なる多国籍の学生が、議論しながら互いに協力し、刺激し合うことで経験的に必要なスキルを身につけています。本プログラムは文部科学省の「国費外国人留学生(研究留学生)の優先配置を行う特別プログラム」に採用されており、留学生の奨学金受給チャンスも用意されています。

■この情報の掲載元
http://www.k.u-tokyo.ac.jp/pros/sustaina/index.htm