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「環境人材育成コンソーシアム」とは

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山口大学大学院 理工学研究科 環境共生系専攻

更新日 2012-04-17

環境共生系専攻
 
環境共生系専攻の教育目的

  1. 環境分野における高度専門力の養成
    学士課程で養われた数学・物理・化学・生物・地学等の基礎学力および環境科学と環境工学に関連する基礎知識をベースにして,大学院レベルの共通基礎科目群と先端科学技術科目群等の系統的な履修を通して,環境関連の高度専門技術者に必要とされる「環境と人間活動の相互作用の理解力」,「環境に伴う各種現象のモデル化と解析の能力」,「安全・安心・快適なシステムの設計・構築に関する応用能力」,「創造的問題発見能力」などを養う。
  2. 問題解決能力・課題発見能力の養成
    共通基礎科目,実験・実習科目,インターンシップなどの「コースワーク型教育」を通じて現場体験を有し,特別研究から修士論文作成に至る「研究実践を通じた教育」により「課題発見能力」,「問題解決能力」,などを育成する。それとともに,その基盤となる「高度なディスカッション能力」,「高度な技術コミュニケーション能力」,「英語も含めたプレゼンテーション能力」を養成し,地球規模のグローバルなものの見方ができる能力も育成する。
  3. 環境系の科学技術者の社会的責任に関する意識の涵養
    倫理などの科学技術者の社会的責任に関する教育,社会規範や環境保全等に係る教育,及び特許や営業情報の漏洩防止などを含む知的財産教育などにより,21 世紀の知識基盤型産業社会で活躍できる人材を養成する。
 
環境共生系専攻のGraduation Policy
  1. 本専攻の教育目標である,1) 環境分野の高度専門力の養成,すなわち,環境保全計画・環境測定,環境維持,あるいは改善などに関する幅広い学術と技術の習得,2) 課題発見能力・問題解決能力の養成,3) 環境系の科学技術者の社会的責任に関する意識の涵養,を理解して,専攻が提供する大学院教育プログラムに積極的に取り組み,高度専門技術者として必要な能力を身につけた者である。
  2. 本専攻は,環境分野に関して幅広い知識と,一つの深い専門性を有するいわゆる「T型人間」の育成を目指している。育成する人材の能力を保証するために,1) 科目等の狙いと到達目標を示したシラバスの提供,2) 厳格な成績評価の実施を行う。また,3) 特別研究では全研究室参加の中間発表会及び最終発表会を実施し,4) 修士論文の作成指導を充実すると同時に,5) 修士論文審査を厳格に行う。
  3. 本専攻の課程修了後には,修士(工学)あるいは修士(理学)の学位が授与される。本専攻の優れた学生には,「博士前期課程」を1年あるいは1年半で修了し,「博士後期課程」に進学して博士の学位を取得することを推奨している。博士後期課程の期間短縮修了制度も活用すれば,博士前期課程入学後,3年間で博士の学位取得も可能である。
 
■この情報の掲載元
http://www.gse.yamaguchi-u.ac.jp/engineering/mc07.html
 
 
就職状況
 
平成22年度 就職・進学状況(博士前期課程)
 
理学系:就職83% 進学2% その他15% 工学系:就職89% 進学5% その他6% 全体:就職88% 進学4% その他8%  
業種別就職状況(博士前期課程)
就職状況(博士前期課程)
産業分野 平成21年度 平成22年度
求人件数 理学系 工学系 求人件数 理学系 工学系
合計 2487 39 219 2350 39 226
農業,林業 0 0 0 0 0 1
漁業 0 0 0 0 0 0
鉱業,採石業,砂利採取業 6 1 3 10 0 1
建設業 293 1 29 309 3 41
製造業 食料品製造業,飲料・たばこ・飼料製造業 27 1 0 26 1 0
繊維工業 27 0 1 23 0 3
印刷・同関連業 24 1 0 16 0 0
化学工業,石油製品・石炭製品製造業 151 3 22 153 2 23
鉄鋼業,非鉄金属・金属製品製造業 135 2 11 140 0 11
はん用・生産用・業務用機械器具製造業 284 1 20 341 1 15
電子部品・デバイス・電子回路製造業 170 0 21 191 2 20
電気・情報通信機械器具製造業 113 1 10 95 3 10
輸送用機械器具製造業 149 0 25 204 3 28
その他の製造業 254 1 9 96 1 9
電気・ガス・熱供給・水道業 8 1 11 6 1 9
情報通信業 284 14 14 274 5 16
運輸業,郵便業 11 1 3 8 1 3
卸売業,小売業 卸売業 25 0 2 16 1 2
小売業 17 0 1 2 0 1
金融業,保険業 金融業 5 1 0 5 0 0
保険業 2 0 0 2 0 0
不動産業,物品賃貸業 不動産取引・賃貸・管理業 3 0 1 1 0 0
物品賃貸業 0 0 0 0 0 0
学術研究,専門・技術サービス業 学術・開発研究機関 9 2 3 28 0 1
法務 0 0 0 1 0 0
その他の専門・技術サービス業 347 3 15 240 4 21
宿泊業,飲食サービス業 5 0 1 1 0 0
生活関連サービス業,娯楽業 1 0 2 11 0 1
教育,学習支援業 学校教育 5 4 0 8 6 0
その他の教育,学習支援業 6 0 0 2 1 0
医療,福祉 医療業,保健衛生 4 0 0 4 0 0
社会保険・社会福祉・介護事業 2 0 0 0 0 0
複合サービス事業 39 0 2 33 0 2
サービス業(他に分類されないもの) 宗教 0 0 0 0 0 0
その他のサービス業 24 0 2 28 0 1
公務(他に分類されるものを除く) 国家公務 4 0 0 6 1 1
地方公務 29 1 10 68 3 6
分類不能の産業 24 0 1 2 0 0
 
■この情報の掲載元
http://www.gse.yamaguchi-u.ac.jp/intro/syushoku.html